【中国崩壊】 三橋貴明が中国バブル崩壊の実態は日本の比でない300兆円 動画 YouTube
http://www.youtube.com/watch?v=DD8FvLgOKgk
日本企業の中国撤退が加速、中国で生産は「時代遅れ」に、中国ネチズンは 動画 YouTube
http://www.youtube.com/watch?v=wgSwEZiuCi4
中国 ホンダ部品工場スト その裏で何が? 動画 YouTube
http://www.youtube.com/watch?v=0SNFniPJ1sc&feature=related
ノーベル賞
中国経済、実はマイナス成長？
中国経済、実はマイナス成長！？ 鉄道貨物輸送量からみえる実態 2014年10月07日 やまと新聞
興味深いことに、ことし１〜9月のGDP実質成長率7．7％に対して、鉄道貨物輸送量はマイナス0．8％に落ち込んでいる。鉄道貨物輸送量がマイナスになったのは08年9月のリーマン・ショック後の09年１月から11月以来である。
http://www.yamatopress.com/c/1/1/6082
世界の工場・中国が競争力失い、衰退していく＝海外企業は自国回帰へ―米誌 2012年12月13日 レコードチャイナ
2012年12月9日、米誌フォーブス（電子版）は、「どいてくれ、ミシガン州よ。世界で次に衰退する工業地帯は中国だ」と題した記事を掲載し、世界の工場にまで成長した中国が直面している問題点を列挙した。11日付で環球時報が伝えた。
http://www.recordchina.co.jp/group.php?groupid=67379
＜中国人が見た日本＞日本が誇る数多くの世界一、中国との差は歴然 2013年6月8日 レコードチャイナ
中国のGDP（国内総生産）は急速に伸び、総合的な実力も絶えず成長している。それはとても喜ばしいことであり、中国人として当然誇りに思うべきことだ。しかし、喜んでいるばかりではいけない。日本にはわれわれよりも進んでいる分野が数多くある。
まずエネルギーの消費効率だ。１kgの石油が生み出すエネルギーの価値を計算すると、日本が10．5ドルで世界一。この数字は中国の7〜10倍に相当する。1990年以降、研究開発費用がGDPに占める割合も日本が世界一。労働人口１万人当たりの研究者の数も、日本が世界一だ。日本の小学校入学率100％や中学校入学率99．5％も世界一。大学教育を受けた人の数が総人口の48％に上り、基礎教育の充実が平均的に文化レベルの高い日本人を生み出している。
科学技術や経済以外の領域でも、日本は世界一を誇っている。なかでもわれわれが最も考えなければならないのは日本のソフトパワーだ。日本の国家イメージは世界一。森林率は64％で世界一。中国の森林率はわずか18％で、世界平均の22％にも及ばない。日本は長寿世界一の国であり、世界で最も政治的にクリーンな国の１つでもある。さらに、世界で最も公平な所得分配の国であり、所得分配の不平等さを示すジニ係数はわずか0．285しかない。
1980年代初めならば、日本の世界一はさらに多かった。日本経済が低迷しているといっても、決して衰退していないことは、こうした数々の輝かしい数字が証明している。
http://www.recordchina.co.jp/group.php?groupid=73127
プライムニュース 「日中経済復活なるか？ チャイナリスクと円安」 2014年9月30日 BSフジ
【キャスター】島田彩夏、反町理 【ゲスト】林芳正（自由民主党参議院議員 日中友好議員連盟事務局長）、岡本巖（日中経済協会理事長）、津上俊哉（現代中国研究家）、朱建榮（東洋学園大学教授）
国連の場で、改めて“前提条件なしの首脳会談”と中国に呼びかけた安倍首相。長期化する日中関係悪化への国際社会の懸念にも配慮したものだ。
与党幹部・財界首脳などの訪中が相次ぐ中、焦点の11月APECに向けて日中それぞれの抱える事情を有識者に聞く。
前編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d140930_0
後編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d140930_1
プライムニュース 「冷え込む日中韓と経済 ダメージと勝ち組企業 各国経済人の本音とは」 2014年2月6日 BSフジ
【キャスター】八木亜希子、反町理 【ゲスト】イェスパー・コール（J Pモルガン証券マネージングディレクター）、金美徳（多摩大学大学院経営情報学研究科教授）、宋文洲（ソフトブレーンマネージメント・アドバイザー）、高山武士（ニッセイ基礎研究所経済研究部研究員）
