Top 15 Biggest Car Manufacturers in the World (1999 - 2017)
動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?app=desktop&v=OkM8PxOnaIA
Toyota Named Number 1 Motor Vehicle Company on Fortune Magazine’s 2020 “World’s Most Admired” List
January 21, 2020 Toyota USA Newsroom
●Toyota Tops the Auto Industry for Sixth Consecutive Year
PLANO, Texas (Jan. 21, 2020) - Toyota was ranked the No. 1 motor vehicle company for the sixth consecutive year on Fortune Magazine’s 2020 “World’s Most Admired Companies” annual ranking. Fortune also recognized Toyota as No. 30 among the Top 50 “All-Star” companies surveyed, which included companies from various industries.
https://pressroom.toyota.com/toyota-named-number-1-motor-vehicle-company-on-fortune-magazines-2020-worlds-most-admired-list/
中国でテスラの前に現れた意外すぎる強力ライバル
2021年2月1日 JBpress
●コロナ下の2020年中国自動車市場を大総括
とくに日系車は、市場全体が縮小する中で各社の躍進ぶりが際立ち、シェアも大きく拡大しました。また新エネルギー車市場においては、中国現地生産を開始した米テスラモーターズの独壇場かと思いきや、下半期になって思わぬダークホースが登場するなど、話題の多い1年となりました。
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そのダークホースとは、上汽通用五菱が2020年7月に発売した超低価格EV「宏光MINI」です。注目すべきはその価格で、メーカー希望小売価格はなんと2.88万～3.88万元（約48万～68万円）となっています。
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/63835
第2章 なぜトヨタは衰退するのか より
トヨタにとって都合の悪い競争ルール
この変化（電気自動車へのシフト）がトヨタをはじめとする自動車メーカーにとって都合が悪いのは、これまで自動車メーカーを外部から守ってきた参入障壁が壊れるからです。
これまで業界の外から他の会社が自動車業界に参入してこなかった最大の要因は、エンジンの開発に高い技術力がいるからです。そして、エンジンを中心に非常に多い部品点数をコンパクトなボディに詰め込むためには、多数の部品メーカーと垂直統合型と呼ばれる協業をしながら自動車を設計開発する必要がある。だから、これまではエンジンを開発できない企業が自動車を発売することは不可能だったのです。
ですから高い技術力を持った大企業でも、ブリヂストンは自転車は発売できても自動車は作れない、同様にヤマハもオートバイは発売できても乗用車には参入が難しいのです。
ところが電気自動車はエンジンを必要としないうえに、ガソリン車と比べて部品点数が驚くほど少ない。ですから部品を購入してきて独自に設計しても自動車が出来上がってしまう。実際、アメリカの自動車産業ではイーロン・マスクが起業したテスラモーターズが台頭し、少なくとも株式の時価総額ではGMやフォードを上回る存在にまで大きくなりました。また中国には60社もの新興電気自動車メーカーが誕生しています。
つまり世界が政策的に電気自動車の普及に働く以上、これからの10年間で自動車産業は新規のライバルが大量に出現する環境へと変化するのです。
もうひとつのテクノロジー進化は自動運転技術の実用化です。今でもドライブアシスト機能と呼ばれる自動ブレーキや先行車を自動的に追随してくれるクルーズコントロール機能が搭載された自動車が販売されていますが、自動運転技術の目指すところは、「セルフドライビングカー」の実用化です。
運転手不在でも一般道路を走行してくれる完全自動運転車は2020年代前半、おそらく2023年頃には市販されることになると予測されています。そしてトヨタにとっての問題は、そのような自動運転車のコア機能である人工知能の開発に、トヨタよりもずっと資本力に優れたAI企業がつぎつぎと参入しているということです。
