【紹介】日本の未来を考えよう （出口 治明） 動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=KJXsZybyRkc
人口10万人あたりの自殺率
「将来に自信」、日本は23ヵ国中で最下位＝調査 2010年2月16日 ロイター
インドや中国、オーストラリア、カナダ、オランダでは自信があると答えた人が61─79％と高かったのに対し、日本はわずか14％で23ヵ国中最低だった。
http://jp.reuters.com/article/idJPJAPAN-13912320100216
100分 de 名著 サルトル『実存主義とは何か』 2015年11月4日 NHK Eテレ
【司会】伊集院光、武内陶子 【語り】小口貴子 【ゲスト講師】海老坂武（フランス文学者）
●第4回 希望の中で生きよ
人間は根源的に与えられている「自由」をどう生かしていけばいいのか。
サルトルは「実存主義とは何か」で、自らのアンガージュマン
どんなに厳しい状況にあっても「自由」を生かし、「希望」を失わずに生きていく方法を学んでいく。
https://sp.nhk-book.co.jp/text/detail/index.php?webCode=62230562015
クローズアップ現代 「未来への風〜“痛み”を越える若者たち〜」 （追加） 2016年3月17日 NHK
【キャスター】国谷裕子 【ゲスト】柳田邦男（ノンフィクション作家）
この20年あまり、かつてない大きな変化にさらされてきた日本。雇用、教育、福祉…、従来の社会システムが行き詰まり、少子高齢化に突入していった時代、上の世代が経験した成功体験を知らない20代30代の若者たちの多くが、将来への展望が見いだせず、不安を募らせている。
しかしその一方で、この世代の若者の中から、新たな価値観や変革を実践に移す“胎動”が見え始めている。
柳田邦男氏の提言 「若者たちに望むこと」
1．自分で考える
自分はどんな使命を持ち、世のために役に立つこと、人のためになるか。
2．情報を読み解く力
あるれる情報に対して、その裏に何があるのか。
3．多様な考えを理解する
自分の考えを押し付けない。違う考え方がある、他者の考え方を理解する力をたえず持つ。
4．表現力を身につける
自分が考えていることをきちんと表現する力
http://www.nhk.or.jp/gendai/kiroku/detail_3784.html
『日本の未来を考えよう』 出口治明／著 クロスメディア・パブリッシング 2015年発行
日本は自殺大国なのか？ （一部抜粋しています）
日本は「殺人」の発生率が極端に低い国ですが、その一方で「自殺」の発生率は先進国の中でもかなり高くなっています。人口10万人あたりの自殺率の比較をしてみましょう（画像参照）。「年齢調整済」とあるのは、自ら命を絶つ人の大半は高齢者が占めるため、その国の人口構成が自殺率に影響しないように調整した値のことです。
これを見ると、日本の自殺率は20．9人で、OECD加盟国中で4番目に高い値です。OECDの中でワーストは、ここ10年で自殺率が倍増している韓国で33．3人。逆に、最も低いのはギリシャの3．1人です。G8で観た場合、最も自殺率が多いのはロシアの22．5人。最も少ないのはイタリアの5．8人となっています。
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僕が特に危惧しているのは若者の自殺率です。先進7ヵ国と韓国の青年（15〜34歳）の死因TOP3を比べると、死因の１位が自殺であるのは韓国と日本だけで、しかもその死亡率も極めて高い数字です。これはあまりにも痛ましい数字ではないでしょうか。
フィディリティ投信が2010年に日本の大学生に行ったアンケートによると、約7割の学生が「日本の将来や夢に期待を持てない」と回答したそうです。財政赤字の深刻化による若年世代へのしわ寄せなど、暗い話題がほぼ手つかずで山積している状況では仕方がない話かもしれません。同じ2010年に、18歳以上の市民に対して行なったトムソン・ロイターによる国際調査でも「将来に不安を感じている」と回答した日本人の割合は85％におよび、調査国中ワーストを記録しました。
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どうでもいい、じじぃの日記。
私はもうすぐ70になるじじぃだ。将来の楽しみとかはまったくない。
日本は医療制度が充実しているので、病気がちのじじぃでも一応、生きていけている。
去年の暮れに、NHK Eテレで「100分 de 名著 サルトル 実存主義とは何か」を観た。
番組の最後に、サルトルの言葉として「社会へ積極的に参加せよ」というのがあった。
「18歳以上の市民に対して行なったトムソン・ロイターによる国際調査でも『将来に不安を感じている』と回答した日本人の割合は85％におよび、調査国中ワーストを記録しました」
家に閉じこもっていては、何も変革できない。
特に、若者は社会へ積極的に参加することが必要なのではないか。
