じじぃの「ジャガイモ・価格と需要・ギッフェン・パラドックス!逆説の雑学」

From 1845 -1852, a tragic potato famine devastated Ireland


Bitcoin and ASICs are Modern Giffen Goods

From 1845 -1852, a tragic potato famine devastated Ireland.
As potatoes died from blight, healthy potatoes became more scarce. Consumers reacted to rising potato prices by offering even higher prices, exacerbating the rise. What does bitcoin have in common with potatoes during a famine period? Let's dig a little deeper.
https://compassmining.io/education/bitcoin-and-asics-are-the-giffen-goods-of-today/

『絵解きパラドックス

高橋昌一郎/監修 Newton別冊 2014年発行

合理性のパラドックス ギッフェン・パラドックス より

値上がりした商品の需要が増すことがある!? より
「今日は肉の値段が高いから買うのをやめておこう」。
「今日は魚が安いから買っておこう」。

通常は上記のような心理がはたらき、商品の価格が上がればその商品の需要量は減り、価格が下がれば需要量は増加する。ところが、そうはならないこともある。以下のようなケースだ。

1日に肉とジャガイモを合わせて5個食べる家庭があるとしよう(肉は1パックを1個と数えることにする)。家族はできれば肉をより多く食べたいと思っている。それらを購入する予算は、1日あたり1400円とする。

ある日、スーパーで肉が1パック400円、ジャガイモが1個200円で売られていた。よって、肉を2パックと、ジャガイモ3個を購入した(合計5個で1400円)。

翌日スーパーに行くと、肉が1パック400円、ジャガイモが1個250円で売られていた。よって、肉を1パックと、ジャガイモ4個を購入した(合計5個で1400円)。

ジャガイモの2日目の値段は、1日目よりも値上がりしているのにもかかわらず、購入個数が増えているのがわかる。

実際、アイルランドで19世紀半ばに飢饉が発生した際に、ジャガイモの価格が上昇したにもかかわらず、需要量が増加したとされる。この矛盾は、イギリスの経済学者ロバート・ギッフェンによって発見されたもので「ギッフェン・パラドックス」とよばれている。また、上記の例におけるジャガイモのように、価格が上がった(下がった)にもかかわらず、需要量が増える(減る)ような品物のことを「ギッフェン財」という。

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じじぃの日記。

Newton別冊『絵解きパラドックス』という本に、「ギッフェン・パラドックス」があった。

世界的に有名な食糧飢饉として1845年から5年間、アイルランドで起きたジャガイモ飢饉がある。
主食のジャガイモに疫病が発生して壊滅的な打撃を受け、80万~100万人が病気や飢えで亡くなった。結果、多くのアイルランド人が、アメリカやイギリス、カナダ、オーストラリアなどへ移住することになる。

「通常は上記のような心理がはたらき、商品の価格が上がればその商品の需要量は減り、価格が下がれば需要量は増加する。ところが、そうはならないこともある」

現代の自動車社会の場合、ガソリンの価格が上がっても代替燃料がないので、ぜいたく品を我慢して、ガソリンを買うというのに似ているのだろうか。

見た目は同じような商品でも、値段が同じだとブランド品を買うというのとどこか共通しているのかもしれない。

まあ、肉とジャガイモを比べれば、ジャガイモを買うというのは正解なんだろうなあ。

と、どこかの糖尿病患者が言ってました。

じじぃの「カオス・地球_298_日本がウクライナになる日・第6章・日米同盟とNATO」

U.S. bolsters military ties with Japan and Philippines amid Chinese provocations

動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=rbQTJOhSS4U

U.S. bolsters military ties with Japan and Philippines amid Chinese provocations


Biden says U.S. support for Philippines, Japan defense ‘ironclad’ amid growing China provocations

Apr 11, 2024 PBS NEWS HOUR

WASHINGTON (AP) - President Joe Biden said Thursday that U.S. defense commitment to Pacific allies was “ironclad” as he gathered Philippine President Ferdinand Marcos Jr. and Japanese Prime Minister Fumio Kishida at the White House on Thursday in the midst of growing concern about provocative Chinese military action in the Indo-Pacific.
https://www.pbs.org/newshour/politics/biden-says-u-s-support-for-philippines-japan-defense-ironclad-amid-growing-china-provocations

『日本がウクライナになる日』

河東哲夫/著 CCCメディアハウス 2022年発行

プロパガンダにだまされるな。「プーチン=悪、ゼレンスキー=善」という単純な見方でウクライナ危機の深層は分かりません。外交官・作家としてソ連・ロシア観察50年の実感から書いた、歴史・軍事・地政学に基づくロシア・ウクライナ関係の多角的分析。

