【第139回】野波健蔵|平成の世にサムライを探して
日立ソリューションズ
●千葉大学・特別教授野波健蔵「着々と進行しつつある 空の産業革命」
この2年ほどの間に一気に知名度が上がった無人航空機、ドローン。1998年からその研究を続け、現在は自ら開発した機種の開発・販売を手がけているのが、千葉大学特別教授であり、自律制御システム研究所 代表取締役CEO の野波健蔵氏だ。斯界の第一人者がドローンの未来を語った。
https://www.hitachi-solutions.co.jp/column/samurai/feature/139/
『AI2045』
日本経済新聞社/編 日経プレミアシリーズ 2018年発行
離島にも実働部隊、AIで変える救急医療――アクセンチュアがプロジェクト より
コンサルティング会社のアクセンチュアがAIを使って人の命を救い、あわせて働き方を大きく変革している。佐賀県の救急車の搬送された患者が受け入れ拒否される「たらい回し」をなくすために機械学習を使うプロジェクトを進める。もっとも、ユニークなのはプロジェクトの実働部隊が福島県の会津若松市、米シアトル、そして東京都の八丈島と散らばることだ。こうした連携を可能にするのも実はAIの恩恵。人の雇用を奪うといわれるAIだが、働き方を見直し新たなチャンスを広げている。
・
これまでの救命士、病院や医療現場とのやりとりなど膨大なデータを可視化したうえで、AIに預けることで最短で確実に患者を医療機関に搬送するミッションにする。最終的にはたらい回しを40%減らし、搬送時間を平均1・3分短縮できるという。米シアトルから指揮をとる工藤卓哉マネジングディレクターは「売り上げを7%上げるのと意味が違う。たとえば人の命を7%救うとなると、100人いれば7人を助けることになる。これほど尊いことはない」と説明する。
今回の壮大なプロジェクトの戦略をまとめたのが工藤マネジングディレクター。「ヒューマンリソース(人材)が限られる世界で、いかに作業を効率化できるかが勝負になる。それを可能にするのがAIであり、機械学習」。拠点が散らばるのは全くデメリットでない。地さを活用することでデータをうまく受け渡せば、プロジェクトそのものは眠らないまま進むことも可能にする。
八丈島の板野マネージャーは結婚を機に八丈島に移り住んだ。「今回の案件がなければ仕事をやめるつもりだった」。AIが職場に入ったことで、このようなリモートワークにつながった。もうすぐ出産を控えており、育児のための休暇に入る。「必ず復職する」。自然豊かな離島から世界の価値観を変えるプロジェクトに挑む。
「AIや機械が人の仕事を代替するという物騒な話がありますね。そうではありません。人間がいないと正確なデータが存在しない」。工藤マネジングディレクターは17年6月、アクセンチェアのピエール・ナンテルム会長兼CEO(最高経営責任者)らポードメンバーを前に佐賀プロジェクトを紹介した。
「人の命を救う」ということに思わず涙を流した役員もいた。
全世界のプロジェクトの中で見事にトップに輝いた。
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
- -
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
どうでもいい、じじぃの日記。
ドローンは人工知能(AI)、自動運転と並ぶ第4次産業革命の1つだ。
ちょっと古い話だが、2017年2月、日本テレビ 『ミラクルアインシュタイン』を観た。
【最新ドローンの力だけで長距離を飛び、荷物を届けられるか?】
ドローンが五島列島 赤島に到着、老眼鏡と手紙を届けた。バッテリーを交換したドローンは離陸し、5km先の黄島を目指す。野波健蔵先生は無人島からの乱れた風が心配だと話したが、無事にそのポイントも抜けて黄島に到着した。
今年の9月20日から5G通信の「ラグビーワールドカップ2019」が行われる。
ドローンに5G通信を組み込んだGPSを搭載するか、しないかで全く違うらしい。
離島に荷物を届けるというのは、自然災害の時にずいぶんと役に立ちそうだ。
老兵は、ドローンと、消え去るのみです。