じじぃの「ソニー・電気自動車(EV)参入の衝撃・トヨタ全方位戦略の深謀とは!報道1930」

クルマ新世紀の実相…EV(電気自動車)がもたらす“破壊と創造”【1月11日 #報道1930】

動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=DVdX0KIv5OE

「CES 2022」に展示されたソニーのEV 「VISION-S 02」

ソニーがEV事業会社「ソニーモビリティ」を設立へ…CES 2022

2022年1月5日 レスポンス(Response.jp)
ソニーは米太平洋時間4日、モビリティ体験の進化や提案を加速させるため、2022年春に事業会社「ソニーモビリティ株式会社」を設立し、EVの市場投入を検討していくと発表した。同時にEVプロトタイプ『VISION-S』も公開した。
https://response.jp/article/2022/01/05/352830.html

トヨタの新戦略発表に思う「日本は教条的なEVシフトへの疑問を世界に問え」

長内厚:早稲田大学大学院教授
2021.12.23 ダイヤモンド・オンライン
トヨタ自動車は周回遅れ? EVにまつわる「幻想」とは
12月14日、トヨタ自動車がバッテリーEV戦略の説明会を行った。「日本は欧州のEV化に比べて周回遅れなのではないか」「トヨタはEVに消極的と思われないように今のタイミングでEVの発表会を開いたのではないか」といった憶測もある。
手前味噌な話だが、2000年頃、筆者はソニープラズマテレビ液晶テレビの商品企画業務を行っていた。当時、プラズマや液晶の薄型テレビは「壁掛けテレビ」と呼ばれ、それまでの分厚いブラウン管が薄くなったら、「お客さんはみんな壁に絵画のように取り付けるに決まっている。だから、壁掛けテレビだ」という考え方が、当たり前のように言われていた。
EVももしかすると、2000年の頃の「夢の壁掛けテレビ」と同じなのかもしれない。今でも液晶テレビを壁に掛けて使う人がいるように、EVが全くなくなるとは思わない。しかし、世界中の自動車がEVに置き換わるという未来は、あまりにも非現実的ではないだろうか。
そうした中で、ハイブリッドに変わる環境対応技術がクリーンディーゼルであると欧州勢は主張したのである。しかし、そのクリーンディーゼルの性能が嘘であったということが発覚したので、欧州各社は選択肢がない中でむしろ追い詰められてEVを選択した、というのが筆者の見立てである。
今からでも遅くない。燃料電池車や水素エンジンなどの可能性もしっかり検討することを世界に問いかけていき、地域や用途に合ったカーボンニュートラルの多様な解を実現していくのが日本の役割だろう。
https://diamond.jp/articles/-/291528

報道1930

2022年1月11日 BS-TBS
【キャスター】若林有子、松原耕二 【ゲスト】西村康稔(前経済再生相)、長内厚(早稲田大学大学院教授)、井上久男(経済ジャーナリスト)

クルマ新世紀の実相 世界4極が覇権争いへ ソニーEV参入の衝撃 トヨタ全方位戦略の深謀とは

ソニーが電気自動車(EV)を自ら手掛ける準備を始めた。
米国アップルや中国の百度バイドゥ)の参戦もささやかれる中、自社ブランド車の販売に向けて先手を打った。
IT(情報技術)やエンターテインメントの知見を注ぎ込む「SONYカー」の登場は、自動車産業の変革を促し、EVを巡る大競争の幕開けとなる。

●EVに“前向き” トヨタの新戦略とは
トヨタも12月14日、今後の戦略を発表。
2030年のEV世界販売目標を200万台~350万台に引き上げた。
このひと月程前、環境保護団体「グリーンピース」が作成した自動車メーカーの「脱炭素化ランキング」でトヨタは最下位となった。
トヨタ自動車は2030年までにEVの開発に4兆円投資するとしていて、同時にハイブリッド車や水素自動車の開発にも4兆円を投資。
トヨタの戦略はハイブリッド車燃料電池車にも注力。
EVの将来を大きく左右するのが新しい電池開発だ。
技術的なイノベーションが起き、EVの普及が進む可能性は高い。今期待されているのが全固体電池である。
全固体電池の特許出願件数の約37%を日本企業が占めており、中でもトヨタの特許出願件数はトップクラスだという。

トヨタ「全方位戦略」

ハイブリッド車燃料電池自動車、電気自動車。
トヨタ自動車豊田章男社長は、「(お客さまの選択に関しては)われわれではどうしようもないですから、全方位でやらしていただいているということです」と語った。
長内厚、「夢の壁かけテレビはプラズマだと思っていたらそういう未来は来なかった。そういうところを考えると、夢の脱炭素自動車はEVだとは限らないんじゃないかというのが今の段階だと思う」
●「全方位戦略」 トヨタが描く未来図は
車載用基盤ソフト「アリーン」:自動運転、ナビゲーション、車載機器の制御など。
2025年めどに実用化→他メーカーへの販売も視野。
ウーブン・プラネット・ホールディングス
ウーブン・シティなど手がける、シニアバイスプレジデント・豊田大輔(豊田章男氏の長男)。
ウーブン・プラネット・ホールディングス・・・2018年に設立されたトヨタ・リサーチ・インスティテュート・アドバンスト・デベロップメントを前身として、2021年に設立された。研究や先行開発領域においてトヨタグループ内の連携を強化し、開発の加速化を行う。
井上久男、「この会社が“トヨタ本体”になるか」

EVの課題

猛暑は苦手か、寒冷地も苦手か、充電設備どれだけ必要か、電池廃棄は環境廃棄か。
長内厚、「豪雪地域で雪に閉ざされたらEVだけでいいのか、EV充電スタンドが整備されていない砂漠を走る場合など、EVはまだ問題がある」
●クルマ新世紀 日本車が勝ち残るには
西村康稔、「政府としては電池と半導体。この開発、生産、ここを最大限支援していこうということで補正予算を組んでいる」
長内厚、「日本にいろんな自動車メーカーがある。そこが異業種のソニーとかアップルとかと組んでいく。こういうことを進めていく方がいいんじゃないかと思う」
https://www.bs-tbs.co.jp/houdou1930/