第6章 日本をウクライナにしないために――これからの日本の安全保障体制 より

日米同盟とNATO、その他の緩い連結

この1、2年、イギリスを筆頭に、フランスやドイツの軍艦が太平洋にやってきて、日本に寄港する例が増えている。

イギリスは2021年9月、できたての新鋭空母「クィーン・エリザベス」号とその艦隊を神奈川県の横須賀に寄港させた。これは何と言っても世界におけるイギリスの地位(国連安保理P5[Permanent members(常任理事国)]の一員であること)を誇示するため、そして太平洋に残るイギリスの領土、利権を守るために派遣されたものだ。新鋭の戦闘機F35Bを積載、空母を守るための付随艦もついているから、有事には大変な戦力となる。フランス、ドイツの軍艦も同じような考えでアジアにやってきて、日本に寄港している。

加えてオーストラリアが最近めっきり防衛づいて、日本にも軍艦を派遣している。これはオーストラリアの資源の大口顧客になったからと言って、上から目線で接してくる中国にキレての対応だ。

オーストラリアは、アメリカ、イギリスから原子力潜水艦製造の技術も手に入れようとしている。オーストラリアは人口わずか2600万人弱だが、GDPではブラジルと同等の世界第13位ほどで、今回の制裁後のロシアより経済力がある。この国が対中国を念頭に、日本との連携を強めているのは、日本にとっても心強いことだ。
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こうした取り込みがあると、日本とこれらの国の間の関係は、日米同盟とNATOその他が一体化したような効果を生じる。つまりこれらの国の軍艦が、日本や台湾の安全のためにも動いてくれることになって、日本の防衛にも役立つだろう。

「自由」「民主主義」――その美しい言葉に惑わされない

宇露戦争のようなことが起きると、すぐ、「ウクライナの自由を守れ」とか「民主主義ウクライナを守れ」といった言葉が、欧米のマスコミでは出てくる。まあ、みんなを盛り上げるにはこれでいいのだけれど、ウクライナにそれほど自由があったか。民主主義があったかというと、「?」と思ってしまう。ウクライナでは反政府のジャーナリストが殺されることも珍しくなかったし、多数の国会議員には財閥の息(カネと読む)がかかっていたからだ。

だからと言って、これでロシアが武力攻撃する権利があるかと言ったら、まったく逆。ロシアの帝国主義と腐敗は、ウクライナの腐敗よりもっとひどい。ウクライナは武力で他国を侵略することまではしていない。

で、話を続けると、ヨーロッパやアメリカの政府には「自由」とか「民主主義」を標榜する資格があるのかと言うと、これにも「?」がつく。これらの概念は近世以降のヨーロッパ、そしてアメリカで、時には流血の闘争を伴いながら、納豆のように醸成されてきたものだ。でもヨーロッパの多くの国は今、民主主義がガン化したポピュリズムに染まっている。良識が通らない。

トランプ時代のアメリカに至っては、開いた口がふさがらない。既に述べたように、彼が「自由」とか「民主主義」の言葉を口にしたのがない。最後は暴徒を扇動して議会を襲撃させ、大統領選挙の結果を覆そうとした。トランプ以前、ネオコンたちが民主主義を中東に広めてやるのだ」と叫んで戦争をしかけた時に、アメリカの言う「自由」とか「民主主義」には既に大きな疑問符「?」がついていたのだは、トランプはこれらの美しい言葉を泥の中で踏みにじった。

でも、僕は自由が好きだ。自分の自由を確保するのは、他の人たちの自由も確保できる社会、つまり民主主義の社会を作らないといけない。

日本人の大多数もそう思っているだろう。

日本は次に言うように、中世の欠点をまだたくさん引きずってはいるけれど、見まわしてみると世界の中でも稀なほど、自由で民主的、以前からの集団主義は残ってはいるが、若者はもう少し個人主義(いい意味での)になっている。オリンピックで溌剌(はつらつ)として、「楽しんできたいと思います」という青年アスリートたちを見ると、ああ良かった、この点ではずいぶん前進したのだと思う。1964年の東京オリンピックの頃は、「国のため、日本のため、全力を尽くします」が定番だったのだから。

だから僕は、今回のように「ウクライナの自由を守るために、ロシアを制裁しろ」と言われれば、まず日本自身にとっての都合を考える。ウクライナに自由があったかどうかは、わからないからだ。制裁することが日本の外交・経済にどういう影響を与えるのか、受ける損失に見合った利益を日本は得ることができるのか、制裁した場合、あるいはしなかった場合、日本の対米・対中・対欧関係はどうなるのか、様々のことを天秤にかけて決めないといけない。それも素早く、日本だけ決定が遅れると目立ってしまい、欧米からは「足りない」と言われ、ロシアからは狙い撃ちの報復措置を取られてしまう。

じじぃの「奇跡の地球・生命・フェルミのパラドックス!逆説の雑学」

宇宙の中心は人間?『究極の理論=人間原理』とはいったい何なのか

動画 YouTube
宇宙には、多くの謎が存在します。
なぜ、こんなものが存在するのか?
なぜ、物理定数はこんな数字になっているのか?
科学が発展しても、解明されないままの謎は、多く残っています。
https://www.youtube.com/watch?v=0LF5Q7a19o4

