マネーの羅針盤 悩める中国経済 来年はどうなる？ 20151212 動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=o5KseP3Mu_I
【韓国経済崩壊】韓国サムスン電子のスマホ勢力が急変 コスパで中国メーカーがサムスン電子に攻勢、販売を伸ばす 動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=bwae9Z6paoY
マンションの値下げ販売が相次ぐ浙江省・杭州
Xiaomi Phone 2
2015年Q1の中国スマートフォン シェア
SSEC: 上海総合指数 (上海総合) の チャート 株価 みんなの株式 (みんかぶ)
http://minkabu.jp/stock/.SSEC/timeline
ブラジルレアルが2015年2月から急激に下落
上海総合指数、SSEC・日足チャート分析 サーチナ・ファイナンス
http://stock.searchina.ne.jp/data/chart.cgi?type=chart_day&code=SSEC
中国株式市場のCSI300指数が7％下落、大引けまで取引停止 （追加） 2016年1月4日 Reuters
財新／マークイットがこの日発表した12月の中国の製造業購買担当者景気指数（PMI）が48．2と、景況改善と悪化の分かれ目となる50を10ヵ月連続で下回ったことなどが、株価下落の背景にある。
昨年夏の相場急落時に大株主らに割り当てられた株式の売却禁止期間終了が間近に迫っていることも、売りにつながっているもようだ。
http://jp.reuters.com/article/csi-idJPKBN0UI0CO20160104
マネーの羅針盤 「中国経済来年はどうなる？」 2015年12月12日 テレビ東京
【司会】秋元才加、蟹瀬誠一 【ゲスト】柯隆（富士通総研）
週刊現代編集次長・近藤大介、「これからも習近平不況が起こると予測している経済学者が多い。来年も習近平不況が起こるだろう」
AIIB（アジアインフラ投資銀行）は融資資金調達の際の債権に信用格付けを取得しないという異例の事態になっている。
中国指導部が来年の経済計画を策定する中央経済工作会議が始まった。
中央経済工作会議の3つのキーワードは「公共事業投資」「金融緩和」「国内消費」。
柯隆、「国内消費が伸びていない。中国発表のGDPの成長率6．9％は実態を反映していない。輸出入とも前年比マイナスだ。米国の利上げも中国経済にとっては不安材料だ」
http://www.tv-tokyo.co.jp/rashinban/
プライムニュース 「どう動く？過剰マネー 米利上げ見送りと中国」 2015年9月24日 BSフジ
【キャスター】秋元優里、反町理 【ゲスト】後藤茂之（自由民主党政務調査会副会長 衆議院議員）、大串博志（民主党役員室長代理 衆議院議員）、早川英男（富士通総研エグゼクティブ・フェロー 元日本銀行理事）、西茺徹（第一生命経済研究所経済調査部主席エコノミスト）
アメリカのFRB＝連邦準備制度理事会が17日示した“利上げ見送り”の方針は、今後の世界経済にどのような影響を与えるのか？
緩和マネーがグローバル市場を奔流する中、景気減速に揺れる中国や、新興国の金融市場も、その情勢を注視している。もちろん、日本の為替相場や株式市場にも様々な形で波紋が及ぶ可能性が高まり、“シルバーウィーク”明けの市場の動きも注視される。
●新興国のリスクについてどう考えるか。
米国が金融政策を変更し利上げに踏み切った場合の想定として言われる問題の１つ、資金マネー流出による新興国経済のダメージについて考える。
新興国通過の下落率（インドネシア、南アフリカ、マレーシア、トルコ、ブラジル）。
これらの新興国は中国経済の影響をまともに受けている。特に、ブラジルレアルが2015年2月から急激に下落し続けている。
米国の金利も、中国の減速が影響している面が大きいのか。
通貨下落など経済的影響が懸念されている国、地域の俗称・トラブルドテンは韓国、台湾、タイ、シンガポール、ロシア、ブラジル、南アフリカ、コロンビア、チリ、ペルー。
西浜徹、「過去においても米国の利上げはどこかで通貨危機や経済危機を起こしていた。アジア通貨危機が一番大きかった。2年前にバーナンキが量的緩和を縮小しようかと言っただけで資金が逃げていった。フラジャイルファイブと言われたが経常赤字と財政赤字を抱え慢性的インフレ、ファンダメンタルズが悪い。厄介なのは中国が景気減速しているのではという疑心暗鬼。トラブルドテンは中国との連動性が強い」
前編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d150924_0
後編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d150924_1
未来世紀ジパング 「緊急取材！中国バブル崩壊の現場を行く！謎の踊りが大流行」 2015年9月14日 テレビ東京
