Tesla vs. NIO: Battle for the World’s Largest EV Market | WSJ
NIO ET7はEVのトレンドセッターとなるのか？
航続距離はなんと1000km!! 全固体電池も搭載予定の新型EV「ニーオ」 その正体とは!?
2021年1月25日 ベストカーWeb
2021年1月9日、中国の新興EVメーカーとなる「NIO（ニーオ）」がセダンタイプの新型EV「ET7」を発表。2022年には、現在トヨタも開発中の全固体電池を搭載可能とするシステムを展開予定と明かしている。
日本では馴染みのないこの「NIO」というメーカーは一体どのような会社なのか？ また、1000kmもの航続距離を実現する「ET7」は中華版テスラとして、世界で猛威を振るうだけの実力があるのだろうか？
また1000kmという航続距離は、現在のEVが達成している航続距離の2倍以上になるが、ここまで航続距離が長ければ、ガソリン車のように不便なく使うことができるのか？ 考察していきたい。
https://bestcarweb.jp/feature/column/239135
『週刊エコノミスト』2021.2.2号
電動化での遅れも指摘されている巨人トヨタだが、EVでの覇権を虎視眈々と狙っている。 【執筆者】遠藤功治（SBI証券企業調査部長）
トヨタ自動車の業績は足元、想定以上に回復しているようだ。全世界的に新車販売が急回復、特に収益貢献が大きいと思われる米国と中国での販売が好調で、それぞれ2020年12月に20％前後の伸びを示した。経費節減効果もあり、21年3月期に1兆3000億円としている営業利益の予想は、大幅に増額修正されると予想する。株価も8000円前後と、16年3月期に最高益をたたき出した直前の15年3月23日に付けた8741円（終値ベース）の上場来高値をうかがう勢いだ。
しかし、それでも時価総額（1月初旬時点）は現在約25兆円と、テスラの約80兆円に比べ3分の1以下、そしてその差は縮小するどころか年明けから拡大基調にある。
35年、EV300万台
この差がどこからくるのかといえば、「地球規模での環境規制強化の”１丁目１番地”が自動車の急速な電動化だ」との市場の思惑である。電気自動車（EV）シフトに積極的な中国と欧州だけでなく、米国も環境問題に関心の高いバイデン大統領の誕生で、電動化に向けて急速な移行が起こるかもしれない。
トヨタはハイブリッド車（HV）で世界をリードし、燃料電池車（FCV）でも新型MIRAI（ミライ）を投入したばかり。環境対策で後れを取っているわけではないが、ことEVに関してはテスラや中国の新興EVメーカー、欧州勢の後塵を拝していると一般的には認識されている。
「事実上の標準」を狙う
トヨタは、HV市場を席巻した「プリウス」と同様、全固体電池搭載車でEVの「デファクトスタンダード（事実上の標準）」確立を狙いにいくはずだ。新型4680電池で更なる拡販を狙うテスラに対し、トヨタはEV開発で負けているとは考えていない模様だ。むしろ、全固体電池の実用化にこぎ着ければ戦いのステージを変えることができると、技術開発への自信を深めている感さえある 。事実上の標準を確立するポイントは、トヨタが全固体電池関連で獲得している1000件以上の特許を、HVの特許と同様にメーカーに供与することで、「仲間づくり」に成功するかどうかであろう。
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どうでもいい、じじぃの日記。
2021年1月9日、日本の自動車業界に激震が走った。
「中国版テスラ」と呼ばれるEVベンチャーの中国・上海蔚来汽車（NIO）が新型セダンとともに全固体電池とみられる大容量電池を発表した。
テスラの新型EV「モデルY」の航続距離は約500km。
NIO「ET7」の航続距離は約1000kmだという。テスラ「モデルY」の航続距離の2倍だ。
毎月1000km走るとすれば、リッター10km走るガソリン車と同じくらいの燃料コストらしい。
NIOは22年からこの電気自動車（EV）にこの全固体電池を搭載すると言われている。
トヨタも22年に電気自動車に全固体電池を搭載すると言われている。
2021年はそういう意味で、全固体電池元年になるのだろうか。
