NHKスペシャル・中国の大気汚染＝抗議する民衆 動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=TkNgHIK-DMw
21世紀のエネルギー戦略 （itmedia.co.jp HPより）
世界の発電供給量割合（2015年） （sustainablejapan.jp HPより）
次世代の発電効率は3割アップ、燃料費とCO2を減らす (1/2) 2015年08月10日 スマートジャパン
15年後の2030年になっても、日本の電力の半分以上は火力発電に依存する。燃料費とCO2排出量を削減するためには、発電効率を引き上げるしかない。日本が世界に誇る石炭火力とLNG火力の最新技術を進化させれば、2030年までに現在の発電効率を3割以上も高めることが可能だ。
政府が想定する2030年の電源構成では、LNG（液化天然ガス）と石炭を燃料に使う火力発電が全体の5割以上を占める。その中には古い設備と新しい設備が混在するため、これから2030年までに運転を開始するLNG火力と石炭火力は発電効率を大幅に引き上げる必要がある。ロードマップで掲げた目標はLNG火力で63％、石炭火力で55％だ。現時点で運転中の発電設備と比べて平均で3割以上も高い。
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1508/10/news017.html
【エネルギー】世界各国の発電供給量割合［2017年版］（火力・水力・原子力・再生可能エネルギー） 2018/02/14 Sustainable Japan
アジアは非常に火力発電割合の高い地域です。
まずは資源保有国の状況。石炭生産量世界第1位の中国、同第2位のインド、同5位のインドネシアは石炭での火力発電が主力です。天然ガス生産量世界第3位のイラン、同9位のサウジアラビア、そして同じく産油国であるエジプトやマレーシアでは、天然ガスと石油が主力です。一方、日本、韓国、台湾、タイといった資源非保有国は輸入石炭や輸入天然ガスによる火力発電が主流です。特に、地理的環境や経済構造が日本と近い韓国や台湾では、かつての日本と同様、原子力発電によって自前のエネルギー源を確保する政策を採ってきています。しかし台湾は2016年に2025年までに原子力発電を全廃し、風力と太陽光をで補うことを決定しました。
経済成長著しい中国とインドは今後、大気汚染に苦しむ石炭火力発電の割合を大きく引下げ、太陽光発電と風力発電を大規模に展開していく計画をすでに立てています。
https://sustainablejapan.jp/2018/02/14/world-electricity-production/14138
『「石油」の終わり エネルギー大転換』 松尾博文／著 日本経済新聞社 2018年発行
21世紀のエネルギー戦略への視座 より
2014年につくった現行の「エネルギー基本計画」をめぐる議論で多くの時間を割いたのは、原子力発電と再生可能エネルギーだった。原発か、再エネか、この二項対立から導かれた数字が、原発を20〜22％、再エネを22〜24％とする電源構成の最適な組み合せ、いわゆるエネルギーミックスだった。
石油、石炭、天然ガスの化石燃料の数字は、原発と再エネの引き算で決まった。化石燃料は現行計画でも発電燃料の6割近くを占める最大のエネルギーであるにもかかわらず、原発と再エネの「数字合わせ」を優先したために、議論が埋没してしまった。
この結果、現行計画が掲げる数字と、日々のエネルギー政策の間にずれが生じている。たとえば、現行のベストミックスは30年時点の液化天然ガス（LNG）の比率を27％程度と位置付けた。30年のLNG輸入量は6500万トン前後となる見込みだ。
東京電力第一原子力発電所の事故後、日本は12年に8600万トンのLNGを輸入した。これと比べると、25％減る計算だ。一方、経済産業省は20年代前半までに日本をLNGの取引や価格形成の拠点（ハブ）とする「LNG市場戦略」を進める。
世界的にガスシフトが進む状況で、需要が25％縮む日本がリーダーシップを取り、外国企業を引き寄せられるのか危ぶまれる。
・
環境庁は国内での大幅削減との立場をとる。排出源に対して課税するなど、「カーボンプライシング」も対策の１つになるだろう。ただし、温暖化対策を錦の御旗に産業競争力をそいだり、生産拠点の海外移転を促したりするようでは本末転倒だ。
日本の経済成長や産業競争力を維持し、かつパリ協定の目標を実現するには、排出削減余地の大きい海外での錯塩の取り組みを、自国の削減分に加える道を考えざるを得ないだろう。日本政府は17年7月時点でインドネシアやタイ、ベトナムなど17ヵ国と2国間クレジット制度（JCM）と呼ぶ取り決めを交わしている。こうした国際協力を広げていく必要がある。
その際、問題になるのは相手国のインフラ条件を獲得する力だ。CO2の排出を抑える高効率石炭発電所や工場の省エネなどの技術、石炭に比べてCO2排出が少ないLNGの導入支援など、日本が強みを発揮できる分野は多い。
だが、新興国のインフラ市場では、「一帯一路」を掲げる中国企業の台頭など、激しさを増している。案件獲得は政府と企業の総力戦だ。海外での温暖化ガス削減への貢献は、相手国政府に対する外交やファイナンスなど政府の役割と、この市場で勝てる日本企業の存在がセットになる。
つまりインフラ輸出戦略だ。中国と競うばかりでなく、案件獲得で連携・協調していくことも必要だろう。インフラ争奪戦と地球温暖化は、実はつながっている。
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
- -
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
どうでもいい、じじぃの日記。
5月2日、テレビのニュースで、世界保健機関（WHO）の発表「PM2．5」など大気汚染で年700万人死亡、とかやっていた。
ひどい大気汚染国として、映像に映し出されていたのは、インド、南アフリカ、中国だった。
大気汚染の元凶は、石炭火力によるものだが、石炭を使わなければいいというものではなく、石炭火力から出る汚染物質、ガスをいかに大気中に排出をするのを抑えるかだ。
2015年、2020年以降の温暖化対策の国際枠組み「パリ協定（COP21）」が採択された。
日本は、温暖化対策に積極的でないと非難されている。
実は今、地球は氷河期と氷河期の間の間氷期にあるが、もう2000年もすれば氷河期に突入するといわれている。
温暖化防止政策は役に立たないとは思わないが、おバカのひとつ覚えのように石炭火力を悪者にするのはどうだろうか。
石炭火力は悪くはないのだ。汚染物質、ガスを排出させなければいいのだ。
中国の石炭火力の非効率さは、日本の2倍以上らしい。