そしてそれらの企業がトヨタより先に、品質的に優れた自動運転の人工知能を外販する。もしそうなったら、どうなるのでしょうか。
都市交通の制御というビジネスチャンス
2020年代後半に実用化されるであろうコネクテッドカー（インターネットへの常時接続機能を具備した自動車）時代においては、都市を走行する無数の車がキャッチした画像処理がビッグデータとして集められ、そのことによって都市ネットワークの最適化制御を行うことができます。
先に触れたように、中国の杭州市ではアリババがテクノロジーパートナーとなって、市内を走行中の乗用車から吸い上げられた画像情報の分析をもとに、都市の交通制御の最適化の実験をすでに始めています。目指すところは増加の一途をたどる乗用車によって発生する市内の渋滞の撲滅と、自動車物流網の最適化です。
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事故や犯罪が起きたときや、災害が起きそうなとき、映像からいち早く状況を察知し、いち早く対策に乗り出すことが可能になります。
変わったところでは、そういった情報をゲリラ豪雨のリアルタイム情報として活用するという用意が検討されています。これはコネクテッドカーのワイパーの速度をAIが把握することで、都内のどこにどのようなゲリラ豪雨が発生しているのかをリアルタイムで把握できるという考え方です。この技術を使えば、雨が降りそうな日の近所のおでかけの際に傘が必要かどうか、つまり5分後、10分後のピンポイント天気予報にも活用できます。
2030年代の世界中の都市では、増加する自動車が逆にカギとなって、交通が最適かつ快適に運行され、都市の安全が守られ、さまざまな情報として活用されるようになる。その状況を都市ごとにコントロールするグローバルな交通制御ビジネスが、2020年代に生まれるまず最初の新しいビジネスチャンスになるのです。
2020年代にトヨタが衰退する最大の理由
その変化（ビジネスモデルの変化）の中でなぜトヨタが衰退すると決まっているのでしょうか。最大の根拠はトヨタが戦略的な資源配分ができない会社だからです。
まだこのような状況になるよりも前、リーマンショックの少しだけ前の話です。トヨタの上級役員の方が「選択と集中という考え方はトヨタには向いていないのではないか」と私たちコンサルタントに議論をもちかけたことがあります。
その方の論旨を正確にお伝えすると、「何かに注力するのではなく、やるべきことすべてをきちんとやることでトヨタは成功している。特に近年はやることが増えてきたが、それらすべてに対応できているからこそトヨタは強い」という話でした。
当時は日産が書き複したとはいえかつての勢力はなく、ホンダが元気がないといわれ、三菱が不祥事で瞑想していた時期の話です。他社が何かに注力してトヨタを追撃しようともトヨタは負ける気がしない。彼の話の背景にはそのような事情がありました。
それは私たち経営戦略コンサルタントがライバル会社の耳にどんなアイデアをささやこうともトヨタは怖くないという話でもありました。
そして私も「この方がおっしゃっているのはトヨタ経営陣の本音なのだな」と思いました。実はこの考え方は経営戦略論的にはふたつの点で非常に正しかったからです。
ひとつはトヨタは世界でもトップの自動車会社です。戦略の定石としては他のメーカーが差異化でチャレンジしてくるところを、トップのトヨタは同質化ですべて受けてたつことが経営戦略としては正しいのです。
そしてもうひとつは、今世紀に入って経営戦略の性質がケイパビリティ（才能や能力）戦略重視にシフトしたことです。これは主にITの影響なのですが、販売方法、話題作り、プレミアム車ののレンタルやシェア、会員組織作りなど戦略変数としていろいろとやりことができる要素が増えてきた。だから企業トップは、これまで以上にさまざまな事柄に目を光らせてきめ細かく対応していかないと生き残れない時代がやってきたのです。
ですから日産やホンダと戦うには、目の前のやるべきことをすべてきちんとやるという姿勢がトヨタの経営にとってはとても重要だった。ここまでは間違っていないのです。
ところがその後、トヨタの戦略論の転機となったのは2012年、深層学習が実用化されITの世界がAIの世界に変質したことです。
そのことによって完全自動運転が実用化の視野に入ってきた。そしてそのビジネスチャンスにグローバルのIT大手が一斉に目を向けたことが時代の転換点となる前提条件の変化です。
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車を個人で買う人口は激減し、日本のカーシェアのインフラはウーバーやリフト、ディディが、車の利用窓口は彼らのエージェントである携帯電話の契約ショップがその役割を果たしていることでしょう。
もちろんトヨタは自動車を作り続けているでしょう。世界で1番車の車の製造に優れているというポジションは維持できているかもしれません。
