IMF Prediction: China to surpass US as world’s largest economy 動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=NfC5EF2Kk9Q
中国とアメリカは衝突する運命なのか？ 動画 TED
https://www.ted.com/talks/kevin_rudd_are_china_and_the_us_doomed_to_conflict?language=ja#t-5175
世界の約半数「中国は米国に代わる超大国になる」＝40ヵ国・地域世論調査―中国メディア 2015年6月25日 レコードチャイナ
米調査機関ピュー・リサーチ・センターは23日、40の国・地域で18歳以上の4万5435人を対象に行った世論調査結果を発表した。
中国の将来像について「中国は米国に代わる超大国になるか」との質問に、48％が「なると思う」と答え、「ならないと思う」を上回った。米国、インドネシア、フィリピン、日本、ベトナム、ブラジル、ウガンダでは「ならない」が多数を占めた。
また世界全体で米国を好意的に見ている人は69％、中国は55％と半数を超えたが、中国で米国を好意的に見ている人は44％、米国で中国を好意的に見ている人は38％にとどまった。
http://www.recordchina.co.jp/a112341.html
プライムニュース 「アメリカは大丈夫か？ トランプ氏発言を分析 日米共通の政治課題は」 （追加） 2016年3月24日 BSフジ
【キャスター】秋元優里、反町理 【ゲスト】西山隆行（成蹊大学法学部政治学科教授）、安井明彦（みずほ総合研究所欧米調査部長）、冷泉彰彦（作家 ジャーナリスト）
当初は“アウトロー”とも言われていた共和党のトランプ候補が支持を集めるなど、予想外の展開を見せる米国の大統領選。
自由競争・自由貿易を標榜してきた移民国家…
そんなアメリカのイメージを大きく覆すようなトランプ候補の演説に、なぜ世論は沸くのか。
その背景に横たわる米国社会や経済の“閉塞感”とは。
日本政治そして日本社会は“トランプ的なもの”にどう向き合うべきか。
西山隆行、「トランプのような政治経験ゼロの候補者が、問題発言を連発して共和党の候補者争いのトップを走っている。民主党の方は政策の実現可能性がなさそうな人、そういう左派の人に対する支持が一定程度存在する。米国の政治社会に対する閉塞感、不満の表れだ」
提言 「日本は米国とどう向き合うべきか」
西山隆行 「冷静な対応を」
日本では米国大統領が民主党より共和党のほうが親日でいいというような根拠薄弱な議論が流行ってしまう。それが米国に伝わり悪い印象が作られる。日本の思い込みに基づく議論だ。米国は民主党、共和党で対日政策が変わる事はありえない。これを踏まえて冷静な対応をすべきだ。
安井明彦 「謙虚」
3つある。第１に誰が大統領になっても日本は米国と付き合わなければならない。第2にもしトランプでも背景にある経済的な閉塞感は日本にも起こりうる。あまり変だと思わずにエビデンスを持って政策を謙虚にやる。第3に１つ１つの政策を謙虚にやる。
冷泉彰彦 「米国の“ブレ”に振り回されるな」
米国は右へ左へとブレまくっている。特にトランプ発言で日本も軍事費用負担、米国の雇用を奪うなどに振り回される必要はない。トランプは雇用を奪うなど80年代のレートで言っている。今年は経済で揺れる年だと思うので、中国も含めた国際経済を重点に日本の今後の進路を冷静に判断してほしい。
前編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d160324_0
後編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d160324_1
プライムニュース 「中国経済の深部と暗部 知り尽くす経済人3人 見える不安見えぬ不安」 2016年2月3日 BSフジ
【キャスター】秋元優里、反町理 【ゲスト】リチャード・クー（野村総合研究所未来創発センター戦略企画室主席研究員）、柯隆（富士通総研経済研究所主席研究員）、宋文洲（ソフトブレーン創業者）
19日に発表された中国の国内総生産（GDP）が、実質ベースで前年比6.9%増と25年ぶりの低水準となった。
中国は2020年までにGDPと国民所得を10年比で倍増させる計画だが、景気減速に歯止めがかかっていない状況だ。“中国不安”は世界のマーケットの底流に濃い影を落とし続けている。
宋文洲、「去年の中国のGDPは6．9％。日本ではウソと言う人がいる。私は基本的にはその通りと思う。少なくても6．3〜6．5％はある。それでも毎年、インドネシアのGDPに相当分を生み出している。実際に中国の経営者と付き合ってみた方がいい」
提言 「中国経済との向き合い方」
宋文洲 「最大規模」
中国経済はいろいろ問題はあるが、日本にとってどう見るか。7〜8年後は規模だけで言えば世界最大になる。きちんと客観的に中国を見ないと日本の判断は誤る。