人間原理とは何か

2001年10月27日 永井俊哉ドットコム
1. 人間の存在は奇跡である
人間のような理性的存在者が、否それどころか原始的な単細胞生物であっても、宇宙に生まれてきたことは必然ではなかった。

宇宙開闢の段階で、生命誕生はもう既に十分偶然的と言えるが、生命が誕生する条件が整うためには、これ以外にも多くの偶然が重なっている。
プランク定数光速度、電子と陽子の質量比などが現在の値と異なっていても生命は存在しなかったはずだ。またこうした基本的な条件がそろっていても、もし太陽系の適正な惑星数、太陽と地球の間の適当な距離、地球の程よい重力、大気の温暖効果、太陽風や紫外線のカットなど様々な偶然のうち一つでも欠いていたら、地球上に人間は誕生していなかっただろう。
https://www.nagaitoshiya.com/ja/2001/multiverse-anthropic-principle/

『絵解きパラドックス

高橋昌一郎/監修 Newton別冊 2014年発行

宇宙のパラドックス フェルミパラドックス⑤ より

地球ほど生命に適した惑星はめったにない?
二酸化炭素は「温室効果」の強い気体であり、惑星の気温は二酸化炭素の濃度によって多きく左右される。地球の大気圧は1気圧であり、二酸化炭素はその中の0.04%ほどを占めるにすぎない。一方、金星の大気圧は約90気圧で、その成分のほとんどは二酸化炭素のため、灼熱の世界である。

地球では、海ができると同時に、大量の二酸化炭素が膿に吸収され、炭酸カルシウムとして沈殿した。その後も二酸化炭素は、雨水にとけて炭酸となって陸地をとかし、とけだしたカルシウムなどのイオンと結びついて炭酸カルシウムとして海底に沈殿していった。こうして徐々に大気中から取りのぞかれていったと考えられている。もし二酸化炭素が十分に取りのぞかれなければ、二酸化炭素温室効果によって、地球も金星のような”灼熱地獄”になっていたかもしれないのだ。

その一方で、地球では、火山活動などによって地球の内部からつねに二酸化炭素が大気中に放出されている。これは地球の表面をおおう「プレート」が運動しているからだ。それにより、火山活動が継続され、その結果として安定的に二酸化炭素が供給されるわけだ。もし火山活動に止まって二酸化炭素の供給がとだえれば、数十万年のうちに大気から二酸化炭素がすべて取りのぞかれ、地球全体が凍りついてしまうという。

大気に酸素が存在するという点でも、地球は非常に特殊である。酸素が存在するのは、直物や藻類などによる「光合成」のおかげだ。

また、地球大気の高度20~25キロメートルの領域には「オゾン層」がある。オゾンは、紫外線を吸収し、自らは酸素分子と酸素原子に分解される。これにより、有害な紫外線の多くが地上に届かずにすんでいる。そのおかげで陸上に生物が進出できるようになったわけだ。

さらに、地球の磁場は宇宙空間まで広がっており、磁場に包みこまれた状態となっている。地球が磁場をもっているのは、内部の金属の核に電流が流れているためだ。これは外核での対流現象によるものと考えられている。

磁場は、生命にとって有害な太陽風が地球へ降りそそぐのを防いてくれている。太陽風は惑星の大気をはぎとるはたらきももっている。もし磁場がなくなり、地球に太陽風が降り注いだら、生命が活動できる環境を維持できなくなる可能性もあるのだ。

ここまで見てきたように、地球はさまざまな”奇跡”が積み重なることによって、生命にとって住み心地よい環境が維持されているのだ。「太陽に似た恒星のまわりを公転しており、地球と同じくらいの大きさで、液体の水が存在できる惑星」が銀河系にたくさんあるとしても、地球ほど条件のそろった惑星となると、その数はかなりしぼられることになるだろう。

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じじぃの日記。

Newton別冊『絵解きパラドックス』という本に、「フェルミパラドックス」があった。

フェルミパラドックス(Fermi paradox)は、物理学者エンリコ・フェルミが最初に指摘した、地球外文明の存在の可能性の高さと、そのような文明との接触の証拠が皆無である事実の間にある矛盾のことである。

フェルミパラドックス

コトバンク より
地球外に文明がある可能性は高いと思われているが、なぜいままでその文明との接触がないのか、という矛盾をさす。
物理学者フェルミが「宇宙人がいるならなぜ連絡してこないか」という形で最初に提言したのでフェルミパラドックスとよばれている。星間通信ができる文明の数を求めるドレイクの方程式によればさまざまな仮定が必要であるが、通信可能な文明の数は1(地球のみの場合)よりもかなり大きくてもよいと思われる。それなのになぜ、現在まで宇宙人と接触(交信)できていないのか、という疑問が起こりうる。それに対して、宇宙人(地球外知的生物)はいないという仮説から、地球外生物は存在するが通信できるまで進化できていないという仮説までいろいろ考えられている。

