マネーの羅針盤 悩める中国経済 来年はどうなる？ 20151212 動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=o5KseP3Mu_I
【BBC】中国の「ブラックマンデー」はなぜ起きた？ 動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=iKZnmkSO8VI
上海総合指数 日足
ブラジルレアルが2015年2月から急激に下落
上海総合指数、SSEC・日足チャート分析 サーチナ・ファイナンス
http://stock.searchina.ne.jp/data/chart.cgi?type=chart_day&code=SSEC
中国株式市場のCSI300指数が7％下落、大引けまで取引停止 （追加） 2016年1月4日 Reuters
財新／マークイットがこの日発表した12月の中国の製造業購買担当者景気指数（PMI）が48．2と、景況改善と悪化の分かれ目となる50を10ヵ月連続で下回ったことなどが、株価下落の背景にある。
昨年夏の相場急落時に大株主らに割り当てられた株式の売却禁止期間終了が間近に迫っていることも、売りにつながっているもようだ。
http://jp.reuters.com/article/csi-idJPKBN0UI0CO20160104
マネーの羅針盤 「中国経済来年はどうなる？」 2015年12月12日 テレビ東京
【司会】秋元才加、蟹瀬誠一 【ゲスト】柯隆（富士通総研）
週刊現代編集次長・近藤大介、「これからも習近平不況が起こると予測している経済学者が多い。来年も習近平不況が起こるだろう」
AIIB（アジアインフラ投資銀行）は融資資金調達の際の債権に信用格付けを取得しないという異例の事態になっている。
中国指導部が来年の経済計画を策定する中央経済工作会議が始まった。
中央経済工作会議の3つのキーワードは「公共事業投資」「金融緩和」「国内消費」。
柯隆、「国内消費が伸びていない。中国発表のGDPの成長率6．9％は実態を反映していない。輸出入とも前年比マイナスだ。米国の利上げも中国経済にとっては不安材料だ」
http://www.tv-tokyo.co.jp/rashinban/
プライムニュース 「どう動く？過剰マネー 米利上げ見送りと中国」 2015年9月24日 BSフジ
【キャスター】秋元優里、反町理 【ゲスト】後藤茂之（自由民主党政務調査会副会長 衆議院議員）、大串博志（民主党役員室長代理 衆議院議員）、早川英男（富士通総研エグゼクティブ・フェロー 元日本銀行理事）、西茺徹（第一生命経済研究所経済調査部主席エコノミスト）
アメリカのFRB＝連邦準備制度理事会が17日示した“利上げ見送り”の方針は、今後の世界経済にどのような影響を与えるのか？
緩和マネーがグローバル市場を奔流する中、景気減速に揺れる中国や、新興国の金融市場も、その情勢を注視している。もちろん、日本の為替相場や株式市場にも様々な形で波紋が及ぶ可能性が高まり、“シルバーウィーク”明けの市場の動きも注視される。
●新興国のリスクについてどう考えるか。
米国が金融政策を変更し利上げに踏み切った場合の想定として言われる問題の１つ、資金マネー流出による新興国経済のダメージについて考える。
新興国通過の下落率（インドネシア、南アフリカ、マレーシア、トルコ、ブラジル）。
これらの新興国は中国経済の影響をまともに受けている。特に、ブラジルレアルが2015年2月から急激に下落し続けている。
米国の金利も、中国の減速が影響している面が大きいのか。
通貨下落など経済的影響が懸念されている国、地域の俗称・トラブルドテンは韓国、台湾、タイ、シンガポール、ロシア、ブラジル、南アフリカ、コロンビア、チリ、ペルー。
西浜徹、「過去においても米国の利上げはどこかで通貨危機や経済危機を起こしていた。アジア通貨危機が一番大きかった。2年前にバーナンキが量的緩和を縮小しようかと言っただけで資金が逃げていった。フラジャイルファイブと言われたが経常赤字と財政赤字を抱え慢性的インフレ、ファンダメンタルズが悪い。厄介なのは中国が景気減速しているのではという疑心暗鬼。トラブルドテンは中国との連動性が強い」