前編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d160203_0
後編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d160203_1
プライムニュース 「2大国世界戦略の虚実 米中首脳握手の意味は」 2015年9月28日 BSフジ
【キャスター】秋元優里、反町理 【ゲスト】中山泰秀（外務副大臣 自民党衆議院議員）、藤崎一郎（前駐米大使 上智大学特別招聘教授 日米協会会長）、天児慧（早稲田大学教授 現代中国研究所所長）、朱建榮（東洋学園大学教授）
国賓としてアメリカを訪問している中国の習近平国家主席。オバマ大統領との首脳会談が注目された。
これまで“新型大国関係”を唱えてきた中国は、米国との連携強化をアピールしたい思惑があると言われているが、アメリカ側はサイバー攻撃、南シナ海での岩礁埋め立て問題なども追及する構えだ。
“2大国”米中は今後、どこに向かっていくのか？
天児慧、「習近平は昨年11月中国共産党の党中央外事工作会議で、断固として領土主権と海洋権益、国家統一を守り、島の問題を適切に処理する。国際秩序を積極的に変え国連のシステムを変えていくというを演説した。私たちは今回の面だけを見て議論するのではなく、流れの中で論理的矛盾をどういうふうに理解したらいいのか、そこで見ていかないといけない」
朱建榮、「中国が自分の事を大国と言ったのは国内向け。国内向けには外部では理解できないニュアンスがある。世界に対しては大国というのは米国からは責任を意味する」
前編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d150928_0
後編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d150928_1
いま世界は 2015年6月28日 BS朝日
【司会】木佐彩子、小松靖 【コメンテーター】五十嵐浩司（前朝日新聞編集委員）、パックン（タレント） 【ゲスト】長谷川幸洋（東京新聞 論説副主幹）、柯隆（富士通総研 主席研究員）
▽ビッグ・ストーリーズ 「徹底討論！米国の世界一はいつまで？中国と覇権争い」
アメリカ議会はTPP＝環太平洋経済連携協定の交渉妥結の前提となるTPA法案を賛成多数で可決し、TPP交渉妥結に大きく前進した。
一方、中国が主導するAIIB＝アジアインフラ投資銀行の設立署名式が29日、北京で開かれる。
いよいよ本格化する「米中の覇権争い」。アメリカはいつまで世界一でいられるのか？
http://www.bs-asahi.co.jp/imasekaiwa/
どうでもいい、じじぃの日記。
6/28、BS朝日 『いま世界は』を観た。
こんなことを言っていた。
【徹底討論！米国の世界一はいつまで？中国と覇権争い】
●米中暗闘…経済で覇権争い！？
TPPvs.AIIB、経済覇権争いは。
パックン、「TPPとAIIBは対立構造ではないのではないか。AIIBとADBはお互いに補完し合えばいい」
長谷川幸洋、「日本はAIIBに急いで入らなくてもいい。TPPもAIIBも安全保障と裏表の関係にある。TPPは自由、民主主義を前提にしているが、中国のAIIBは自国利益を第１に考えており、西側諸国が進めてきたような相互依存の関係を踏みにじりつつある」
柯隆、「経済と政治を分けて考える必要がある。米国のトップ企業500社は全部中国に進出している。日本企業は中国に2万5000社。相互依存関係は強まっている」
五十嵐浩司、「経済の繁栄は国際ルールにのっとった繁栄でなければ受け入れない。TPPには政治や安全保障が必然的についてくる」
柯隆、「アジアでAIIBに参加していないのは北朝鮮と日本だけだ」
●米国・中国“主役交代”？米国のNo．１いつまで
米国の世論調査機関「ビューリサーチセンター」が世界40の国と地域各1000人に調べたところ、“将来中国が米国に代わる超大国になると思うか？”という質問に対し、なると思うが48％で半数近くとなり、ならないと思うの35％を上回った。
米国国内でもならないと思うが48％、なると思うが46％で拮抗している。
日本ではならないと思うが77％、なると思うは20％だった。
米国と中国の好感度の調査結果。
日本では中国の好感度が好ましいは9％、好ましくないが89％だったが、世界全体では55％が中国を好ましいと答え、34％が好ましくないと答えている。
パックン、「経済大国としては10〜20年で米国のGDPを上回ると思う。しかし、文化や影響力を考えるとやはり米国だ」
五十嵐浩司、「100年前の第一次大戦で、英国から米国に覇権が移った。今、米国から中国に覇権が移ろうとしている。我々は歴史の大きな節目に立ち会っている」
柯隆、「日本は世界から孤立している。日本は世界の非常識だ」
長谷川幸洋、「中国自身が崩壊する可能性が高いのではないか」
じじぃの感想
2017年には中国のGDPが米国を上回るという予測もあるらしい。
「日本は世界から孤立している。日本は世界の非常識だ」
まあ、中国の人口は13億人ですからねえ。