【司会】SHELLY、秋元玲奈 【ゲスト】宮崎美子、竹田圭吾、周来友 【ナビゲーター】後藤康浩（日本経済新聞社 編集委員）
●天津大爆発 「去るも地獄 残るも地獄」
中国が引き金となった世界同時株安。ついに「バブル崩壊」は始まったのか。その裏側と行方に迫る緊急企画。
不動産業者や無謀な融資を続けてきた“影の銀行”の破綻も相次ぎ、泣き叫ぶ投資家たちの姿が「夢の終わり」を告げる。さらに実態経済にも多くの疑問が浮上。「世界の工場」の終焉と言われ、外資系工場の撤退や夜逃げが続出していた。
周来友、「中国は一度、地獄を見たほうがいい」
http://www.tv-osaka.co.jp/onair/detail/oaid=1234718/
創業4年で世界シェア3位、あっという間に市場を席巻した中華スマホの雄「Xiaomi」 2015年1月6日 nikkei BPnet
Xiaomi（シャオミ＝小米科技）、Huawei（ファーウェイ＝華為技術）、Lenovo Group（聯想集団）といった中国メーカーのスマートフォンが世界市場を席巻しかねない勢いで急成長している。中でも抜きん出た成長を遂げているのがXiaomiだ。
2010年に創業したばかりの同社は、2014年に売上高を120億ドルにまで伸ばし、世界スマホ出荷台数で韓国Samsung Electronics、米Appleに次ぐ3位に浮上した。Samsungがこうした中華スマホに押され出荷台数を落とす中、Xiaomiがスマホ市場の頂点に立つ日が訪れるかもれいない。
http://www.nikkeibp.co.jp/article/matome/20150106/430625/
『週刊新潮』 「サイエンス宅配便」 竹内薫（科学作家） 2014年5月1日号
「PM2．5」注意報 （一部抜粋しています）
気管支喘息がひどくなり、とうとうステロイド吸引をしなくてはいけなくなった。もともと花粉症で喘息持ちのため、例年、花粉の季節になると「完全防備」で凌いでいる。
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いろいろ考えた末、１つの仮説に辿り着いた。それは、中国大陸から飛んでくるといわれるPM2．5の存在である。これまで、花粉の飛散状況はネットでチェックしていたのだが、ここ１ヵ月ほどのPM2．5の飛散データを見て、のけぞった。喘息で咳の発作が頻発した日に、私が住んでいる横浜近辺のPM2．5の飛散量が劇的に増えていたのだ。
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中国財政次官、IMFが指摘したハードランディングリスクを一蹴 2014年4月14日 Reuters
中国の朱光耀財政次官は、中国にはハードランディングのリスクがあるとの国際通貨基金（IMF）の警告を一蹴。政府は金融リスクに対する対応をとっているとの見解を示した。
国際通貨基金（IMF）のラガルド専務理事は、中国には少ないながら「ハードランディング」のリスクがあるとし、シャドーバンキングや金融セクターの自由化などを進めるよう求めた。
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYEA3C02820140413
北京の「汚染霧」、大気サンプルから1300種類の微生物を検出、8割以上が細菌＝中国報道 2014-03-08 サーチナ
中国・清華大学の研究グループは先日発表した北京市の大気汚染に関する研究で、同市内の「汚染霧」中に1300種類あまりの微生物が存在したことを明らかにした。中国メディア・中国新聞社が25日報じた。
http://news.searchina.net/id/1526254
既に始まった中国史上最大の不動産バブル崩壊劇 2014年2月26日 WEDGE Infinity
大都会であるとはいえ、杭州という一地方都市の2件程度の不動産価格暴落が全国的に注目され、危惧されている背後には何があるのか。国全体の不動産バブル崩壊が迫ってきているという認識が定着している、という事実であろう。
つまり、この国の不動産バブルはいつ崩壊してもおかしくないという状況下で、崩壊がいつ始まるのか固唾をのんで見守っている関係者やマスコミにとって、杭州の値下げニュースはまさに、この恐ろしい瞬間の到来を告げるような出来事となったのだ。
http://wedge.ismedia.jp/articles/-/3632
「東のアップル」と言われる Xiaomi（シャオミ） Nobuyuki Kokai Blog
「東のアップル」と言われる Xiaomi（シャオミ）とは、Googleの Android製品管理責任者であるウーゴ・バラ氏（36）を引き抜いて副社長に任命。2011年8月に最初のモデル（MI-1）を発表している新興企業です。