「ここまで見てきたように、地球はさまざまな”奇跡”が積み重なることによって、生命にとって住み心地よい環境が維持されているのだ。『太陽に似た恒星のまわりを公転しており、地球と同じくらいの大きさで、液体の水が存在できる惑星』が銀河系にたくさんあるとしても、地球ほど条件のそろった惑星となると、その数はかなりしぼられることになるだろう」

地球は奇跡の惑星だと言われている。

まあ、一瞬でもこの地球に「生」を受けたことは幸せなことだった。

縁があったら、また会おうぜ。

じじぃの「カオス・地球_297_日本がウクライナになる日・第5章・迷える中国は?」

【豊島晋作】拡大する中国「デジタル人民元」の影響力!各国が模索する通貨のデジタル化【セカイ経済】(2023年8月1日)

動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?app=desktop&v=odR1VRyI-nY

ドル覇権に挑戦する人民元


ドル覇権に挑戦する人民元 ―世界秩序の変動と日本の対応

2023年8月8日 一般社団法人平和政策研究所
【執筆者】眞田幸光(愛知淑徳大学教授)
1.ドル覇権の揺らぎ
ここ数年間の国際情勢の大きな変化は、コロナ禍とウクライナ戦争によって起きたと思う。
現行の世界秩序は、その価値判断は別にして、英米の秩序を標準として成り立っている。つまり、英語(言語)、米ドル(通貨)、英米法(法律)、ISO(モノ作り基準)、英米会計基準など、ビジネスに必要な基本的標準は英米の基準で成り立っている。ところが、この英米の基準が「今後崩れていくかもしれない」という声が(国際マーケットの世界で)じわじわと高まりつつある。
https://ippjapan.org/archives/7841

『日本がウクライナになる日』

河東哲夫/著 CCCメディアハウス 2022年発行

プロパガンダにだまされるな。「プーチン=悪、ゼレンスキー=善」という単純な見方でウクライナ危機の深層は分かりません。外交官・作家としてソ連・ロシア観察50年の実感から書いた、歴史・軍事・地政学に基づくロシア・ウクライナ関係の多角的分析。

第5章 戦争で世界はどうなる?――国際関係のバランスが変わる時 より

迷える中国は?

ロシアとウクライナ、両方とも大事
中国は今回の宇露で、ふらついている「ロシアがこれだけ世界の孤児になると、中国一国だけではとてもアメリカに立ち向かえない。ロシアはこれから中国にとって余計な負担になるかもしれない。ロシアのせいで自分も世界経済の中で干されたら、国内が大騒ぎになって権力がもたない」と思っているからだ。

それに、中国は今回、ロシアの肩を持ってウクライナを敵に回すことはできない。なぜならば、中国は緊密な経済関係を築いており、トウモロコシなど穀物の輸入先としてウクライナは1、2位の位置にあるからだ。そしてウクライナは実は軍事技術の宝庫で、中国はカネのないウクライナの弱みにつけこんで、ずっとこの技術を吸収し続けている。既に言ったように、ソ連時代のウクライナは、アメリカを狙う長距離核ミサイルSS-18を製造できる唯一の企業を持っていたし、軍艦のタービン・エンジン、ヘリコプターのエンジンも独占供給していた。

それにロシアはアメリカに対抗するため、中国と準同盟関係にあっても、このごろは最先端の技術は出したがらない。4千キロメートルもの国境線を境にして、旧満州部分だけでも人口はロシア極東部の20倍、経済力ではそれをはるかに超える中国である。ロシアはその存在を怖がっているのだ。
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宇露戦争でロシアを非難した、国連総会緊急特別会合での決議に、中国は反対することなく棄権した(2014年クリミア併合無効の決議でも棄権している)。西側の制裁で旅客機の部分が入手できなくなったロシアが中国にこれを頼んできた時には拒絶している。部品は中国がエアバス(ヨーロッパの航空宇宙機器製造会社)のライセンスで製造しているのだ。これをロシアに提供すれば、西側の制裁の抜け道になってしまう。そうすれば、中国は西側から制裁を食らう。

また、ウクライナでの戦況が思わしくなくなったロシアが、中国にドローンなどの供与を頼んできた時にも、アメリカの圧力を受けて、供与の決定を引き延ばしている。

制裁で、ロシアが世界経済の孤児にさらされたのを、中国はじっと見ている。今回ロシアを助けたら、中国もアメリカに制裁を食らいかねない。今年の秋には共産党の党大会がある。習近平が終身の指導者になるのを決めようという時に、なけなしの経済をさらに悪くするわけにはいかないのだ。

