じじぃの「日独瑞、3ヵ国同盟へ」

●国の面積順リスト 出典:Wikipedia 2009年
3ヵ国の面積、人口
順位 国      面積(km2)  人口
56  スウェーデン 449,964   9,010,005人(84位)
62  日本     377,835  127,288,419人(10位)
63  ドイツ     357,021   82,424,609人(14位)

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世界銀行(World Bank)のGDP 出典:Wikipedia 2007年
2 日本     4,376.71
3  ドイツ    3,297.23
19 スウェーデン 444.44

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世界銀行(World Bank)の一人当りGDP 出典:Wikipedia 2007年
16 スウェーデン 35,621.78
21 日本    33,525.04
22 ドイツ    33,449.74

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●途上国援助総額 (単位:億ドル) 出典:DAC諸国の政府開発援助 2007年
順位 国   途上国援助総額
1 アメリカ    217.5
2 ドイツ     122.7
3 フランス   99.4
4 英国      99.2
5 日本     76.9
6 オランダ   62.2
7 スペイン   57.4
8 スウェーデン 43.3
9 イタリア   39.3
10 カナダ    39.2
http://www.mofa.go.jp/Mofaj/world/ranking/oda.html
人間開発指数 出典:Wikipedia 2007年
国連が、平均寿命指数、成人識字率と総就学率の教育指数、
 一人あたり購買力平価GDPから算出。3ヵ国
HDIランキング
6 スウェーデン 0.956
8 日本     0.953
22 ドイツ    0.935

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●各国の消費税 出典:Wikipedia 2007年
国名     消費税率
      (一般 特定品目の低減税率)
スウェーデン 25% 12% or 6%
ドイツ     19% 7%
日本      5% −

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ドイツで風力や太陽光発電を2030年に電力消費量の45%に 2007 7月6日 毎日新聞ほか
ドイツ環境省は、風力や太陽光など再生可能なエネルギーによる電力の割合を、2030年に少なくとも45%とする新しい目標を発表した。
これまでは、「2020年に20%」と設定していたのをさらに進めている。また、ドイツのエコ研究所は、「原子力発電は安くもなく、気候にも配慮しておらず、気候保護対策の選択肢とはならない」とする報告書を発表しており、再生可能なエネルギーには含んでいない。
http://www.chikyumura.org/environmental/topic/2007/08/02224447.html
スウェーデン・木質バイオマス発電 月刊環境自治体 2000年
森のゴミから熱と電気を作る。
スウェーデンの木質バイオマスエネルギー
我が国と同様に、石油資源をほとんど持たないスウェーデンでは、水力と原子力が電力の多くを支えてきた。しかし、70年代の後半以来の国民を二分する議論の中、原子力は今後徐々に廃棄されていく見通しにある。また、水力についても自然保護の観点から新たに大規模な開発が行われる余地はない。こうした中、同国では国内に豊富にある森林資源を活用したバイオマスエネルギーが大きな期待を集めている。
http://www.geocities.co.jp/NatureLand/5908/swedish_biomas.html
特集ワイド:高福祉・高負担 スウェーデンに学ぶ点−−元大使・藤井威さんに聞く(2/4ページ) 毎日新聞 2009年2月3日
その実情はどうか。例えば介護の場合、市のケアマネジャーがお年寄り一人一人と接し、サービス内容を決める。「要介護度で内容を縛られる日本よりも、水準ははるかに上で、費用も格安。だから、生まれ育った町並みをのんびり散歩し、ビールを1杯飲むのも介護の対象になる。そうして市民に、満足なサービスを受けた『受益感覚』が生まれるのです」
こうした状況は教育や児童保育など他の分野も同じだという。一方で税などの負担は収入の約4分の4にも上る。「税金が高すぎる」とは思わないのだろうか。
「『高い』とは思っていますよ。でも『それだけのことはしてもらっている』『富の再配分につながる』との意識もある」。そして付け加えた。「自信を持って言えますが、低所得者は喜んで税金を納めます。納税すれば収入以上に高価であろう各種サービスを受けられるからです。高額納税者も『高負担』には反対できません。彼らは年収が低かった時期にさんざん世話になっているのですから」
スウェーデン国内総生産の実質成長率は06年4.0%(日本2.7%)。96年からの10ヵ年で、日本はマイナス成長が2回あったのに、スウェーデンは一度もない。高負担のハンディなどどこ吹く風、である。
http://mainichi.jp/life/today/news/20090203dde012100006000c2.html
どうでもいい、じじぃの日記。
日本の再生の道しるべとして、日本、ドイツ、スウェーデンの3ヵ国の比較をしてみた。
スウェーデンの人口は日本の人口の約10%である。ドイツの人口は日本の人口の約70%である。
日本のGDPに10%を掛けるとほぼスウェーデンGDPになり、日本のGDPに70%を掛けるとほぼドイツのGDPになる。
また、この3ヵ国は一人当りGDPもほぼ同じである。スウェーデンの場合、医療費はほとんどただだが、この3ヵ国は大体同じである。
だが、スウェーデンGDPが日本の約10%しかないのに、途上国援助総額で日本の50%以上拠出している。
アメリカの場合、資産100万ドル(約1億円)以上の世帯は総世帯数の1%しかないのに、その1%が全国民の収入の1/4を占めている。また、保険に入れないでいる貧困層は医者にかかることができない格差社会である。
中国の場合は中産階級が約15%しかいない。人口約13億の内の約11億人が貧困層である。貧困層は医者にかかることができない。
日本、ドイツ、スウェーデンはほぼ100%、中産階級が占めている。
アメリカと中国は日本の再生のためには参考にならない。アメリカ、中国が大国というのは幻想でしかない。
国民の幸せとは何かを考えた場合、若い人が働きがいのある社会であり、老後が安心して過ごせる社会である。
特集ワイド:高福祉・高負担 スウェーデンに学ぶ点−−元大使・藤井威さんに聞くの記事を見ると、スウェーデンの税金が高いといっても『それだけのことはしてもらっている』と国民が納得しているとのことだ。
今、スウェーデンの消費税は約25%、ドイツの場合は約19%、日本の場合は5%だ。
消費税が5% → 15%にアップしても『富の再配分につながる』であったら、納得がいくのではないだろうか。
また、各国のエネルギーについても少し、調べてみた。
1973年の第一次オイルショック、1978年の第二次オイルショックで、ヨーロッパは原子力(フランス)、太陽光(ドイツ)、木質バイオマスエネルギー(スウェーデン)など非石油エネルギーの活用が進んだ。
2月5日、スウェーデン政府は地球温暖化問題に対応するため、脱原発政策を転換する方針を発表した。
日本の場合はトイレットペーパーや洗剤などの買占め騒動が起きたが、家電製品、車の燃料効率を上げるなど省エネ対策で乗り切った。
アメリカのオバマ大統領がグリーンニューディール政策を推し進めていこうとしている。
かって日本のシャープが薄膜型の太陽電池で世界シェアトップだった。今、世界シェアトップはドイツに奪われてしまった。
あまり、効率の良くない風力発電には疑問があるが、日本は薄膜型の太陽電池の変換効率を上げれば、再び世界シェアトップになれるだろう。
日本の再生は世界トップの太陽電池、水浄化などの技術革新とドイツ、スウェーデンとの連携にある。
と、どっかのじじぃが言ってました。