『パラサイト 半地下の家族』90秒予告
『パラサイト』＆『ジョーカー』に共通点？ アカデミー賞ホットな見どころ紹介！
2020年1月31日 クランクイン！トレンド
日本時間2020年2月10日（月）にせまった第92回アカデミー賞。ついに発表されたノミネートから、ホットな見どころをご紹介。
作品賞の主役は、なんといっても2つの「革命」作品！ 韓国映画として初ノミネートを果たしたポン・ジュノ監督『パラサイト 半地下の家族』は、受賞に至った場合「オスカー史上はじめての音声つき海外作品」になることが決まっています。最多ノミネート数を記録したトッド・フィリップス監督『ジョーカー』も、過小評価されがちなコミック・ブックをベースとした作品。ライバルも強力ですが、韓国映画とアメコミ映画のどちらかが作品賞ウィナーとなった場合、ハリウッドの変革を表すエピック・イヤーになること間違いなし。
https://www.crank-in.net/trend/report/73448/1
報道1930
2020年2月7日 BS-TBS
【キャスター】出水麻衣、松原耕二 【コメンテーター】堤伸輔、パトリック・ハーラン（タレント） 【ゲスト】新藤義孝(自民党衆院議員・元総務相)、深川由起子(早稲田大学教授)、岡田晴恵(白鴎大学教授)
止まらぬ新型コロナ。韓国では病院内感染も。経済に打撃で文政権は。オスカー候補映画が描く韓国の超格差社会。
オスカー候補映画が描く韓国の超格差社会
●韓国 高齢者の2人に1人が貧困
高齢者（65歳以上）の貧困率
韓国 49．6％
オーストラリア 35．5％
米国 21．5％
日本 19．4％
トルコ 18．4％
英国 13．4％
ドイツ 9．4％
イタリア 9．3％。
深川由起子、「韓国のいまの高齢者の方たちというのは、年金とか医療とか整備されていない時代に生きてきてしまった。まだフルの受給者が比較的少ないので子供に頼る以外の公的なものが少ない。韓国にはまだ儒教が残っているので子供が面倒をみている」
●映画『パラサイト 半地下の家族』監督に聞く
韓国の厳しい現実を描いた映画『パラサイト 半地下の家族』。
映画『パラサイト 半地下の家族』は、カンヌ国際映画祭で韓国映画として初めて最高賞を受賞。
現在も世界各国の著名な映画賞を総なめにしており、2月10日（月）に発表されるアカデミー賞では、作品賞を含む6部門にノミネートされ注目を集めている。
堤伸輔がこの作品を手がけたポン・ジュノ監督にインタビュー。
ポン・ジュノ監督は、「私は中流階級の人間として周りの友人や親戚を見ると、貧しい友人もいるし、すごくお金持ちの友人もいる。その格差や分断の距離や間隔がより一層果てしなく感じられる点がすごく怖い。この先の未来にこれが特に良くなりそうもないという、そういった未来にさえも不安感や恐れを抱いている」と語った。
●韓国 “不動産神話”の実態は
文在寅大統領は新年の挨拶で、「不動産投機との戦争で負けません」と語った。
韓国の富の象徴とも言えるソウルの高層マンション。地上47階建てで目の前に漢江が広がっている。
現在の価格は40億ウォン。日本円で約3億7000万円。
購入するのは、人気芸能人や会社経営者。
価格は、3年前の販売時からすでに1．5倍にもなった。
なぜ、不動産価格が上がり続けるのか。
不動産関連会社の社長は、「不動産投資への関心も続いているので、上がるのは不思議ではない、債権、株、不動産の中で、最も安定的と感じるのが不動産」と語った。
韓国の庶民の間でいまも信じられている不動産の“不敗神話”。
一方で、高層マンションの住民は、「これまで不動産は不敗でした、もうそんな時代は終わったのではないか」と語った。
深川由起子、「ソウルだけが値上がりしている。地方都市では下落しているいびつな構造」
韓国の家計債務残高は、92．1％。
リーマン・ショック前の米国の家計債務残高は、98．6％。
専門家の間では「1年以内にリーマン・ショック級の大型危機が起こるかもしれない」と噂されている。
韓国では、40～50代で退職した人がローンを組み唐揚げ店など飲食店を開業するが、失敗し債務不履行に陥るケースが後を絶たない。
●文政権と今後の韓国経済は
日本の出生率の低さが問題視されているが、韓国の出生率は日本より低い0．8％。
今年の韓国のGDP成長率は2％と言われている。
新藤義孝、「韓国が成長していない。所得の再分配ができていない。このままいけば悪循環になる」
パックン、「日本も人ごとではない」
https://www.bs-tbs.co.jp/houdou1930/
『文藝春秋』 2020年2月号
格差国家・韓国「無限競争」の苦しみ 【執筆者】金敬哲（フリージャーナリスト） より
2012年8月の李明博(イミョンバク)元大統領の独島(竹島)上陸を機に硬直し始めた日韓関係は、2017年5月、文在寅(ムンジェイン)政権が発足してからいっそう悪化している。2018年以来、既存の歴史問題と独島問題のほか、海上自衛隊哨戒機に対するレーダー照射事件、徴用工賠償判決など、新たな懸案が次々と発生し、「戦後最悪の日韓関係」の時代へと突入した。
韓国の歴代のどの政権より強力な反日外交を繰り広げていることが、文在寅政権の支持率アップに大きく貢献しているのは事実だ。
その背景には、沸騰寸前にまで上がった、国民の「不満の水位」がある。いまの韓国は、耐えがたい格差社会に陥っている。全ての世代で「無限競争」が繰り広げられており、社会が一握りの勝者と大半の敗者に分かれ、勝者独り占めによる格差が日増しに深刻化。「競争」と「格差」こそが現在の韓国社会の諸問題を引き起こしている。
文在寅政権は高まった不満の捌(は)け口として、日本という「敵」を利用しているのだ。
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いまの日本に必要なのは、まず、韓国の現状を知ることである。格差社会の原因を分析し、どう立ち向かっていくのか、日本としても考えなければならないだろう。戦後最悪といわれる日韓関係だが、韓国との付き合いを「嫌韓」だけで済ますことはできないはずだ。
韓国の「行き過ぎた資本主義」と「無限競争社会の苦悩」は、日本にとって、決して「対岸の火事」ではないことを胆に銘じてほしい。