何千年もの、血で血を洗う抗争を経てきた中国には、冷酷な格言がある。それは、「水に落ちた犬は叩け」というもの。今回ロシアは、世界の孤児扱いになる。それを助けるのは大変な負担だ。もともとアメリカに対抗するためにロシアを引き込んでいたのだ。力になるどころか、しがみつかれては叩きたくもなる、というものだ。

自他とともに過大評価の中国
中国の力は、中国自身、そして世界中が過大評価している。過大評価することで、中国自身、そして世界中の国々の外交政策がおかしなことになっている。

中国の現在の力は、2000年代以降の経済の大躍進に基礎を置いている。この大躍進は、19世紀後半、ヨーロッパからの大量の移民と賃金の流入産業革命の同時進行で、アメリカが一農業国から超大国に変身を遂げた時によく似ている。

ただ、中国の躍進は、19世紀後半のアメリカに比べて、足腰に問題を抱える。大企業の多くは国営で、社会保障負担の多くを担っていたり、数年で転出する共産党幹部に経営をかき回されたりして、敏捷性が足りない。現代の製造業のコメとも言える半導体では、金額ベースで85%ほどを外国からの輸入に依存している。自分で設計できても、微細な加工ができる製造機械、そして高品質の素材製造技術は米日欧の企業が独占していて、これの対中・対露輸出は法律で禁止されている。

ドル支配の世界に終止符は打てない
そして中国政府は近年、毎年60兆円を超える財政赤字を続けていて、これを国債を発酵してまかなっている。その中で、外国人が保有する中国国債が増えている。これは中国政府の負債なので、人民元が暴落した時、人民銀行が介入用に使える外貨が実は足りないということだ。外貨準備から上記の負債分などを引くと、外貨準備の規模は公表されている300兆円強から50兆円程度にまで大減りしてしまう。

中国政府は、近く「デジタル人民元を発行すると、もう何年も言っている。「これで米国ドルの世界支配は終わり」という呼び声が高いのだが、そうはならない。デジタルと言うが、既に中国での取り引きは、細かいものまでスマホ、つまりデジタルで決済がされるようになっている。そこを敢えてわざわざ「デジタル人民元」と呼ぶからには、何か違いがないとおかしい。

ところが違いをつけようとすると、いろいろ問題が起こる。「デジタル人民元」は、中央銀行であるところの人民銀行が独占的に発行するものなのだが、全国の資金需要をそれで満たすことができるのだろうか。特に、各地方での融資をやってきた他の国営・民間銀行の仕事を、人民銀行だけでこなせるだろうか。

そして、デジタル人民元にしたから他の通貨との交換が自由にできるかと言ったら、そうではない。これまでと同じで、資本取引では自由な交換は認められないだろう。だとすると、「世界の基軸通貨」などにはなりえない。その他、いろいろ理由はあるが「デジタル人民元」というのは、眉唾ではないかと思うのだ。

というわけで、結局のところ世界では、製造業も金融業もその他も満遍なく強い経済、しかも交換自由で使い勝手のいい通貨ドルを持つアメリカが、ナンバーワンの地位を続けていくだろう。心地いいものではないが、人のものを力ずくで取り上げていくロシアや中国よりは、ぜんぜんましだ。アメリカには変な人間も多いが、基本的には自由で民主的。

中国がアメリカをしのぐ日は来ない。国際政治、世界経済、そして外交を考える場合には、このことを念頭に置くべきだろう。

じじぃの「集団思考・アビリーンのパラドックス!逆説の雑学」

【ゆっくり解説】アビリーンのパラドックス 日本社会はなぜ息苦しいのか! 誰も望まない結果になってしまうのか?

動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=4eZAzdC3UMU

アビリーンのパラドックス


アビリーンのパラドックス

2023.10.29 ぐぬぬの法則
アビリーンのパラドックス(Abilene paradox)とは、集団が何かをしようとするとき、その集団に所属するメンバー各々が望んでいないことを決定してしまう現象のこと。
https://gunu.jp/2023/08/20/%E3%82%A2%E3%83%93%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%83%B3%E3%81%AE%E3%83%91%E3%83%A9%E3%83%89%E3%83%83%E3%82%AF%E3%82%B9/

『絵解きパラドックス

高橋昌一郎/監修 Newton別冊 2014年発行

合理性のパラドックス アビリーンのパラドックス より

誰も望んでいない方向に、集団が進むことがある!?
ある日、家族4人が夕食を終えて居間でくつろいでいると、娘がこういった。「ねぇ、明日からの連休、久しぶりに家族で温泉旅行にでもいかない?」。

息子はこう思った。「突然何をいいだすんだ。連休は友達とサッカーを約束しているし、今さら断るのも面倒だ」。

しかし母はこういった。「いいアイデアだね。いきましょうよ。ねぇ、お父さん」。
父もこういう。「そうだね、たまにはみんなで旅行もいいかもな」。
息子はこう思う。「みんなが行きたいなら仕方ない。行くことにしよう」。

