じじぃの「中国の反日・トラウマの深層・屈辱の日清戦争の敗北にあった!習近平の言い分」

中国海軍征兵宣伝【釣魚島を奪還せよ!】 2015  動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=1Z8_KRMdbbs
第一、二列島戦

トランプ大統領”誕生翌日、中国武装兵士の尖閣上陸もありうる 2016.05.10 ZAKZAK
平たく言うと、トランプ=米国は日本、韓国、フィリピンなど東アジア地域から部分的に撤退し、中国がその間隙を突いて朝鮮半島南シナ海で“好き放題”やるということだ。大統領就任式は来年1月20日である。極論すると、中国はその翌日、沖縄県尖閣諸島武装兵士を上陸させる。
http://www.zakzak.co.jp/society/politics/news/20160510/plt1605101140002-n1.htm
中国に日清戦争敗北のトラウマ!だから謝罪しないロックオンや大気汚染 2013年2月12日 J-CASTテレビウォッチ
北京市の空を覆う大気汚染については「日本は原子力発電をやめて石炭による発電に変えた。これが中国の環境に影響を与えている」(5日付チャイナネット)と主張し始めた。
中国はなぜ謝らないのか。対外的に謝罪したのは、120年ほど前の日清戦争終結した下関条約(1895年4月17日締結)に遡るという。このとき、賠償金と遼東半島、台湾などを日本に割譲し謝罪した。これをきっかけに、イギリス、フランス、ドイツ、ロシアなどの欧州列強に次々侵略され、時の西太后が領土を割譲していった屈辱がいまも残り、家庭ではこのときの歴史を教訓として、「大事なことは譲ったり引いてはいけない」と教えているという。
小倉キャスター、「日本は対中関係をうまく築いていくのは難しいですかね」
宮家、「日本に安易に謝ると弱腰と国内で非難される微妙な関係で、物事を解決することが難しくなっています。120年前からの屈辱のトラウマが克服されないと、こういう問題は続くと思いますね」
http://www.j-cast.com/tv/2013/02/12164820.html?p=all
『マスコミより確かな 習近平の言い分』 孔健/著 三五館 2015年発行
習近平、「世界制覇」のシナリオ 日清戦争から学び現代に活かす研究が進む (一部抜粋しています)
前近代的な戦争の例は遠く日清戦争に見ることができる。中国では新聞や雑誌に躍る「甲午戦争(日清戦争)」という文字を目にする。とくに2014年は「甲午戦争120周年」を迎えるからだ。日清戦争は中国人にとって日中戦争大東亜戦争)とともに日本の侵略戦争として、振り返ればそこにある記憶なのである。身近な記憶であるため、風化する前に記録し今後に役立てようと日清戦争の研究がなされている。
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「人民日報」が出版している「文史参考」という雑誌のネットの分析は次のようだ。
「『甲午戦争』敗戦後、中国は世界から『眠れる獅子』と恐れられられていた大国の面目を失った。反対に小国日本は一躍世界中の注目を浴びた。中国は、1895年4月の日清講和条約(「馬関条約)、通称日本名「下関条約」)によって、日本に遼東半島、台湾、澎湖諸島などを割譲し、朝鮮国を独立自主の国として認め、賠償金として銀2億両を支払うこととなった。しかし当時の、フランス、ドイツ帝国ロシア帝国による、いわゆる三国干渉によって日本は遼東半島を放棄させられ、その代わり中国は還付報奨金として銀3000両を追加して支払った。
日本は、それらの金の84%を戦費と軍拡に使い、戦後中日の軍事力は逆転した。日本はアジア一の軍事強国となり帝国主義の道を進むこととなった」
結局、中国が日本に支払った金額は、軍費賠償金、銀2億両、威海衛守備費焼却金(3ヵ年分)、銀150万両、遼東半島還付報奨金として銀3000両、合計・銀2億3150万両になった。合計金額は』ポンドになおすと3500万ポンド、日本円にして3億5000万円という、当時としては途方もない金額になった。そのとき清国は銀本位制だったため銀2億3150万両に相当する額のポンド金貨を、英独仏露といった国から借金して日本に支払っている。
「中国は、日清戦争後日本は軍国主義の道を選び、侵略拡張政策をとり、右翼勢力が増長した、という3つの要素が三位一体となって軍国政治が行われ、植民文化を形成した」
と分析している。日本が軍国主義の道を歩みはじめたのは中国からの賠償金がそれを可能にしていたのだ。
中国は、日清戦争後の日本緒変化を次のように総括し、現代に生かそうとしている。
一、日本は軍国主義侵略拡張の道を開いた。
二、日本軍国主義は中国侵略の歴史を作った。
三、日本人の戦争を好む雰囲気を作った。
現在中国では、日清戦争120周年と尖閣などの問題が重なり、「日本なにするものぞ、いざ戦わん」というメディアの論調が日常に溢れている。そうした空気に反応し、ネット・メディアでも多角的な企画を行なっている。「文史参考」のネットには「日清戦争」を分析し、「われわれはあのときと同じ轍は二度と踏まない」と歴史の教訓を総括している。

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じじぃの日記。
5/22、BS朝日 「いま世界は」を観た。
●中国でトランプ大統領待望論?
アメリカの世論調査によると、共和党ドナルド・トランプ大統領が誕生する確率は50%になった。
トランプ氏、「日本や韓国はもっとカネを払わなければいけない。米国は守り続けることはできない」
トランプ氏の考えは、いっそのこと米軍はグアムまで後退し日本防衛の必要なし、ということらしい。
中国にとって、在日米軍撤退は大歓迎なのだという。
「現在中国では、日清戦争120周年と尖閣などの問題が重なり、『日本なにするものぞ、いざ戦わん』というメディアの論調が日常に溢れている」
中国の反日、釣魚島(日本名・尖閣諸島)奪還せよ、の深層には、屈辱の日清戦争敗北のトラウマがあると言われている。