前編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d150924_0
後編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d150924_1
未来世紀ジパング 「緊急取材！中国バブル崩壊の現場を行く！謎の踊りが大流行」 2015年9月14日 テレビ東京
【司会】SHELLY、秋元玲奈 【ゲスト】宮崎美子、竹田圭吾、周来友 【ナビゲーター】後藤康浩（日本経済新聞社 編集委員）
●天津大爆発 「去るも地獄 残るも地獄」
中国が引き金となった世界同時株安。ついに「バブル崩壊」は始まったのか。その裏側と行方に迫る緊急企画。
不動産業者や無謀な融資を続けてきた“影の銀行”の破綻も相次ぎ、泣き叫ぶ投資家たちの姿が「夢の終わり」を告げる。さらに実態経済にも多くの疑問が浮上。「世界の工場」の終焉と言われ、外資系工場の撤退や夜逃げが続出していた。
周来友、「中国は一度、地獄を見たほうがいい」
http://www.tv-osaka.co.jp/onair/detail/oaid=1234718/
クローズアップ現代 「中国経済 減速どこまで〜”世界同時株安”の衝撃〜」 2015年8月31日 NHK
【キャスター】国谷裕子 【ゲスト】西茺徹（第一生命経済研究所・主席エコノミスト）
24日の世界の株式市場は、中国経済の先行きに対する懸念が強まって、売りが売りを呼び株価は軒並み下落、全面安となった。
中国経済の減速傾向は世界経済へも大きな影響を及ぼしている。アメリカでは利上げが遅れるのではとの観測が出始め、中国に織糸を輸出してきたインドの企業は、注文のキャンセルが相次ぐなど輸出が大きく減少した。
鉄鉱石の輸出量世界１位のオーストラリア。実にその76％が中国向けだ。大手資源会社のリオティントだ。中国の鉄鉱石の需要が激減したことで、ことし上半期の利益が去年の同じ時期に比べ8割近くも減少した。このまま中国の需要が回復しなければ価格の下落に歯止めがかからなくなるのではないかと懸念している。
中でも影響が大きいのが中国への依存度が高いアジアの新興国だ。この10年間で中国への輸出額を2倍に伸ばしてきたインド。ムンバイ郊外の糸を扱うこの会社。高値で大量に買い取ってくれる中国企業との取り引きを毎年増やし去年は生産量の半分を占めるまでになった。しかし、今月に入り取引先の中国企業10社のうち8社が需要が減ったので商品を送らないでほしいと連絡してきた。
日本企業にとっても株安と急速な円高は大きな懸念材料だ。
http://www.nhk.or.jp/gendai/kiroku/detail_3697.html
プライムニュース 「世界株安ショックの先 中国深刻度と日本景気 最新データを独自解析」 2015年8月27日 BSフジ
【キャスター】秋元優里、大山奏解説委員 【ゲスト】宅森昭吉（三井住友アセットマネジメント理事・チーフエコノミスト）、松野利彦（SMBCフレンド証券チーフストラテジスト）、永濱利廣（第一生命経済研究所主席エコノミスト）
3日連続の“人民元切り下げ”による中国経済の減速懸念がもたらした、“世界株安”ムード。
リーマンショック後、新興国の成長を牽引役に、先進国が金融緩和策に追われた光景から一転、世界経済は今『新たなフェーズ』を迎えているのか。
最新の経済データと身近な景気シグナルを気鋭のアナリスト3人が独自分析する恒例企画で、2015年末に向けての日本景気、国際経済の現状と先行きを読み解く。
提言 「2015年後半 世界経済ここに注目」
宅森昭吉 「着実」
アベノミクスを着実に実行すること。
松野利彦 「米利上げと中国経済」
米利上げと中国経済は日本経済にかなり影響がある。
永濱利廣 「国際協調と再分配」
中国の株暴落などで先進国が協調して支える。日本ではこれからは弱者の家計を助ける重点的政策を行なう。
前編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d150827_0