翌日、家族4分は車で温泉旅行に出かけた。しかし、宿も料理も料金の割にはいまいちだった。さらに、帰省ラッシュで、行きも帰りも大渋滞に巻き込まれた。疲れ果てて4人が帰宅したのは連休最終日の深夜だった。

長時間ドライブでぐったりしている父が、重い口を開いてこういった。「連休は近場で釣りでもしようと思ってたんだよな…」。
母もいう。「私だってデパートのセールにいきたかったわ。みんなが温泉に行きたいのだと思って賛成したのよ」。
「僕だって、友達とサッカーするつもりだったんだ」と息子。
さらに娘も「実は私も友達と遊園地に行く計画があったけど、たまにはお母さんも家事から解放されたいかなと思って提案しただけだったのよ…」といった。

つまりこういうことだ。誰一人として温泉旅行に行きたくなかったのに、思いやりのある(あるいは事なかれ主義の)4人は、時間もお金も消耗して、結果的に温泉旅行に行ってしまったのである。このように、集団が集団の構成員の意思とはまったく別方向へみちびかれることがあるのだ。

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じじぃの日記。

Newton別冊『絵解きパラドックス』という本に、「アビリーンのパラドックス」があった。

アビリーンのパラドックス

ウィキペディアWikipedia) より
アビリーンのパラドックス(Abilene paradox)とは、ある集団がある行動をするのに際し、その構成員の実際の嗜好とは異なる決定をする状況をあらわすパラドックスである。

【関連項目】
・全会一致の幻想・・・集団思考において、グループの結束を乱したくないという感情からくる全会一致の状況が作られていくこと。
・投票の逆理・・・恣意的に候補者を2人に絞って投票を行い、その勝者と残る1人を競わせることで決着はつくが、投票の手続きによって勝者が異なってしまう。
ゲリマンダー・・・選挙において特定の政党や候補者に有利なように選挙区を区割りすることをいう。
デュヴェルジェの法則・・・選挙において候補者数が次第に収束していくとする法則。
・ろばを売りに行く親子・・・イソップ寓話。いちいち考えないと行動に移せないこと。
・場の空気・・・日本における、その場の様子や社会的雰囲気を表す言葉。
・部屋の中の象・・・部屋の中に大きな象がいれば、その存在は明らかだ。それなのに象がいると口に出すことを、皆があえて避けている状況を指す。
・自己検閲・・・嘘つきのパラドックス
・斉一性の原理・・・ある特定の集団が集団の内部において異論や反論などの存在を許容せずにある特定の方向に進んでいくことを示す。
・集団決定・・・影響力の強い人の意見がグループを支配し集団合意が形成されてしまうこと。
・同調現象 - 同調圧力・・・無意識に自分の考えや行動を、周囲に合わせて同調してしまうこと。
集団自殺 - 集団自決・・・寛容が自らを守るために不寛容に対して不寛容になるのは「寛容の自殺」でしかない。
沈黙の螺旋・・・同調を求める社会的圧力によって少数派が沈黙を余儀なくされていくこと。
・事大主義・・・明確な信念がなく、強いものや風潮に迎合することにより、自己実現を目指すこと。
合成の誤謬・・・ミクロの視点では正しいことでも、それが合成されたマクロ(集計量)の世界では、必ずしも意図しない結果が生じること。
   
昔、こんなことを書いた気がするなあ。
まっ、いいか。 (^^::

じじぃの「カオス・地球_296_日本がウクライナになる日・第4章・ウクライナ侵攻による審判」

プーチン大統領 自信を表明 ロシア経済崩壊「現実とならない」【モーサテ】(2023年5月25日)

動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=0P4PTfyAvrU


ロシアの信用不安が急拡大 国際決済網排除の制裁影響 ルーブルは暴落

2022/3/1 西日本新聞
https://www.nishinippon.co.jp/item/o/883769/

『日本がウクライナになる日』

河東哲夫/著 CCCメディアハウス 2022年発行

プロパガンダにだまされるな。「プーチン=悪、ゼレンスキー=善」という単純な見方でウクライナ危機の深層は分かりません。外交官・作家としてソ連・ロシア観察50年の実感から書いた、歴史・軍事・地政学に基づくロシア・ウクライナ関係の多角的分析。

第4章 ロシアは頭じゃわからない――改革不能の経済と社会 より

自由・民主主義は混乱への道

1991年ソ連崩壊後後の30年間、モスクワの雰囲気はめまぐるしい変わってきた。当初、何でも統制の社会のタガが外れて、何でもありの混沌・混乱状態となったのが、原油価格上昇のおかげで次第に落ち着き、街は西側に近いしゃれた感じになっていく。「幸せになったソ連」。僕は当時のロシアをそう形容したものだ。

なぜソ連かと言うと、消費生活は見違えるほど良くなったが、統制の方はまた見違えるほど復活してきたからだ。話は少し戻るが、その過程を述べてみたい。
    ・
このようなプーチノミクスは目覚ましい成果を上げた……ように見えた。

