D-Day: How the US Supported Hitler's Rise to Power
American Nazism and Madison Square Garden
American Nazis and Nazi Sympathizers Have Been Around Since the 1930’s
NOVEMBER 26, 2018 TeenVogue
Anti-Jewish sentiment in the U.S. wasn’t restricted to pro-Hitler groups, however. Until the U.S. entered World War II, in 1941, countless Americans opposed U.S. involvement in the war - despite relatively widespread media coverage of Hitler’s terror - including groups like the America First Committee, whose membership included anti-Semites and Nazi sympathizers.
Ford Motor Company founder Henry Ford, who in the 1920s distributed half a million copies of anti-Jewish rants, was among the group’s members. Charles Coughlin, an Irish Catholic priest, used his national radio show, which reached millions, to stir up anti-Jewish sentiment. His supporters formed a group called the Christian Front, which created a “Christian Index,” of non-Jewish stores to support and whose members attacked Jews in the streets of cities like New York, historian Tony Michels tells Teen Vogue.
https://www.teenvogue.com/story/american-nazis-jewish-gangsters-history
『ケミストリー世界史 その時、化学が時代を変えた！』
大宮理／著 PHP文庫 2022年発行
第15章 2つの世界大戦のあいだ より
第一次世界大戦は1918年に終わりましたが、人類が体験した新しい戦争でした。機械化された兵器が大量投入され、史上例を見ない殺戮が行われました。戦争が終わっても伊豆着いた軍人が街にあふれ、もう戦争はごめんだ、と多くの人が心に刻みました。この教訓から国際連盟が発足しました。
1933年 ナチスドイツ――強制収容所を動かしていたIBMの記録システム
●一大ムーブメントとなったナチズム
アドルフ・ヒトラーは、第1次世界大戦で伍長として従事し、戦後の混乱期にはバイエルンで革命政権についていましたが、政権崩壊後はまったく逆の立場になり、やがて軍の諜報部員になりました。
ヒトラーはドイツ労働者党の演説会を監視に行き、そこで論戦を張って演説し、「おれのほうが演説もうまいし、カリスマ性がある」と確信します。その後、入党すると党を乗っ取り、1920年から国民社会主義ドイツ労働者党（ナチ党）と改名して、当初はイタリアのムッソリーニのファシスト党を真似していました。
ナチ党は、ドイツ帝国の復活、ユダヤ人排斥を訴え、都市部で躍進していたドイツ共産党と血みどろの闘いを繰り広げながら勢力を伸ばしています。退役運人や失業者を集めて突撃隊という実働部隊として雇い入れ、不況のなかで組織は拡大していきました。1933年には、ヒトラーが首相に指名されます。
西ヨーロッパのキリスト教国家の優越性、野蛮な共産主義の徹底殲滅の思想は、世界中に共鳴する人びとが出現しました。アメリカやイギリス、フランス、北欧など、世界中にナチ党を摸倣した政党や団体が誕生します。ナチズムはただの政治形態ではなく、ムーブメントだったのです。
●ナチ党を巨大化させた多国籍企業
こうしたナチ党の勢力拡大には、もちろん多額の資金が必要でした。ナチ党が政権をとれば軍備増強に走ることは確実でしたから、その潤沢な資金は、それで儲かると踏んだ巨大企業、多国籍企業が援助しました。
製鉄業のクルップ社はもちろん、世界的な化学企業のIGファルベン社（BASF社やバイエル社などが合併してできた巨大化学企業）などのドイツ企業はもとより、敵対するフランスの軍需企業シュナイダーグループの傘下、軍需企業シュコダ（チェコ）の役員までもがナチ党に献金していました。
有名なアメリカの自動車王ヘンリー・フォードはユダヤ人排斥を叫ぶナチスの支持者だったので、ドイツにフォード社の資本が大量に入っていました。またドイツの自動車メーカーのオペル社も、GM系の会社でした。
電撃戦といわれたドイツ軍のヨーロッパにおける快進撃で、兵士や弾薬、燃料を輸送していたトラックの多くが、じつはアメリカ資本系のものだったのです。
20世紀中盤以降にコンピュータの世界的な独占企業として名をとどろかせる巨大企業IBM社も、ナチ党に多大な貢献をしていました。
アウシュビッツなどのあちこちの強制収容所などで膨大な人数のユダヤ人やロマ人、政治犯などの囚人を管理していたのは、IBM社の誇る「ホレリス」という名前のパンチカードを使ったデータ記録システムでした。
このような国際的な資本との”オトナの関係”のもと、アメリカのスタンダード石油とドイツのIGファルベン社は、戦争中も互いの権益を損なわないよう協定を結んでいました。さらに、多国籍企業の世界支配により、スタンダード石油の燃料がまわりまわってアフリカ沖のドイツ軍の潜水艦に給油されるような状況にまでなっていたのです。
