フランスの日本祭りがアニメファンで大変な事に！【海外の反応】
動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?app=desktop&v=pWya13pF0YI
パリ五輪の広報イメージがなぜか日の丸の旗だらけになっている？
マクロン氏らに「ドラゴンボール」のグラスや孫悟空のこけし、岸田首相がプレゼント
2024/05/02 読売新聞
岸田首相は2日午後に会談したフランスのマクロン大統領に対し、漫画「ドラゴンボール」のキャラクターを題材にした江戸切子のグラスを贈った。ドラゴンボールはフランスでも高い人気を誇り、日仏友好を象徴するものとしてお土産に選んだ。
マクロン氏は、3月に作者の鳥山明さんが死去した際、Ｘ（旧ツイッター）に「マクロン大統領へ」と書かれた鳥山さんのサイン入り色紙の写真と、追悼メッセージを投稿していた。
岸田首相は1日夜に会談したガブリエル・アタル首相にも、ドラゴンボールに登場する孫悟空やクリリン、亀仙人のこけしを贈った。アタル氏は「多くのフランス人がドラゴンボールなどの漫画に慣れ親しんでいる」と述べたという。
https://www.yomiuri.co.jp/politics/20240502-OYT1T50148/
動画生成AI「Pika1.0」でimg2videoを試す（アニメ/イラスト編）
2024年1月3日 taziku
元画像を生成
今回、元画像はnijijourneyで生成します。イラストレーションからセルルックのアニメ、線画とそれぞれのテイストイラストを生成して動画生成を試してみました。どれもズームアップの女の子で生成してみます。
https://taziku.co.jp/blog/pika-10-anime
『2035年に生き残る企業、消える企業――世界最先端のテクノロジーを味方にする思考法』
山本康正／著 PHP研究所 2024年発行
世界のテクノロジーは、かつてない速度で進化しています。
2022年11月に登場したChatGPTのユーザー数は、公開からわずか5日で100万人を超え、瞬く間に世界中に広がりました。これはIT史上最速のスピードです。このブームに乗って、生成AIに必要な半導体を製造するエヌビディアの時価総額は、2024年6月、マイクロソフトやグーグル、アップルを抜き、約500兆円で、上場企業の時価総額において世界一となりました。
これまでIT業界を牽引してきたのはビッグテックのGAFAMが中心でした。
第1章 いま押さえておくべき最新テクノロジーの潮流 より
生成AIでもEVでも、残念ながら日本は世界から立ち遅れています。量子コンピュータでも、開発の初期にはキーパーソンとなった日本人がいましたが、現状では、日本国内がリードできている領域は少ないです。
では、日本が世界に勝てるのは、どの領域なのか？
筆者は、コンテンツ産業だと考えています。
日本が世界に誇れるコンテンツ産業の成長を後押しするテクノロジーの可能性について見ていきましょう。
「マンガに特化したローカライズ支援ツール」を開発する国内のスタートアップ「オレンジ」が、2024年5月に29億円の資金調達を実施しました。
2021年創業の同社は、マンガ独自のセリフや効果音の文字情報を自動解析し、日本語の書き文字などを削除、各国の言語に翻訳して再配置する機能によって、マンガ翻訳のプロセスを大幅に自動化したシステムを開発しています。現段階では、微妙なニュアンスの確認など仕上げに人間のチェックは必要ですが、自動化によって翻訳できるマンガの点数が飛躍的に増えることが予想されます。
すでに2024年3月にアメリカ法人の設立を完了させており、翻訳作品を広めるプラットフォームとしての電子マンガストアもローンチ予定です。
マンガ、アニメ、小説、ゲームなど、コンテンツ産業と呼ばれる作品のコアにあるのは物語です。ARやVRなど、表現の方法が増えても、コアにあるのは物語であり、その価値を最大化させることを考えるのであれば、物語を多言語に翻訳するというオレンジの方向性は正しいといえるでしょう。
翻訳だけに留まらず、いずれはキャラクター設定やあらすじの作成、物語の展開まで、生成AIをうまく活用した2次創作のようなローカライズ作品も生まれるかもしれません。
コンテンツ単体だけではなく、エコシステムを作ることが重要
では、コンテンツを生み出す出版社や映画会社、放送局などが単独で日本経済を牽引できるかというと、業界のしがらみなどもあり、テクノロジーの取り組みなどでスピード感が欠ける状態になるでしょう。
グローバルに活躍する日本企業の中で、その大役を背負えるのはどこかと考えると、おそらくソニーグループなどではないでしょうか。
ウォークマン、プレィステーション、VAIOなど、ソニーグループはエレクトロニクスの世界で多くのヒット作を生み出してきました。ハードウェアのヒットによって支えられてきた会社といっていいでしょう。
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2024年5月の経営方針説明会では、アニメ事業を強化する考えも示しました。
ソニー・ミュージックエンタテインメントの傘下にはアニメの企画などを行うアニプレックスがあり、さらにその傘下にはアニメ制作会社などもあります。
コンテンツをただ送り出すだけの勝負では、いくらそれが優れていても、日本企業が勝てる見込みは極めて低いでしょう。ハリウッドがあるアメリカも、韓流ドラマがある韓国も、非常に強力な競合です。
ネットフリックス（Netflix）など、配信プラットフォームを持つ企業も、良質なコンテンツを制作しています。逆に、ディズニーは、コンテンツを制作する企業でしたが、ディズニープラスという配信サービスを始めました。
