じじぃの「死ぬということ・第2章・日本人の出生率を上げるためには!死の雑学」

World Population - History & Projection (10,000 BC-2100)

動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=3CWCHEnscfw

日本は「絶滅危惧国」に?


2100年には日本人が“絶滅危惧種”に!? 人口減少国ニッポンの未来

2021/09/21  AERA dot.
■人口減少の現在地
21世紀とは、これまでその数を増やし続けてきた人類が、ついに長い長い“絶滅の道”を歩み始める分かれ道の世紀となる。人々はどこで分かれ道を選び、どんな道を進みゆこうとしているのだろうか。各国の変貌ぶりを「世界カレンダー」として読み解いていこう。
https://dot.asahi.com/articles/-/66802?page=1

西田敏行さんの死因「虚血性心疾患」とは?心筋梗塞狭心症の総称 原因に肥満や高血圧など

2024.10.18 デイリースポーツ online
17日に死去した俳優の西田敏行さん(享年76)の死因が虚血性心疾患だったことが18日、明らかになった。所属事務所が発表した。亡くなったのは17日午前6時ごろという。
https://www.daily.co.jp/gossip/2024/10/18/0018243981.shtml

中公新書 死ぬということ――医学的に、実務的に、文学的に

黒木登志夫【著】
【目次】
はじめに
第1章 人はみな、老いて死んでいく

第2章 世界最長寿国、日本

第3章 ピンピンと長生きする
第4章 半数以上の人が罹るがん
第5章 突然死が恐ろしい循環器疾患
第6章 合併症が怖い糖尿病
第7章 受け入れざるを得ない認知症
第8章 老衰死、自然な死
第9章 在宅死、孤独死安楽死
第10章 最期の日々
第11章 遺された人、残された物
第12章 理想的な死に方
終章 人はなぜ死ぬのか――寿命死と病死

                • -

『死ぬということ――医学的に、実務的に、文学的に』

黒木登志夫/著 中央公論新社 2024年発行

「死ぬということ」は、いくら考えても分からない。自分がいなくなるということが分からないのだ。生死という大テーマを哲学や宗教の立場から解説した本は多いが、本書は医学者が記した、初めての医学的生死論である。といっても、内容は分かりやすい。事実に基づきつつ、数多くの短歌や映画を紹介しながら、ユーモアを交えてやさしく語る。加えて、介護施設や遺品整理など、実務的な情報も豊富な、必読の書である。

第2章 世界最長寿国、日本 より

2 日本人は絶滅危惧種

2130年には男性未婚率100%
2022年5月7日、アメリカの自動車会社メーカーのCEOイーロン・マスク(Elon Musk)は次のようにツイートした。

 当たり前のことを言うようだが、出生率が死亡率を上回るような何らかの変化が起きない限り、日本はいずれ消滅するだろう。それは世界にとって重大な損失だ。

確かに、イーロン・マスクがいうように、日本の出生率と死亡数は、2005年以降、死亡者が出生率を上回り、両者の回帰直線の勾配(絶対値)は死亡数が出生率より、1.5倍も急だ(死亡19.4、出生12.8)。これでは、本当に日本の将来が心配になる。

そもそも、若い人が結婚をしないのだ。この35年間、生涯未婚率(50歳までに結婚しない人)は、直線的に増加している。「女子会」よりも「男子会」の方が10%は高く。両者の直線は平行して上昇している。このままでいくと、100年ちょっと後の2130年には男性の生涯未婚率が100%になる。イーロン・マスクはなんというだろう。
アラサー世代(30歳前後の者)の意見も聞きたいものだ。

国立社会保障・人口問題研究所によると、日本人はあと1000年もたないうちに消えてしまう。日本は「絶滅危惧国」なのだ(表、画像参照)。日本人がいなくなれば、日本語も日本文化も滅びてしまう。日本画消えるのは、日本だけの問題だけではない。イーロン・マスクのいうように、世界にとっても失うものが大きすぎる。

出生率を上げるために必要な」こと
将来の人口を計算する数式において、結果を左右するのは、次のような因子である。

 ・男女年齢別人口
 ・合計特殊出生率(ひとりの女性が一生のあいだに出産する子どもの数。以下特殊出生率
 ・出生性比(男性が5%多い)
 ・男女死亡率

この中で大きく変わりうる数字は、特殊出生率である。逆に言うと出生率を上げない限り、日本人は3000年には絶滅することになる。人口維持に必要な特殊出生率(人口置換出生率)は、2.06である。この数字に達するのは非常に困難である。

これまでの出生率を見ると、1974年までは2.0以上であったが、その後は減少し続け、2022年にはついに1.26まで下がった。ちなみに、中国は1.16(2021年)、韓国は0.78(2022年)と日本よりもはるかに低い。韓国の人口が日本の半分であることを考えると、韓国は日本よりも先に消滅するであろう。