US Report Claims China Role In Designing Corona Virus & Leaks From Wuhan
How the new coronavirus will finally get a proper name
5 February 2020 BBC news
A group of scientists has been grappling behind closed doors to find a proper term. Now they have told the BBC they are close to announcing it.
So why has it taken so long?
・The Chinese doctor who tried to warn about coronavirus
・Coronavirus: How worried should we be?
・Coronavirus: A visual guide to the outbreak
https://www.bbc.com/news/world-asia-china-51371770?piano-modal
学者の暴走 （扶桑社新書）
掛谷英紀 著
学者は本当に信用できるのか？
「イデオロギー」「金銭（利権）」「同調圧力」によってウソをつく学者たち。そして新型コロナウイルスでは学者の罪が疑われている。倫理感なく突き進む学者の実態に警鐘を鳴らし、学術界の悪の正体を暴く！
第1章 新型コロナウイルスと悪魔の科学 より
5 立ち上がった良心的知識人たち
米大統領選後に激変したメディアの論調
2020年の大統領選の結果が出る前と後で、新型コロナウイルスに関する米国メディアの論調は大きく変化している。ここには、米国の政治とメディアに関する事情がある。
これは日本も同じであるが、米国のメディアは全体的に左傾化している。テレビもFOXなどごく一部を除き、民主党支持でトランプ政権を強く批判する対場であった。トランプ大統領は、新型コロナウイルスを中国ウイルスと呼ぶなど、中国に対して強硬姿勢を貫いていた。中国が新型コロナウイルスに感染した人の海外旅行を止めなかったのが世界的パンデミックの原因であり、その責任は中国にあるというのがトランプ大統領の立場だった。このこと自体は、前述の通り事実として正しい。
しかし、この構図が米国民に定着することは、民主党を応援する米メディアとしては絶対避けなければならないことであった。9．11同時多発テロでも明らかな通り、国対国の構図ができあがると、米国民は一致団結し、現政権に対する支持が強固になる。そうなれば、トランプ再選が確実になる。米メディアはこれだけは避けたかった。そのため、新型コロナウイルスについて中国の責任を追及するような報道は、大統領選が終わるまでFOXを除いてほとんど見ることはできなかった。
ところが、大統領選が終わり、民主党のバイデン候補が当選すると、その流れは一気に変わった。左寄りの大手メディアも、一斉に新型コロナウイルスに関する客観的な責任追及の報道を始めたのである。
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科学者の一人として、事実に関する報道が党派性を帯びていることには辟易とするが、少なくも大統領選後に新型コロナウイルスの起源の真相を追求しやすい状態になっていることは肯定的に捉えている。
世界の学者たちによる公開質問状
大手メディアの論調が中国の甘い頃から、新型コロナウイルスの起源について、中国に忖度せずに客観的な分析をしている人は、前述の病理学者のクリス・マーテンソン博士をはじめとして、世界には存在した。前出の”Environmenntal Chemistry Letters”掲載論文の一人であるユーリ・デイギン（Yuri Deigin）は早期から新型コロナウイルスの起源について、自らの分析をネット上で積極的に情報発信していた。MITとハーバードの共同研究機関でポスドクをしている若手生物学者のアリーナ・チャン（Alina Chan）は、歴史的に見て実験室からのウイルス流出事故は多数起きていることから、研究所からの流出の可能性も排除しない公平な調査をツイッター上で繰り返し求め続けた。
選挙でトランプが負け、マスコミの論調が変わると、この動きはさらに加速し始めた。
2021年1月、米国ではスティーブン・クウェイ（Steven Quay）博士が新型コロナウイルスは実験室からの流出の可能性が高いとする193頁にわたる大論文を発表した。続いて3月になると、ハンブルグ大学のヴィーゼンダンガー教授が、同じように実験室からの流出の可能性を論ずる論文を発表した。さらに、米国の生物学者ブレット・ワインスタインや英国のサイエンス・ジャーナリストのマット・リドレーなど、2020年時点で研究所からの流出の可能性を指摘していた著名人も、大手メディアで取り上げられ始めた。
また、3月4日には、WHOが武漢に派遣した調査団に対して、26名の研究者が公正な調査を求める公開質問状を出した。26名のうちの過半数は生命科学者であるが、理工系や社会科学の研究者も名を連ねている。署名した研究者の中には、前に挙げたチャン博士、クウェイ博士のほか、先述の鳥インフルエンザウイルスに関する研究が発覚した当時から機能獲得研究の危険性を指摘したエブライト教授も含まれている。
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中国の責任を強く追及すれば、中国はより隠蔽体質を強めるのではないかと懸念する感染症の専門家もいる。しかし、そのような理屈で300万人以上の死の原因を隠蔽することは全く正当化されない。もし、中国が態度を硬化させて隠蔽体質を強めるなら、中国からの人の出入りを一切遮断すればよい。そうすれば次の中国初の感染症は防げる。
オウム真理教は松本サリン事件で追及を免れたから、地下鉄サリン事件を起こせた。もし、新型コロナウイルスの起源について中国を追求できなければ、より危険な次の事件が起きる可能性がある。われわれは歴史の教訓に学ぶべきだろう。
