CESに韓国旋風！ 日本勢は世界初の「携帯オーブン」や「発電ガラス」に注目（2024年1月20日）
動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=0G0SgKX9TvA
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CES 2024で注目された韓国企業
2024.02.07 KORIT
先端技術の饗宴、世界最大規模の国際ICT融合電子製品博覧会である「CES 2024」が1月9日から12日まで米国のラスベガスで開かれました。今年のスローガン「All Together, All On」には、イベントに参加する世界150以上の国、3,500あまりの企業・団体が技術で共に人類の問題を解決しようとのメッセージが込められていました。
実際に今回のCESでは、AIを筆頭に融合と持続可能性、包容性というキーワードを中心に企業の技術革新が紹介されました。 特に、全世界がパンデミックに見舞われて以降初めて開催されるCESという点で、その意味はより大きいものでした。これに合わせて、韓国も「K-Startup」と題し、CES 2024で統合展示館を開き、約760社以上の企業が参加して注目を集めました。
今日は今回のCES 2024で注目を集めた韓国企業のうち、KORIT（コリット）の他の記事で紹介されなかった有望企業を紹介したいと思います。
https://www.korit.jp/korit-ces2024-korea-startup-240130
『2035年に生き残る企業、消える企業――世界最先端のテクノロジーを味方にする思考法』
山本康正／著 PHP研究所 2024年発行
世界のテクノロジーは、かつてない速度で進化しています。
2022年11月に登場したChatGPTのユーザー数は、公開からわずか5日で100万人を超え、瞬く間に世界中に広がりました。これはIT史上最速のスピードです。このブームに乗って、生成AIに必要な半導体を製造するエヌビディアの時価総額は、2024年6月、マイクロソフトやグーグル、アップルを抜き、約500兆円で、上場企業の時価総額において世界一となりました。
これまでIT業界を牽引してきたのはビッグテックのGAFAMが中心でした。
第1章 いま押さえておくべき最新テクノロジーの潮流 より
注目すべき発表はあれど、日本企業の存在感は前年同様
CES2024では、例年と同様に、ソニーグループやホンダなど、日本の大企業の出典も、当然ながら多数見かけました。
ホンダはグローバル市場に投入する新たなEV「Honda 0 シリーズ」を三部敏弘社長が世界初発表。2040年にはエンジン車を全廃することを目標に掲げながらも、現状では出遅れている同社としては、巻き返しの切り札として、新世代EVに注力していくことが予想されます。
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CES2024に出展した日本企業の中では、2018年に旭硝子から社名を変更してリブランディングを図ったAGCが、非常に見応えのある展示を行っていたことも印象に残っています。
日米欧のAGCグループ関連会社が一堂に集まった今回の展示では、単に素材を展示するのではなく、その素材と技術力を用いて、どのようなテクノロジーを次世代モビリティに提供できるのか、といったビジョンと世界観をはっきりと打ち出し、壮大なソリューションとして提示していた点が、多くの企業から注目を集めたものと思われます。
しかし、全体として見ると、プロダクトやサービスの注目度という点では、残念ながら、前年に続き、勢いのある韓国企業には及ばなかった印象を受けました。
世界最先端のテクノロジーをキャッチアップし、自ら発信する側になることが、日本企業にとっては当面の大きな課題だと感じられました。
CESは、ただプロダクトを発表するだけの場ではなく、協業する企業と出会い、自社のエコシステムを広げていく場でもあります。その意味でも、魅力的なプロダクトや世界観を提示し、存在感を示すことが重要です。
韓国の存在感の大きさの背景には経済安全保障の問題も
なお、CESへの中国企業の出展は、かつては多かったのですが、米中関係の緊張が高まったことによって、現在はかなり少なくなりました。ただ、2023年のアジア太平洋は経済協力会議（APEC）で関係改善が見られたためか、CES2023に比べると、CES2024では存在感がいくらか回復していました。
また、韓国企業が大きな存在感を示している背景には、かつてなく需要の高まった高性能な半導体を製造できるのが、アメリカや中国の他には、台湾のTSMCやサムスン電子くらいしかないということもあります。アメリカにとって、経済安全保障上、韓国との関係が重要なのです。
LG化学（LG Chem）から分社化したLGエネジーソリューション（LG Energy Solution）のEV用バッテリーも同様です。
年配の方であれば、1980年代の日米半導体摩擦を覚えている方も多いでしょう。
当時はNECや日立、東芝などの日本企業が世界の半導体市場を席巻（せっけん）しており、それがTI（Texas Instruments）やモトローラ（Motorola）などのアメリカ企業を圧迫しているとして、アメリカ政府が日本政府に圧力をかけたといわれています。その結果、日本企業の半導体事業は失速してしまいました。
しかし、現在は当時と事情が違い、中国という存在がアメリカにとって脅威になっています。そのため、アメリカの同盟国である韓国の半導体産業の重要度が相対的に高まっているのです。