中国・韓国との首脳会談実現に関して、対話のドアは常にオープンとする安倍政権だが、政治・外交の面で距離感が縮まる気配は見えにくい。しかし経済の面から見れば、日中・日韓の関係はさまざまな産業のパートナーとしても、ライバルとしても、互いに背を向け合う訳にはいかない存在。
両国との関係が良好とは言い難い政治状況が、日本経済に、今、どのような影響を及ぼしているのか。経済的にWin Winとなるような、互恵関係を築けるのか。
日中韓経済の今後を、グローバルな視点から展望する。
前編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d140206_0
後編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d140206_1
プライムニュース 「未来はあるか日中経済 中国の高成長は終焉？ 脱中国・脱日本の行方」 2013年9月20日 BSフジ
【キャスター】椿原慶子、反町理 【ゲスト】津上俊哉（現代中国研究家・コンサルタント 元経済産業省）、肖敏捷（SMBC日興証券中国担当エコノミスト）
去年起きた柳条湖事件81年の反日デモから1年。日本経済にとっての中国をあらためて考える。
中国の市場としてのメリットと、経済停滞やシャドーバンキングの問題、反日デモなどから生じるリスクとの兼ね合いを、日本企業はどう捉えればよいのか。いまだ厳しい外交関係から脱中国に向かう日本企業も現れる中、今後の日中経済はどうなるのか。
中国ウォッチャーである津上俊哉氏と中国人エコノミストを迎え、中国経済の現状と今後の見通しを聞くと共に、チャイナリスクの日本経済への影響を検証する。
前編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d130920_0
後編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d130920_1
サンデー・フロントライン 2010年7月11日 テレビ朝日
【出演者 出演】小宮悦子、藤原帰一(東京大学)、星浩(朝日新聞)、鞭容子(毎日新聞)、小川彩佳(テレビ朝日)、平石直之(テレビ朝日)
【コメンテーター】姜尚中 （東京大学大学院教授）、渋谷和宏 （日経BPビジネス局長）
【ゲスト】武者陵司 （ドイツ証券アドバイザー）、莫邦富 （ジャーナリスト）、梅澤高明 （A.T.カーニー日本代表）
【１．日本の景気、先行きに陰り!?】
ようやく上向いてきた印象のある日本の景気。しかし、このところ気になる現象が続いている。
4月に今年最高値をつけた平均株価が、少しづつ下がり続け、7月6日には今年の最安値を記録。
一方、円高傾向は止まらず、１ドル80円台で推移している。
楽観的な見方の一方で、気になるデータも数多くあるが、エコカー補助金やエコポイントなどの期限切れが近づくと、一時的な駆け込み需要があっても、それ以降は先行きに不安を感じさせる。
果たして今、日本の景気はどういう状態にあるのか？ 取材、検証する。
【２．日本企業の中国工場でスト拡大の波紋】
今年5月、中国・広東省にあるホンダ系の自動車部品工場で中国人労働者によるストが行われていたことがわかった。
さらにその波紋は中国各地に広がり、日系企業を中心にストが飛び火。これまで黙認してきた中国政府も厳しい姿勢に出る方針だという。
この背景には一体何があるのか？
安い労働力を目当てに中国へ進出してきた各国の企業。その一方で中国経済は目覚しい成長を続けており、もはや歪みが生じるのは避けられない状態だったのか？
そしてストが次々飛び火していく現状の裏には、労働者たちの驚くべき行動があった。
今、中国の日系企業で何が起こっているのか？ そして今後どう対処すべきなのか？
【３．英語公用化で世界へ飛び出せ！】
ユニクロや楽天といった企業が、12年度をメドに社内で英語を公用化する方針を発表した。
会議や文書も英語化、楽天は食堂のメニューも全部英語表示にするという。
海外展開を加速させているユニクロ。“世界企業”への脱皮の手段として公用化に踏み切った楽天。しかしこの風潮はもはや一部の先進企業だけのものではない。
グローバル化を進める韓国などの企業では、入社に英語が必須はもはや当たり前。
「日産」や「ニューズウィーク日本版」など、外国人幹部や社員の多い企業はもちろん、純然たる日本企業でも英語を社内公用語とすることで成功を収めている例があった。
番組では海外も含めて現状を取材。企業の英語公用化は日本経済を元気にするのか！？
