北朝鮮サイバー攻撃 一番のカモは日本！ 狙われる企業、病院「身代金」払い 悪循環に…【日経プラス9】（2023年6月26日）
動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=2JIci2JUk0o
“世界3位の実力”「天才ハッカー集団」が支援 「もはや実験ではない」北朝鮮ミサイル発射 日本に迫る危機【大阪発】
2023年2月20日 FNNプライムオンライン
北朝鮮は20日朝、弾道ミサイルを2発発射した。相次ぐ北朝鮮のミサイル発射、北朝鮮はいま貧しい状況…とも言われたりするが、なぜ度々発射できるのか？
その裏には、ハッカー集団「ラザルス」の存在が指摘されている。北朝鮮情勢に詳しい龍谷大学の李相哲教授に話を聞いた。
北朝鮮の国の中に、公式に、この組織があると日本の警察庁なども指摘している。北朝鮮の優秀な子供たちを教育していて、ロシアや中国で暗躍させていて、世界3位のハッカーの実力があるといわれている。
https://www.fnn.jp/articles/-/490516
『絶対に明かされない世界の未解決ファイル99』
ダニエル・スミス／著、小野智子+片山美佳子／訳 日経ナショナルジオグラフィック社 2022年発行
スタックスネット より
【未解決ファイル イランの核開発計画に打撃を与えたコンピューターウイルス】
今後起こる戦争はサイバー空間での戦いになることが、はっきりしてきた。マウスを1回クリックするだけで、1つの国のインフラを壊滅させることができるようになるかもしれない。このゾッとするような予測が現実になるのは、まだいくらか先の話だとはいえ、各国政府はサイバー戦争に特化した機関の設置を進めている。2010年にイランで大混乱を引き起こしたコンピューターウイルス、「スタックスネット」は、こうしたサイバー兵器の可能性を示す1例だ。
2010年、イランの核燃料施設のコンピューターが攻撃を受け、「スタックスネット」と呼ばれるウイルスが世界の注目を集めることになった。ナタンズにあるウラン濃縮施設内の重要設備、遠心分離機のうち5分の1が稼働不能に陥り、イランの核兵器開発を数ヵ月、あるいは数年遅らせたといわれている。
スタックスネットはWindowsコンピューターに感染することで動作し、大規模な産業施設をはじめ、恐ろしいことに核施設でも使用されている特定のプログラムを標的として攻撃する。このウイルスは役目を終えると自動的に消滅するはずだったが、コーディングに欠陥が作成者の思惑よりも猛威が拡大してしまったのではないかと専門家は推測している。
遠く米国やインド、インドネシアといった国々のシステムにも感染は広がっていたが、イランの感染数が突出して多かった。スタックスネットの感染は、すでに2007年には始まっていた可能性がある。
イランが第一の標的だったと思われることから、攻撃にはイスラエルが関わっており。おそらくは米国が支援していたであろうことは容易に推測される。2012年、ニューヨーク・タイムス紙は、スタックスネットは米国政府による作戦の一環としてジョージ・W・ブッシュ政権が開発に着手し、バラク・オバマ大統領が引き継いだものだと報道した。
・
考えられる容疑者は他にもいる。例えば中国。サイバー兵器研究に極めて積極的なことが知られている。また、スタックスネットに感染した地域には、中国の経済発展にとって重要な資源を産出するアジアやユーラシア大陸の国々が多い。確かに、中国はサイバー攻撃騒ぎから間接的に利益を得たかもしれないが、だからといってこの説にスタックスネットへの関与を証明できるほどの説得力はない。
・
サイバー攻撃に対して十分な備えがある国はどこか、また、隙のある国はどこか――これからおこる紛争に大いに役立つ情報は、ワームを背後で操っている者たちがすでに確実に握っているのかもしれない。
陰謀論の中には、スタックスネットのコードに旧約聖書の「エステル記」と、イランがイスラエル人をスパイ容疑で処刑した日との関連性が秘められていると主張する者がいる。それこそが、ウイルスの仕掛け人はイスラエルである動かぬ証拠だという。
しかし一方では、それは事実無限の的外れな言いがかりだとする声もある。競争する国家は、自分がやったとも言いたいし、やっていないとも言いたいものだ。それがサイバーでの優位を競うレースの特徴なのだ。
-
-
-
-
-
-
-
-
-
- -
-
-
-
-
-
-
-
-
じじぃの日記。
ダニエル・スミス著『絶対に明かされない世界の未解決ファイル99』という本に、「スタックスネット」というのがあった。
スタクスネットは、2010年頃に発見されたマルウェアであり、特定の標的を狙う巧妙なコンピュータワームだ。
去年、テレビを見ていたら、「北朝鮮の大学生が米IT企業開催のハッキング大会で優勝」というのがあった。
（https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/590183?display=1）
アメリカのIT企業が開催したハッキングの大会で、北朝鮮の大学生が1位から4位までを独占した。
北朝鮮では、サイバー攻撃による外貨獲得が核ミサイル開発に向けた資金源の1つと指摘されている。
日本や韓国は北朝鮮のハッカーや団体の資産を凍結するなど制裁措置をとっている。
一方、北朝鮮と韓国のGDPを比較すると、北朝鮮は韓国の50分の1なのだそうだ。
このハッキング大会での優勝と、韓国との経済格差のギャップがやたらと大きい。
北朝鮮メディアは2023年9月、最高人民会議が核兵器政策の方針を憲法に明記する案を採択したと報じた。
金正恩（キム・ジョンウン）総書記は米国の核を「脅威」と強調し、核を永続的な自衛手段と位置づけた。
日本、米国、韓国への対決姿勢を鮮明にし、核軍拡路線を公然と唱えている。