後編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d150827_1
プライムニュース 「中国ブラックマンデー 株価ショック真相検証 バブル軟着陸は可能か」 2015年8月28日 BSフジ
【キャスター】佐々木恭子、大山奏解説委員 【ゲスト】柯隆（富士通総研経済研究所主席研究員）、葉千栄（東海大学教授）
週明け、人民元切り下げ、上海株の急落などを受ける形で日本をはじめ欧米やアジアの主要な市場で株価が大幅に下落。その後、反騰もあって落ち着きを取り戻しつつあるものの、中国の実体経済が減速しているのではないかとの見方が根強く“中国ショック”再発に世界の市場が戦々恐々とする日々は続く。
中国では来月3日に行われる抗日戦勝記念の軍事パレードを前に、当局は政府系ファンドを通じて株価を下支えしているという観測も広がっている。
今後について、中国市場ではこの１年で個人投資家のボリュームが非常に大きくなっていることもあり、減速する経済を映して下落する相場を政府が下支えするには限界があるとして、この反発は短期的なものにとどまるといった見方が聞かれている。
中国株の上昇はひとまずの安心材料となり、市場の注目はジャクソンホールで開かれているシンポジウムの内容や、来週の雇用統計など利上げの時期を見通す材料に集まっている。
主要国のマーケットの動きが落ち着きを取り戻してきているように見える。
日経平均株価は１万9000円台を回復。NYダウ平均も戻っているように思える。
１週間の乱高下について聞く。
柯隆、「ここで何をやらなければならないか。製造業は引き続き重要だ。メイドインチャイナのブランドが確立していない。昭和40年代、日本のブランドはソニーもナショナルも全部確立した。これは中国の大きな構造問題だ」
大山泰、「お盆の頃、中国が人民元の切り下げを行なった。その週末に株が下がっている中で市場に介入しないという政府の立場が伝わりずっと乱調だった。激震が走ったのは先週、製造業に関する数字がすごい悪い統計が出た」
柯隆、「中国が震源地ということは事実だ。大きな背景は主要国の行きすぎた金融緩和（ゼロ金利、量的緩和）で、そろそろ出口政策を打たなければいけない」
１週間のマーケットの動き、落ち着くまでの時期について聞く。
葉千栄、「大きな背景としてはここ１年間、世界主要各国の金融当局が流動性を高めてお金をマーケットに出し効果があるように見えたが、実体経済はそれほど良くなっていない。ある国のきっかけ１つで下落する。今回のきっかけは中国政府が発表した企業製造指数が6ヵ月連続50％以下」
柯隆、「中国の株式市場で投資している口座数は１億。8割が個人投資家だ。個人投資家のほとんどがデイトレーダー」
提言 「中国経済とどう向き合っていくべきか」
柯隆 「国際協調」
米国・オバマ大統領がリーダーシップをとらなければいけない。日米中欧が定期的に首脳会談、財商会談をしなければならない。その中でなぜ、中国が暴落しているのに日本の麻生大臣は何も中国に電話をしないのか。米国は中国に電話を入れている。
葉千栄 「経済発展 パターンの転換」
これからは工業からサービス業へ、輸出から内需へ。このようなモデルチェンジが必要。中国で世界の風が読めないような出方をしている。
前編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d150828_0
後編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d150828_1
どうでもいい、じじぃの日記。
中国の実体経済が減速しているのではないかとの見方が強い。
その根拠として、2000年代後半から、中国政府は景気対策を実施し各地で開発ラッシュが続いた。その結果、中国全土にゴーストタウン（鬼城）が急増。入居者はおよそ3〜4割にとどまっている。
不動産バブルがはじけ、鉄鋼生産がゼロになっているのではないかとの指摘がある。
習近平国家主席は、国民の不満をそらすために反日を煽る危険もあるとのこと。