エリツィンから政権を引き継いだ2000年は、まだソ連崩壊と1998年のデフォルトの傷跡が生々しく、既に言ったように給料遅配、企業間の現物決済=物々交換は収まっていなかった。2000年のGDPはわずか2600億ドル程度しかなかったのである。ところがリーマン・ショック前の2007年にはGDPは1兆3000億ドル、つまり7年で5倍になり、まさに中国を上回る世界史上の一大奇蹟(手品)を成し遂げる。平均賃金も2000年から2013年の間に5倍になり、プーチンの支持率を高止まりさせる。

消費生活は、別天地であるかのように良くなった。きらびやかで広大なショッピング・センターから、都心・鴎外のそこそこに点在する市場、小型のスーパーまで。所得水準に応じて何でも買える。スマホでタクシーを呼べば数分でやってくる。地図検索もネットでできるから、会合の場所にもすぐたどりつける。電子書籍も普及したし、寿司さえも24時間のデリバリー・サービスがある時代。

だが、国民は知っていた。これが脆い繁栄であることを。僕はある時、タクシーの運転手に聞いてみた。「プーチン大統領、すごいね。あんた、収入何倍にもなっただろう」と。すると運転手は前を向いたまま、こともなげに答える。
「まあね。でも石油の値段がこんなに上がれば、誰だってこんなことできるさ」

ウクライナ侵攻による審判――「ここでもやっていけるはず」だったのに

今、プーチンは正念場にある。「プーチンの繁栄」を支えてきた柱を自ら崩したからだ。2014年3月のクリミア併合は、西側の経済制裁を呼び、それもあってロシア人の可処分所得は5年以上、概ね右肩下がりとなった。経済は停滞し、社会も停滞する。

ロシアの若者は、20年前には企業をめざす者が多かったが、その頃にはビジネス・スクールの学生でさえ大多数の者が「給料が高くてあまり働かなくてもよい」国営企業への就職を希望する状況となっていた。

モスクワを歩いていると悪いことも目についた。ソ連時代からのインフラや建物のメンテナンスが悪く、ソ連崩壊後のがさがさして貧しい感じが残っている。そしてヨーロッパ風の瀟洒(しょうしゃ)な店で買い物をしている連中とそこで警備員をしているような人たちの間の格差ががひどい。

今度のウクライナ侵攻に対する西側の制裁は本格的で、ロシアの富の根幹である原油天然ガスの価値を奪い、ルーブルを大きく減価させただけでなく、ドルでの取り引きを禁じることで、ロシアを世界経済からほぼ切り離した。

プーチンはロシアの経済回復という自分の(石油価格の)功績を濫用し過ぎて西側の決定的反発を招き、ロシア社会をも敵に回す瀬戸際にある。

毎年ロシアのビジネス・スクールで教えていた頃、25名ほどの学生の中には必ず3名くらい、ロシアの経済を変えたい、意味のある人生を送りたいと思っている者がいた。
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そんなエリートでなくても、健全なビジネス・マインドがずいぶん新党してきたなと思う時があった。2015年3月、僕はモスクワでタクシーに乗った。運転手は50がらみの実直そうな風采のあがらない男。

「俺、事業やってたんだ。ゴミからポリプロピレンを再生する事業で、共同経営者の1人。40人雇ってた。いい事業で、環境にやさしいんだ。でも工場が火事で駄目になった。銀行融資? 借りてたら、(金利が高すぎて)すぐ駄目になっただろうよ。税金は透明だった。パソコンで納税できるようになったしな。ものづくりは、ロシア人の夢なんだ。石油を掘って、売った代金で何かを輸入して売って稼ぐ。こんなんでやっていけないことは、子供でもわかる。あんたここの大学で教えてるって? 学生は外国に出たがってるかい? そうでもない? そうだろう。ここでもやっていけることがわかってきたんだ」

……「ここでもやっていける」、これは本当に希望を与えてくれる言葉だった。でも、ウクライナ侵略はすべてを元の木阿弥にした。プーチンはロシアの未来を破壊した。

じじぃの「数学脳・アシュケナージ系ユダヤ人に多い自閉症?共感の雑学」

Ashkenazi Jews (From Wikipedia


Why is the IQ of Ashkenazi Jews so High?

