次世代通信規格「5G」が変えるクルマや医療 動画 Youtube
https://www.youtube.com/watch?v=qiEJIMPw2lk
docomo、au、Softbank：5Gシステムに中国製を除外へ、ノキア、富士通、NECに追い風 2018/12/11 ネットワークエンジニアのメモ
◆携帯大手3社が中国製品除外へ
携帯電話大手3社が基地局などの通信設備から中国大手の製品を事実上、除外する方針を固めたことが10日、分かった。使用中の機器に加え、次世代規格の第5世代（5G）移動通信システムへの採用も見送る。日本政府が情報漏えいや安全保障上のリスクを懸念して国の調達から中国製品を排除するのに足並みをそろえる。中国の反発は必至で、日中関係に悪影響が出る可能性がある。
中国通信機器大手、華為技術（ファーウェイ）と中興通訊（ZTE）の製品が念頭にある。米国は中国による不正な通信傍受などを警戒。今年8月成立の国防権限法で米政府機関のファーウェイ、ZTEの製品使用を禁止している。
https://www.infraeye.com/2018/12/10/it0065/
週刊ダイヤモンド 特集「米中戦争 日系メーカー危険度ランキング」 2018年11月24日号 週刊ダイヤモンド
実例遍 日系メーカーの泣き笑い 5G 蚊帳の外の「小さな一歩」 より
5G機器の導入が始まるタイミングで、米国がここまで強硬な姿勢を示すのは、中国政府が中国製の通信機器を通じて、軍事機密をはじめとする米国の知的財産を盗み出すことを警戒しているからだ。
当然ながらこうした制裁に対して華為技術（ファーウェイ）は反発しており、セキュリティー面での安全性を懸命にアピールしているが、米国が納得するだけの”やっていない”根拠を示すことは相当に困難だ。
一方で、5Gの普及という書き入れ時に、中国大手2社（ファーウェイとZTE）の活動が米国で制限されることは、ライバルにとっては朗報だ。
IHSによれば、世界の基地局市場はファーウェイやスウェーデンのエリクソンなど上位4社で9割以上を占め、NECや富士通といった日本勢はシェア１％付近と蚊帳の外に置かれている。
この状況から脱却し、世界に再挑戦する「小さな一歩」を踏み出したのがNECである。
韓国サムスン電子と5G機器の開発・販売で提携することを10月に発表。NECの河村厚男常務は、「それぞれの強みを生かした5Gの製品開発を行い、グローバル市場に展開する」と意気込む。
NECにとって、米国市場に技術を売り込める絶好の機会に実現した提携なのだが、あるアナリストは、「サムソンの真の狙いは、NECが押えているNTTドコモの基地局ではないか」とみる。
というのも、よく似た事例がすでに存在するからだ。4G普及前の07年、パナソニックはフィンランドのノキアと4G機器の開発・販売で提携したが、結局、14年に基地局事業をノキアに売却する羽目に陥った。その結果、パナソニックのドコモの基地局はノキアのものとなってしまった。
世界に通じる一歩か、足をすくわれる二の舞を演じるのか。日本企業の帝力が試されている。
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どうでもいい、じじぃの日記。
今年は次世代通信規格「5G」が本格的に商用化する年になる。
【5Gと4Gの違い】
5Gは現行の4Gの約100倍の通信速度を持ち、4Gで6分かかる高画質映画のダウンロードを17秒に短縮。送受信反応の早さや、多くの端末が同時に通信できるのも特徴で、自動車やロボットなどの機器が相互にデータを交換できるようになり、あらゆる機器がネットワークにつながる。
日本ではNTTドコモが、2019年秋に開催されるラクビ―ワールドカップ（W杯）に合わせて5Gの試験サービスが開始される。
さて、ラクビ―ワールドカップ時の基地局のシェアはどうなっているのだろうか。
