【BBC】 中国VSアメリカ 両経済大国を世界はどう見ているか 動画 YouTube
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【スパコン京が進化】 処理性能を一気に100倍！2番じゃダメなんです！ 動画 YouTube
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「一帯一路」構想
中国、米国債保有高が急減、9年ぶりに日本が首位 2017年2月20日 DIGIMA NEWS
米財務省が2月15日に発表した昨年12月の対米証券投資動向によれば、中国の米国債保有残高は1兆600億ドルで、前年比で1880億ドルの減少となった。過去最大の減少額となった。
最大な米国債保有国の日本も昨年12月末時点で、保有残高が1兆900億ドルで、前年比316億ドル減少したと示された。外国勢投資家の中で、日本は3ヵ月連続で保有高1位となった。
https://www.digima-news.com/20170220_13972
お安くない中国、製造業のコストはすでに米国と同水準に―中国メディア 2015年8月14日 レコードチャイナ
2015年8月9日、参考消息網によると、中国製造業のコストが急上昇し、米国に接近している。紡績業ではすでに米国より3割高となっている。
コンサルティング企業ボストン・コンサルティング・グループ（BCG）は報告書「世界製造業の経済大移転」を発表した。世界の経済体上位25位の製造コストを比較している。米国のコストを100とした場合、中国のコストは96。ほぼ同等となっている。
http://www.recordchina.co.jp/a116074.html
『逆襲のトランプと大激変するアメリカ 日本人が知るべき「世界動乱」の危機』ベンジャミン・フルフォード／著 メディアックス 2017年発行
「モノを買う」「金融覇権」中国が狙う （一部抜粋しています）
現在、米国債を最も多く持っている国は中国である。2000年代は経済成長とともに米国債を買い続け、2008年にはそれまでダントツ世界一だった日本をも追い抜いてしまった。2016年9月時点での保有額は、1兆1570億ドルにのぼる。その中国に次ぐのが日本で、保有額は1兆1364ドル。3位は大きく開いてアイルランドの2709億ドルとなっており、中国と日本の2ヵ国だけが桁違いという状況になっている。
しかし、中国はアメリカの搾取に気付いており、紙くず同然の米国債を売却しながらその量を減らしてきている。2015年9月時点では1兆2580億ドル保有していたので、１年の間に約1000億ドルも減らしたことになる。
2位の日本との差も、１年前は800億ドルほど開いていたが、今は200億ドルほどに縮まっている。このままいくと、「日本が再び米国債保有高１位に」というニュースがそのうち流れるかもしれない。もちろんそれは、日本にとって不名誉な世界一ではあるが。
では中国は国債を買わずに何を買っているのかというと、「モノ」である。アメリカが作り出す実体のないものではなく、世界のあらゆる場所で鉱山や不動産、企業など実体のあるものをどんどん買収しているのだ。
中国企業による2016年の海外M＆A（企業の合併・買収）の総額は、過去最高だった2015年を上回るペースで進んでおり、2000億ドルほどになるという見通しもある。その対象は製造業や小売業だけにとどまらない。サッカー日本代表の長友佑都選手が所属するイタリア１部リーグのインテル・ミラノ、本田圭佑選手が所属する同ACミランも、中国資本の傘下に入る。もはや欧米文化までもが、中国のものになろうとしているのだ。
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こうして中国は金融覇権に向けて驀進中だが、ヨーロッパ勢もそれを認めているところだ。すでに書いている通り、中国主導のアジアインフラ投資銀行（AIIB）は、アジアのみならずヨーロッパ各国、カナダ、ブラジル、南アフリカ、オーストラリアと、全大陸から多数の国が参加する規模にまで膨らんでいる。
いまだにドルという幻影にしがみついている日本とアメリカだけが、この船に乗り遅れてしまった。AIIB設立時、日本のネット上では「どうせ失敗するに決まっている」「中国なんて信用できるか」といった趣旨の書き込みが多く見られたが、そういう人たちが思い描ていたシナリオと現実は大きく食い違っている。
ハザールマフィア（ユダヤ金融資本）配下の国際通貨基金（IMF）や国連は、中国に権利をなかなか与えようとしないが、それならばと中国は自分たちで新しい基準を作り始めている。アメリカが長年かけて造ったルールがイカサマだということが世界の共通認識になりつつある今、もはやアメリカは世界一の経済大国とはいえない。実際にモノを作り、モノを買っている中国のほうが、実体経済では上回っているのだ。現にハザールマフィアは破綻したアメリカ経済を延命させるため、中国に米国債を売り付けその資金を調達している。さらなる「延命資金」の見返りに、日本やASEAN（東南アジア諸国連合）といった彼らの縄張りの一部を「実質支配権とともに割譲する」とオファーする動きもあるという。
中国の反日運動や尖閣諸島問題、食の安全問題などから、「中国アレルギー」を持つ日本人はたくさんいる。それだけに、中国という国を評価するときには中国だけを見るのではなく、「世界は中国をどう見ているか」という視点を持つことが必要である。
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どうでもいい、じじぃの日記。
中国といえばまだ開発途上国というイメージがあるが、製造業のコストで見るとアメリカのコストとほぼ同じ水準になっているらしい。
2016年、スパコンの計算速度を競う世界ランキング「TOP500」で、中国の「神威太湖之光（Sunway TaihuLight）」がトップになった。
日本では今、スパコン「京」の100倍の処理能力を持つスパコンを計画中らしい。
中国の人口は約13億5千万人。日本の11倍だ。
今後、どうでしょうかね。