【４．追跡 世界遺産 〜「登録」めぐる利権の闇〜】
2011年を目指し、世界遺産への登録を再び目指す平泉。「浄土思想」という欧米人に分かりにくいテーマで臨んだ2008年、日本勢で始めて落選。「平泉ショック」と呼ばれた。
一方、同じく苦戦を伝えられた石見銀山は見事、登録に成功。平泉と石見を分けた物とは一体、何だったのか。
取材を進めると浮かび上がったのは「世界遺産登録」をめぐる文化庁とファミリー企業の癒着・利権構造だった。世界遺産登録を独占的に請け負う元役人が代表の会社が存在、まさに「カネの成る木」となっていたのだ。
世界的な知名度の向上、観光客の増加による経済波及効果など、光の部分に焦点が当たりがちな世界遺産。その登録の舞台裏にひろがる闇を追った。
http://www.tv-asahi.co.jp/s-frontline/
どうでもいい、じじぃの日記。
7/11、ぼけっと、テレビ朝日 『サンデー・フロントライン』を観た。
中国の日本企業でストが拡大しているという。何があるのだろうという思いで観た。
こんなことを言っていた。
【１．日本の景気、先行きに陰り!?】
日本の景気について、このところ気になることが続いています。
7月6日の東京金融市場は、円高の進行を受け、日経平均株価は9091円の今年最安値を更新し、対ドルで昨年12月3日以来の１ドル＝87円につけました。この現象はドバイショックの時の状況と似ています。
企業の設備投資の先行きを示す主な機械メーカーの今年5月の受注額は、エコポイント制度など政府の経済対策の効果が薄れることへの懸念や、景気の先行きに不透明感が出ていることを背景に、大幅に減少しています。
ボーナスシーズンの割には車の売れゆきが悪い。
自動車ディーラーの人、「当社では、来月は7割くらいになるのではないか」
ドイツ証券アドバイザーの武者陵司氏が解説する。
エコカー＆ポイント期限切れ
適用期限 エコカー補助金 9月末
エコカー減税 2012年3月末
家電エコポイント 12月末
エコ住宅 12月末
武者さん、「確かに閉塞感はある。しかし、アメリカの景気が回復している指標が出ているので、輸出が減るとは考えられない」。「中国の人民元はまだ4割も過小評価されている。一方、日本の円は実体よりも過大評価されている」
【２．日本企業の中国工場でスト拡大の波紋】
中国南部、広東省で起きた労働者のストライキが、中国全土の日系企業に"連鎖"的に続いている。
コンピュータ基盤を製造する日系企業で賃上げと待遇改善を求めるストライキが先月29日から始まった。
ストライキを起こすのは内陸部から来た若年農民工だ。彼らの賃金が上がるにつれ、内陸部に帰らない人たちが増えている。
日系企業の前に大型バスを駐車させ、周囲からの視線を遮断して、携帯電話を手に連絡し合っている工員たちの映像が流れた。低賃金の不満を携帯、インターネットで情報交換している。
中国から脱出し、移転先をバングラデッシュに求める日系企業が出てきた。生産拠点を中国に一極集中させる「チャイナリスク」への危機感から、ベトナムやバングラデシュに工場を分散させる日系企業が増えている。
日本人コンサルタントの人、「賃金が上がり、内需が拡大することで中国が世界の市場になるという意見もあるが本当だろうか」
会社の食堂に入ると、会社の労働条件がどうなっているのかが分かる。安い食材しか使っていない。労働者が不満を持っているのに経営者が気づいていない。経営の現地化や、労働者とのコミニケーションで労働者の不満を吸い上げることが重要だ。
中国人ジャーナリストの莫邦富氏が解説する。
莫さん、「給料が上がれば日系企業にくるのではないか。こないですね。欧米系の企業にいきます」 「中国は低賃金として考えると間違う」 「チャイナリスクという言葉で片づけるのが間違いなのです」
世界工場 3つの変化
①賃金上昇
②元高
③民工荒 （労働者不足）
小宮さん、「現地化すれば解決するのか」
莫さん、「欧米系ではストライキは起きていない。今頃になってようやく正社員、幹部というのが遅れている」
コメンテーターの姜さん、「日本には中国から留学生がたくさんきている。彼らを幹部にするとか、何もしていないのはもったいない」
コメンテーターの渋谷さん、「日本語が障害になっている。欧米系は英語だ」
じじぃの感想
世界で仕事をする上で、日本語は邪魔なのかもしれない。
追加
2014年10月7日、LED・発光ダイオードの開発で、赤崎勇氏、天野浩氏、中村修二氏の3人が2014年のノーベル物理学賞を受賞した。
日本人の受賞者は、米国籍の中村氏と南部氏を含め22人となった。
