ポンペオ氏「中国のいじめ許さず」（2020年7月9日）
新聞の利用に関するアンケート調査
新聞の利用のアンケート調査
マイボイスコム
●新聞の利用に関するアンケート調査
新聞(紙版)を読む人は7割弱、過去調査と比べて減少傾向。
「毎日必ず読んでいる」は全体の3割強、男性60・70代では6割、10～30代では1～2割
https://www.myvoice.co.jp/biz/surveys/24408/index.html
『世界のニュースを日本人は何も知らない』
谷本真由美／著 ワニブックスPLUS新書 2019年発行
残念ながら新聞と雑誌に未来はない より
ここ最近、仕事の未来に関してマスコミで話題になることが多いですが、グローバリゼーションと情報化が進む現在において、一体どんな仕事が将来性を期待できどんな仕事が今後没落していくのかということに関心の高い方もいらっしゃるでしょう。
そういった未来を予測するにあたって、日本よりもグローバリゼーションの影響が強く情報革命が進んでいる国の状況を見てみるのも役に立ちます。
たとえばアメリカでもっとも将来性のないといわれている仕事のひとつがマスコミです。その集落ぶりは、いまだ紙の新聞やテレビが主流の日本とは異なり驚くべきスピードです。日本は少子高齢化で高齢者が多い社会のため、従来型メディアの新聞やテレビがまだ強いといえます。移民が多いアメリカやイギリスのような国には若年層世代が多く、特にアメリカの場合は1980年代以降に生まれたミレニアル世代が最も大きな消費層となっています。若い人が多い社会では従来型のメディアは急速に衰退しているのです。
どのくらいのスピードかというと、アメリカでは報道機関の雇用が10年で23％も減少しているほどです。つまりたった10年で2万7000人分もの仕事が消えてしまったということです。特に減少が激しいのは新聞社の編集部で、なんと45％も減少しました。仕事がなくなってしまった職種は記者だけでなく、編集者や校正者、カメラマン、営業、さらにそういった職場における総無人事などの仕事にも及びます。とにかく既存のメディア全体がどんどん縮小しているのです。
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これはメディアだけではなくほかの業界でもまったく同じで、グーグルやTWitterのような大規模なサービスでも実際に業務をしているスタッフの数はおそろしく少ないものです。雇う人の数が少なくて済むので利益率が非常に高いのはいうまでもありません。工場や印刷所を抱えているわけではないから、多くの人員は必要がないのです。
デジタル革命による仕事の変化や革新はここにあり、製造業が中心だった従来に比べ、ごく少数の高度なスキルを持った人がいれば仕事が処理でき、利益率が高くなるのです。
このように、かなり効率的に仕事を仕事を処理できるようになっていく今後、求められるのは高い創造性です。決まったことをやる単純作業は自動化されてしまうので、必要となるのはその仕組みや利益を生み出す方法を考えられる創造的な人だけです。
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どうでもいい、じじぃの日記。
この頃、新聞を読む人がかなり減ってきているという。
新聞社を平均すると、10年前のピークから3分の2まで減少しているそうだ。
私は新聞を読むとき、まず第一面をざっと見て、それからテレビ番組欄だ。
それでは新聞を購買していない人はどこからニュースの情報を得ているかと言うと、
ヤフーなどポータルサイトのニュースサイト・アプリかららしい。
私が今、ニュースのどこが気になるかというと、中国（領土拡張）だ。
それと、世界はともかく日本で新型コロナがこれ以上拡散しませんように。
（あまり、いい性格ではない）
