スタートアップ国際比較。各国を代表するユニコーン企業
2020/02/13 スピーダ
世界11ヵ国のユニコーン数をみてみよう。以下は国別ユニコーン数のグラフだ。
米国が216社、次点は中国の206社と突出する。経済二大大国の米国・中国がユニコーンの大幅にを有する構造だ。
https://initial.inc/articles/global-startup-summary
『2035年に生き残る企業、消える企業――世界最先端のテクノロジーを味方にする思考法』
山本康正／著 PHP研究所 2024年発行
世界のテクノロジーは、かつてない速度で進化しています。
2022年11月に登場したChatGPTのユーザー数は、公開からわずか5日で100万人を超え、瞬く間に世界中に広がりました。これはIT史上最速のスピードです。このブームに乗って、生成AIに必要な半導体を製造するエヌビディアの時価総額は、2024年6月、マイクロソフトやグーグル、アップルを抜き、約500兆円で、上場企業の時価総額において世界一となりました。
これまでIT業界を牽引してきたのはビッグテックのGAFAMが中心でした。
第2章 企業も人材も、最新テクノロジーの潮流に乗り遅れれば淘汰される より
個人の人材としての価値を考えると、非技術系に分類される人材のほうが、テクノロジーの知識を強力な武器に変えられる可能性が高いと思います。
技術系の人材が最新テクノロジーに詳しいのは、もちろん専門領域にもよりますが、当然のことだと考えられます。一方で、非技術系でありながら最新のテクノロジーを活用できれば、希少な人材になり得るわけです。
テクノロジーの知識は、いわば「英語」と同等、もしくはそれ以上のものです。
海外と日常的にやり取りする部署では、いわば英語の専門職が働いているでしょう。情報システム部の社員にとってのソフトウェアのようなものです。
それ以外の部署では、英語ができなくとも、ほとんどの仕事はできます。必要なときだけ、英語ができる人の力を借りればいい。
しかし、日常的に英語を使うわけではない部署であっても、英語ができるほうが仕事の幅が広がるし、キャリアアップや転職でも有利になります。いざというときに通訳を雇うコストもかかりません。
同様に、最新のテクノロジーをキャッチアップしなくても、非技術職であれば、ほとんどの仕事はできるでしょう。しかし、技術職でなくても、最新の知識を身につけていることが、人材としての価値を高めるのです。
「元気のない人」のままで定年まで過ごしたいか？
終身雇用という概念に、もはや一片のリアリティも持てない、いまの時代の20～30代は、自前のアンテナと武器を磨くことの必要性を、すでに十二分に理解しています。
自分のスキルや適性を活かせる場を探しながら、喩えるならば大海原を走る船から船へと飛び移りながら、キャリアを積んでいく。そのフットワークの軽さ、機敏性、柔軟性、革っていける素直さこそが、若い世代の強みです。
大企業という豪華客船からあえて降りて、スタートアップの小舟（こぶね）で荒波に揉まれてみる。そんなリスク含みの選択ができるのも、背負うものが少なく、取り返しがきく年代だからでしょう。
一方で、40代以降のステージに入ると、仕事の現場で「元気な人」と「元気ではない人」にはっきりと二分されるように感じます。
もちろん、ここでの「元気」とは性格のことではなく、「自身の職務に能動的に取り組めているかどうか」を端的に表現しての言葉です。
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この先の10年、20年も、ずっと「いまの職場で元気でない人」として勤め続けるのは、あまりにもったいないでしょう。
転職がすべての判断ではありませんが、社内も含め、いまいる場所から思い切り手を伸ばし、テクノロジーの新しい知見を学び取っていく。その一歩を踏み出すだけでも、見える景色は変化します。
国や社会が補助金を出してくれるのを待つのではなく、自ら学びに行く。そうした自律的なアクションは、長い目で見たときに、キャリアの底上げに直結してくれるはずです。
