【木村太郎】中国崩壊間近？！トランプの中国潰しの本気度が半端じゃない！ 動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=BR5Wle2e564&t=96s
トランプ ファミリー
ユーラシア・グループの10大リスクと「サプライズ」 2017年01月04日 BLOGOS
さて、すでに皆さんも御存知かもしれませんが、イアン・ブレマー率いるユーラシア・グループが、毎年恒例の「今年予想される10大リスク」を発表しました。
論より証拠、まずは日本でも報じられたリストを見てください。
１ 「わが道を行くアメリカ」
２ 「中国の過剰な反応」
３ 「弱体化するドイツ・メルケル首相」
４ 「改革の頓挫」
５ 「技術と中東」
６ 「中央銀行の政治化」
７ 「ホワイトハウス対シリコンバレー」
８ 「トルコ」
９ 「北朝鮮」
10 「南アフリカ」
http://blogos.com/article/204522/
次の金融恐慌は2017年か!?“10年周期説”の信憑性 2015年9月1日 ダイヤモンド・オンライン
以前にもこのコラムで書いたが、金融市場には“10年周期説”という見方がある。1987年、1997年、2007年と末尾に7が付く10年毎の年に、世界の株式市場が大きく下落するイベントが発生した。
87年にはブラックマンデーがあり、97年にはアジア通貨危機、2007年にはサブプライム問題が発生した。この周期を適用すると、今から2年後の2017年に世界の株式市場が変調を来すとの見方だ。
この周期説を鵜呑みにするつもりはないが、足元の経済状況や米国の金融の金融政策変更の可能性などを考えると、2017年に世界的に株式市場が急落する事態が発生することも、あながち荒唐無稽と片づけられない部分がある。
http://diamond.jp/articles/-/77643?page=3
当たると評判のみずほ総研「とんでも予想」 2017年１位は「アベノミクスがトランプノミクス採用」「大型減税」 2017.1.1 産経ニュース
みずほ総合研究所が昨年12月に発表した、年間の経済・社会情勢を予測する10大予測ランキング「とんでも予想」の結果と予想に注目が集まっている。
一昨年12月に発表した2016年予想では、１位に「トランプ氏当選」を打ち出すなど、10の見通しのうち3つを見事に的中させたからだ。
17年予想は、１位に「アベノミクスがトランプノミクス採用で大型減税」、「ダウ平均2万3000ドル」（2位）、「政府100年国債発行」（5位）、「ブレグジット撤回」（7位）などを大胆に予想するが果たして結果は…。
http://www.sankei.com/premium/news/170101/prm1701010017-n1.html
トランプ娘婿ジャレッド･クシュナーの正体 2016年11月19日 東洋経済オンライン
共和党の大統領候補指名を確実なものとした予備選に勝利した後、ドナルド・トランプ氏はおもむろに、少年の面影を残した35歳の男性を称賛した。この人物は最終的に、ホワイトハウスへの道を切り開くうえで必要不可欠の人物となった。
http://toyokeizai.net/articles/-/145999
プライムニュース 「2017年の世界情勢 歴史視点から読み解く トランプ現象の大波は」 （追加） 2017年1月24日 BSフジ
【キャスター】秋元優里、反町理 【ゲスト】五百旗頭真（熊本県立大学理事長）、細谷雄一（慶應義塾大学法学部教授）
「アメリカ・ファースト」を掲げたトランプ氏のアメリカ大統領就任、イギリスのメイ首相によるEU単一市場からの離脱宣言など反グローバリズム時代の到来に、世界は戸惑いを隠せない。
まさに今、大きな転換点を迎えつつある世界は、これからどこへ向かい、日本はどう対応していけば良いのか。
●歴史視点から読み解く・トランプ旋風と欧州
自国第１の政治家たちがヨーロッパで連携したりしている。
細谷雄一 「ドイツのメルケル首相がアメリカに代わってリベラルなデモクラシーでヨーロッパのリーダーになっている。軍事力ではなくモラルの点でだが、たとえば国際法を無視してもトランプならいいじゃないか、というかもしれないが、メルケル首相は厳しい批判をする。実はメルケル首相が一番期待しているのは安倍総理なのです。ドイツは中国の企業と関係がよかった。ところが去年、中国はドイツのIT企業を買収しようと攻撃をかけてきた。今ドイツでは中国は信頼できるパートナーではない。日本だということになった」
提言 「世界の変革期に日本はどう対応すべきか」
五百旗頭真 「アメリカは大きく振るが、必ずやり直す」
アメリカはきちんと精査している。ブッシュからオバマへ、そしてトランプに移った。大きく揺れるが必ずやり直す。日本はあわてることはない。アメリカは必ず正気を取り戻してくれる。
細谷雄一 「自助と自立」
相互依存されグローバル化されている時代なので、安全保障や経済が完全に自立することはできないが、精神や知的なものを日本人が自ら考えて、自立する。
前編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d170124_0
後編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d170124_1
いま世界は 「激動2017」 2017年1月8日 BS朝日
【キャスター】 木佐彩子、小松靖、青山愛 【コメンテーター】伊藤洋一（経済ジャーナリスト）、金慶珠（東海大学教授）、川村晃司（テレビ朝日コメンテーター） 【ゲスト・コメンテーター】アルモーメン・アブドーラ（東海大学准教授）、マシュー・チョジック（タレント）、サヘル・ローズ（タレント）
2010年10月10日の放送開始から、記念すべき300回目を数える放送。
未来を担う学生10人をスタジオに招き、トランプ政権が誕生する2017年の世界を占う。世界に広がるポピュリズムの波、経済、日米同盟はどうなる？ 東アジア情勢は？ 米ロ関係の変化で、シリア問題の行方は？
今年最初の取引となった日経平均株価は500円近く値を上げた。株価好調の背景にはトランプ新米国大統領への期待もあると言われている。
今年の予想で気になるのは、「10年周期の経済」。
1987年、ブラックマンデー。
1997年、アジア通貨危機。
2007年、米国のサブプライムローで、翌年のリーマンショックを引き起こした。
2017年は？
トランプ次期大統領は5日、ツイッターで「トヨタ自動車はメキシコに新工場を建て、米国向けにカローラを生産するようだ。米国内に工場を建てろ。さもなくば高い関税を払え」とコメントした。
伊藤洋一、「閉塞感を打破できるだろうという期待があるのでマーケットはお金を動かす理由ができた。米国の失業率を4．9まで下げたのはオバマの政策が良かったから。トランプが企業名まで挙げて非難するようなやりかたは賢くない」
●中国批判もツイッター・米中関係に不安？
伊藤洋一、「トランプに対し一番影響力があるのはクシュナーとイバンカではないか」