https://kokai.jp/2013/09/21/%E3%80%8C%E6%9D%B1%E3%81%AE%E3%82%A2%E3%83%83%E3%83%97%E3%83%AB%E3%80%8D%E3%81%A8%E8%A8%80%E3%82%8F%E3%82%8C%E3%82%8B-xiaomi%EF%BC%88%E3%82%B7%E3%83%A3%E3%82%AA%E3%83%9F%EF%BC%89/
未来世紀ジパング 「中国三大問題を総力取材」 2014年3月17日 テレビ東京
【司会】シェリー、大浜平太郎 【ゲスト】竹田圭吾(国際ジャーナリスト) 、坂下千里子、周来友 【声の出演】藤原啓治 【沸騰ナビゲーター】後藤康浩（日本経済新聞社 論説委員）
2012年の尖閣問題や反日デモ以降、外交的に冷えきった関係が続く日中関係。その中国は今、世界経済を揺るがしかねない危険な火薬庫とも言われている。
中国経済は危機にあるのか、その真相を探るべく総力取材を敢行。さらに中国の主要都市（北京・上海・広州）で「中国の一番の問題は何か？」緊急インタビューを実施。浮かび上がった中国が 抱える三つの問題。「中国三大問題」その知られざる衝撃の現場に迫る。
●世界初撮影“中国版アップル”が変える！？
中国で「国進民退」という経済を紐解くキーワードがある。これまで中国では国営企業が民間企業よりも圧倒的に優位な立場にあったのだ。それが今大きな転換点を迎えている。「中国のアップル」と呼ばれる新興企業の「シャオミ」だ。既にiPhoneを超える人気ぶりで、入手困難なシャオミのスマートフォン。その本社に世界で初めてジパング取材班のカメラが入った。
●未来予測 「中国三大問題 １敗2分け」
中国の三大問題「経済失速」「危険な食品」「PM2．5汚染」は解決できるのか。後藤は１敗2分けと先を見通した。
まず「危険の食材」は引き分け。違法な薬品を使用した“毒もやし”の生産、販売業者は、これまで営業停止処分に過ぎなかったが現在では懲役刑を受ける。少しずつ改善していく兆しはあるが、賃金格差や拝金主義がなくならない限り、常にイタチが続くのだ。
次に「PM2．5による大気汚染」も長期的にはなるが、今後の可能性に期待して引き分け。今月行われた全人代で2017年までに28兆円の費用を投じ大気汚染対策をすると発表し、中央政府も本腰を入れ始めている。
残る１敗は「経済」。やはり失速感は否めない。“影の銀行”や“理財商品”の総額が200兆円を超え、償還不能の事態が押し寄せると言う。
１年前、習近平の指導部が打ち出した改革は本気で中国を変えようというメニューも並ぶ。中国の改革が進むかどうか、日本も注視しなければならない。
http://www.tv-tokyo.co.jp/zipangu/backnumber/20140317
どうでもいい、じじぃの日記。
3/17、テレビ東京 『未来世紀ジパング』の番組で「中国三大問題を総力取材」を観た。
こんなことを言っていた。
【未来予測 中国三大問題 １敗2分け】
後藤さん、「『危険の食材』は引き分け。違法な薬品を使用した“毒もやし”の生産、販売業者は、今まではせいぜい営業停止処分に過ぎなかったが、今は厳しくなって懲役刑を受けることがある。少しずつ改善していくのではないか。『PM2．5による大気汚染』も長期的にはなるが、今後の可能性に期待して引き分け。今月行われた全国人民代表大会では2017年までに28兆円の巨費を投じ大気汚染対策をすると発表し、中央政府も本腰を入れ始めた。 『経済』は負け。最大の懸念はここにあるんです。実は“影の銀行”や“理財商品”の総額が200兆円を超え、デフォルト（償還不能）の事態が起きている。今まで成長を牽引してきたインフラ投資がこのお金でできたのだから、成長そのものが失速しています」
竹田さん、「僕は3勝0敗もありえるんじゃないかと思う。１年前に習近平指導部が打ち出した改革の内容がすごくて、税制の改革とか、法律制度の改革だけではなく、たとえば一人っ子政策を事実上撤廃してしまうことが本気で中国を変えようというメニューがずらっと並んでいる。ちょっと心配なのは習近平のキャッチフレーズが『チャイニーズ・ドリーム』（中国の夢）なんですが、それを実現させるために国全体のナショナリズムをあおったりという部分があること。日本としては中国の改革が進んだ方が、経済の崩壊もないのでメリットがある。ただ、外交関係では日中間の付き合い方がどんどん難しくなるというジレンマもある」
後藤さん、「だが海外の情報も入ってくると、外に敵をつくろうと思ってもその敵が別に敵じゃないと、庶民が知るチャンスも増えてくる」
じじぃの感想
去年の7月から、中国の不動産バブルがはじけるんじゃないかといわれていた。
「僕は3勝0敗もありえるんじゃないかと思う」
中国は１兆ドルのアメリカ国債を持っているんですね。何かあれば、このアメリカ国債を売ってしまえばいいのだから、そんなに簡単に中国のバブル崩壊はないのかもしれない。
アメリカのオバマ大統領も中国には弱腰だし、困ったもんです。
