10 Smartest Cities In The World 動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=E6l0wLG7c9I
Smartest City Tokyo
The 10 Smartest Cities In The World 05.14.14
Economy, sustainability, technology, and urban planning. Where do the world’s cities rank on these and other important metrics?
https://www.fastcompany.com/3029331/the-10-smartest-cities-in-the-world
『LIFE SHIFT(ライフ・シフト)』 リンダ・グラットン、アンドリュー・スコット／著, 池村千秋／訳 東洋経済新報社 2016年発行
雇用の未来――機械化・AI後の働き方 より
未来の雇用環境を具体的に予測しようとするのは馬鹿げているが、過去から学び、さらにはいま起きつつあることの延長線上になにがあるかを考えれば、将来の展望を得ることはできる。長い人生を送る人にとって、未来の雇用環境について展望をもつことはきわめて需要だ。以下では、まず広い視野から将来興隆しそうな産業を検討し、そのあと、いま台頭しつつある「スマート・シティ（賢い都市）」について考え、最後に、雇用とテクノロジーの関係について、そして急速な変化を遂げる労働市場で予想される勝者と敗者について掘り下げて論じたい。
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変わるのは、どういう企業で働くかという点だけではない。働く場所も変わる。いま私たちは、人類史上最も特筆すべき大移住を目撃している。それは農村から都市への人口移動である。2010年、世界全体の都市生活者の数は36億人だった。2050年には、それが63億人になると見られている。これは毎週130万人が都市に移り住む計算だ。都市で暮らすこと、とりわけいわば「スマート・シティ（賢い都市）」に住むことを望む人が増えているのだ。この点は今後もおそらく変わらない。
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スマートシティは、柔軟な働き方が実践される最前線にもなるだろう。テクノロジーのイノベーションのおかげで、人々は仕事をする場所と時間を柔軟に選べるようになる（その結果、在宅勤務やバーチャル勤務が増える）。それに、求職者と企業や、同じ関心をもつ人間同士が出会いやすくなり（労働市場への参入がしやすくなる）、コミュニケーションもより手軽に、安価になる（バーチャルなチームやグローバルなチームを組んで仕事をすることが容易になる）。そして、多くの人が協力して問題を解決する余地も大きくなる（同じようなスキルや考え方の持主を集めて、大規模なコミュニケーションを築ける可能性が高まる）。
「オフィス」という概念がばかばかしいくらい古臭く、あまりに無駄だと考えられるようになる可能性もある。以前、ユニリーバの幹部たちが温室効果ガスの排出源を調べたところ、会社への通勤が莫大な量の温室効果ガスを生み出していることがわかった。この問題も一因になって、自宅で仕事をしたり、勤務先の会社が地区ごとに儲ける小規模な仕事場や、誰でもが利用できる地域のコミュニティセンターに出勤したりするケースが増えるだろう。ホログラム（立体映像）やバーチャル会議などのテクノロジーの低価格化も、この潮流に拍車をかける。企業のマネージャーたちがバーチャル・チームのマネジメント技術を磨き、在宅勤務への理解を深めるにつれて、こうした働き方が当たり前になっていく。ただし、在宅バーチャル勤務を拡大するにあたっては、前述した地理的な「近さ」の重要性とのバランスがつねに問われることになる。
