じじぃの「カオス・地球_433_2035年に生き残る企業・第3章・マスメディアを疑え」

マー君は見たシリーズ!トランプとイーロンマスクのダンスルーティン!ww

動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=QLnnYYjtRjc

ChatGPTはなぜ嘘をつく?


ChatGPTはなぜ嘘をつく? 誤情報を生成するその理由とは

extreme
OpenAI社の生成AIである「ChatGPT」は、まるで人間かのような自然な回答を行うチャットボットとして機能し、文章生成や翻訳を行います。さらに、資料作成やプログラミングも人間よりはるかに速いスピードで行えることから、あらゆる分野でゲームチェンジャーとなる可能性を秘めているとして注目されていることはご存知のとおりです。

その一方、多くの人がこのAIチャットボットを利用するようになったことで、生成された回答に誤った情報が含まれていることが問題視されはじめました。これは生成系AIの仕組みから起こりえることなのですが、急速に多くの人に普及したことからその影響は大きく、社会問題化しつつあります。
https://www.e-xtreme.co.jp/topics/49944/

2035年に生き残る企業、消える企業――世界最先端のテクノロジーを味方にする思考法』

山本康正/著 PHP研究所 2024年発行

世界のテクノロジーは、かつてない速度で進化しています。
2022年11月に登場したChatGPTのユーザー数は、公開からわずか5日で100万人を超え、瞬く間に世界中に広がりました。これはIT史上最速のスピードです。このブームに乗って、生成AIに必要な半導体を製造するエヌビディアの時価総額は、2024年6月、マイクロソフトやグーグル、アップルを抜き、約500兆円で、上場企業の時価総額において世界一となりました。
これまでIT業界を牽引してきたのはビッグテックのGAFAMが中心でした。

第3章 世界最先端を自分に実装する方法 より

個々のニュースを追うだけではテクノロジーのトレンドは把握できない

前章では、非技術系であっても、テクノロジー領域の最新トレンドを自ら取りに行くことの重要性について強調しました。
本章では、その具体的な方法について、お話ししていきます。

まず、誰もが真っ先に思い浮かべるであろう最新テクノロジーの情報源は、テレビや新聞といったマスメディアでしょう。

超情報化社会といわれて久しいいまの時代、スマホやPCの画面からも、大量のニュースが入ってきます。

ただ、それらの個々のニュースを見ていても、テクノロジーのトレンドをつかむことはできません。

例えば、グーグルがジェミニという生成AIを発表したというニュースが目に入ったとしましょう。こうしたニュースは、ただ企業が発表したことの要点を短くまとめて流しているだけなので、これだけでは、その事実しかわかりません。
大切なのは、他のニュースと結び付けて、文脈を読むことです。

ジェミニは、以前に発表されたバードをリブランディング(ブランド再構築)したものです。なぜ、このタイミングでリブランディングをしたのか?

また、ジェミニには、ナノ(Nano)、プロ(Pro)、ウルトラ(Ultra)の3つのモデルがあります。それは、いったい、なぜなのか? どのような目的に応じて、どんなデバイスで使い分けられているのか?

そうした疑問を持ちながら、他の生成AI関連のニュースと結び付けることで、生成AI領域での各社の競争の状況や、グーグルの戦略が見えてきます。

他のニュースというのも、結局は各社の発表を要約して流しているだけですから、気になったことは検索して、各社の公式発表のビデオなどを直接確認したほうが早い。何よりも、余計なフィルターがかからないので、知見不足もあり、記者が誤って見過した内容を発見しることもあります。
やはり、受動的に情報を受け取るのではなく、能動的に取りに行くことが重要だということです。

ニュース解説している人たちも、マスコミにもインターネット上にも数多くいますが、その解説を参考にするなら、「本当にそうなのかな?」疑いの目を持つことも大切です。自信過剰な人が、無知がゆえに、間違ったことを断言してしまうケースも多々あります。
悲しいながら、一定の知的な層に入れなかった人ほど、この傾向が見られます。経歴を確認しましょう。

中にはPV(ページビュー、閲覧回数)を集めることを目的にしている人もいますから、十分に注意したほうがいいと思います。

アメリカのメディアの場合は、日本よりも、記者の解釈やインサイト(洞察)が入った記事が多くあります。また、署名記事が多いので、過去の記事をさかのぼれば、その記者が書いていることの信頼性を確認することができます。

日本の、特にオンライン専門メディアは、事実を改竄(かいざん)した記事を掲載して謝罪しないこともあり、悪いところを含め、記者をよく知らなければ、基本的に信用できません。