Scientific Factors that Influence Intelligence is a compelling, meticulous observation of 150+ situations and substances that heighten or cripple the brain.
Applying the myriad elements to three disparate cultures - Ashkenazi Jew, Confucian East Asian, and Sub-Saharan African - the author reveals how the factors critically impact cognitive development.
https://www.amazon.com/Why-IQ-Ashkenazi-Jews-High-ebook/dp/B00JTN4JL0

究極の自由は破滅の道へつながっている

2024年3月21日 ピノ
「テクノ・リバタリアン」(橘玲著 文春新書)を読みました。

テクノ・リバタリアンとはイーロン・マスク、ピーター・ティール、サム・アルトマンなどの数学やコンピューターの天才(ギフテッド)たちがSFの世界を現実化しようとしている、彼らのことをテクノ・リバタリアンといいます。

極めて高い論理的かつ数学的な能力を持つ一方で、彼らは認知的共感力に乏しい自閉症です。
つまり、日常生活ではかなりの障害を持ち、人との付き合い、つまりは社交性とか共感性そういったものが欠如していると考えられます。

しかし彼らは今、莫大な富や成功を手にし、それは「高知能の呪い」として、私たち人類の運命を握っているともいえます。
https://note.com/pinokio2001a/n/n3c5afb7f18a8

『テクノ・リバタリアン―世界を変える唯一の思想』

橘玲/著 文春新書 2024年発行

PART1 マスクとティール より

自閉症の子どもが急増している理由

天才的な数学者で、ヘッジファンドルネッサンス・テクノロジーズ」の創業者として莫大な富を築いたジェームズ・サイモンズと、計量経済学者である妻なマりリン・ホーリスの間には自閉症の娘がいる。スティーブン・ホーキングには自閉症の孫がいるし、イーロン・マスクにも自閉症の子どもがいる。このような例をあげてバロン=コーエン(イギリスの発達心理学者)は、成功にはトレードオフがあると述べる。

シリコンバレーの富豪たちを見ればわかるように、高度化する知識社会では、並外れた論理・数学的知能とイノベーションの能力には巨大な価値がある。だがハイパー・システム化した脳タイプをもつ者は、「自閉症の子どもを生み出す可能性が極めて高い」のだ。

アメリカの調査では、自閉症の発症率は一般人口の1~2%だが、もっとも裕福な330家庭のうち27家庭(約8%)に自閉症の子どもがいた。MIT(マサチューセッツ工科大学)の同窓生のあいだでは、自閉症の発症割合は10%にも上ると囁(ささや)かれている。

この話を聞いたバロン=コーエンは、MITの卒業生にアンケートを送り、自閉症の子どもの割合を調べようとした。同窓会は同意したものの、MITのブランドに傷つくことを恐れた学長命令によって調査は中止になったという。

そこで代わりに、「オランダのシリコンバレー」と呼ばれ、工科大学とハイテク企業のあるアイントホーフェンを対象に調査が行なわれた。1万人あたりの自閉症の子どもの数は、人口が同規模のユトレヒトでは57人、ハーレムでは84人だったが、ハイパー・システマイザーたちが集まるアイントホーフェンでは1万人あたり229人の自閉症の子どもがいた。

これらの調査からバロン=コーエンは、自閉症の子どもが急増している理由のひとつは同類交配(アソータティブ・メイティング)だと推測している。学歴社会ではシステム化能力に恵まれた者同士が大学やハイテク企業などでますます出会いやすくなり、彼らの間に多くの子どもが誕生する。「高く調整されたシステム化メカニズムは卓越したマインドを生み出すことができるが、さらに高いレベルに達した場合に、学習障害として現われる可能性がある」のだ。

――シリコンバレーの”不都合な事実”は、ジェンダー比率が極端に男に偏っていることだが、さらに”不都合”なのは、ヨーロッパ系白人(とりわけユダヤ系)とインド系、東アジア系に人種構成が大きく偏っていることだ。
これはきわめて政治的に微妙な問題なので、本書でも触れない。

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じじぃの日記。

橘玲著『テクノ・リバタリアン』という本に、「自閉症の子どもが急増している理由」があった。

シリコンバレーの富豪たちを見ればわかるように、高度化する知識社会では、並外れた論理・数学的知能とイノベーションの能力には巨大な価値がある。だがハイパー・システム化した脳タイプをもつ者は、『自閉症の子どもを生み出す可能性が極めて高い』のだ」

「そこで代わりに、『オランダのシリコンバレー』と呼ばれ、工科大学とハイテク企業のあるアイントホーフェンを対象に調査が行なわれた。1万人あたりの自閉症の子どもの数は、人口が同規模のユトレヒトでは57人、ハーレムでは84人だったが、ハイパー・システマイザーたちが集まるアイントホーフェンでは1万人あたり229人の自閉症の子どもがいた」

「高知能の呪い」という言葉がある。

現代社会では、知能は高ければ高いほど成功のチャンスが多くなり、よいと考えられている。

だが、高すぎる知能は発達障害精神疾患のリスクと隣り合わせなのだ。

これを別の表現で例えるならば、
「莫大な富や成功はかならずしも幸福に結びつかない」

だが高すぎる知能により、他人の気持ちがわからない(共感力が弱まる)からといって、痛みを感じるわけではない。

ついでに、
イスラエルでは自閉症者の数は年ごとに増加し、特にアシュケナージユダヤ人(北欧、東欧系のユダヤ人)には精神疾患の遺伝的素因がある。

らしい。