2014/9/22 川崎火力発電所〜世界最新鋭の火力発電設備〜 動画 Youtube
https://www.youtube.com/watch?v=NCsUked6qqM
火力発電は今でも主流
トランプ大統領による「石炭の復権」の行方、そして日本に訪れる「チャンス」とは？ 2016年11月22日 EMIRA
火力発電の燃料は何が一番多いでしょう？と質問されたら皆さんは何と答えますか？石油でしょう？いや、LNG（液化天然ガス）かな？と答える人が多いのではないでしょうか？
実は正解は「石炭」なんです。
実際、中国、米国、インド、韓国、豪州などでは石炭火力の比率が高いのです。その理由は簡単。これらの国は、もともと石炭産出国。石炭は、原油やLNGに比べ低廉な燃料として長年重宝されてきました。
http://emira-t.jp/keyword/349/
『世界を制した「日本的技術発想」―日本人が知らない日本の強み』 志村幸雄／著 ブルーバックス 2008年発行
独自技術による国際貢献 より
技術文化国家としての日本に求められているのは、日本の技術力を戦略的に用い、国際貢献をしていく「技術外交」ではないだろうか。なかでも重要なのは、アジア・アフリカ諸国など開発途上国へ向けた技術外交の展開である。
これまでの日本外交の特徴は経済外交にあり、政府開発援助（ODA）は財政難の影響で減少気味とはいえ年間100億ドル近くも支出されている。問題はその中身で、従来はどちらかといえば、橋、港湾、ダムなどのような大型インフラ、つまり「ハコ物」に支出されてきた。しかし、この種の援助は現地側の持続的な発展につながりにくいうえ、いったん相手側に引き渡してしまうと日本に対する評価も連帯感も消え失せてしまう。これでは、貴重な資金が有効に使われたとはお世辞にもいえない。
その点、日本の技術力を基盤にした技術外交は、相手国の技術的なニーズを満たすふだけでなく、日本のソフトパワー（文化などで他国を魅了し、信頼につなげる力）の強化にも寄与する。
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日本が蓄積してきた世界に冠たる環境技術を、技術外交の手段として給与していけば、互いの国益が守られ、結果として地球規模での利益も確保できる。
鉄鋼業界の対応は、その点で示唆するところが大きい。日本の鉄鋼大手は、公害問題がクロースアップされた1970年代以降、製鉄所の環境対策に積極的に取り組み、コークス乾式消火設備、高炉炉頂発電方式、転炉ガス回収設備などの独自技術を生み出してきた。その効果で、いまやエネルギー効率は、図（画像参照）に示すように世界最高の水準にある。
なかでも、「省エネの目玉技術」として世界の鉄鋼業の注目の的になっているのがコークス乾式消火設備だ。石炭を蒸し焼きにしてつくるコークスは、炉から出した直後は1000℃以上の高温になっている。従来はこれに水をかけて冷却していたが、この設備では窒素ガスで冷却するとともに、熱を蒸気として回収し、発電などに有効活用する。
業界の試算では、これらの技術を世界中の製鉄所に導入すれば年間3億トンのCO2削減が可能になり、これは日本の年間排出量の4分の１に相当する。鉄鋼各社は、高張力鋼板技術などの生産技術については技術のついてはブラックボックス化を図り、供与に応じないかまえだが、「環境技術に限っては技術開示をしていく方針」（新日本製鉄）と、積極的な姿勢を示している。
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どうでもいい、じじぃの日記。
地球温暖化に関するパリ協定（COP21）で、各国が温暖化対策の新たな枠組みで合意した。
温暖化ガス排出量が多いとして、石炭火力への規制が話し合われた。
よく分からないのは、中国では古い石炭火力発電所が今でも稼働していることだ。
米国のトランプさんは、「中国は石炭火力発電所に投資できるのに、米国は出来ない」と、発言した。
一理あると、思いませんか。
