【韓国崩壊】通貨スワップ再開懇願!人としておかしい!青山繁晴 動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=faahiZC2cOk
【韓国経済崩壊】中国、韓国を切り捨てさらば韓国技術!「中国経済は必要としていない」 動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=mlCkQaS47Ao
韓国に関わらないほうがいい
韓国経済が破滅の危機に瀕しているようです
主要国の技術貿易収支 (ジェトロ HPより)
韓国は毎年赤字
いま世界は (追加) 2015年10月18日 BS朝日
【司会】木佐彩子、小松靖 【コメンテーター】川村晃司(テレビ朝日コメンテーター)、パックン(タレント) 【ゲスト】武貞秀士(拓殖大学大学院特任教授)、李泳采(恵泉女学園大学准教授)
●今後の日韓関係について
武貞秀士、「1990年代、金大中が親日を断行したとき日本は強い国だった。日本と韓国がギグシャクしたのは日本が弱くなってからだ。“強すぎる日本”を作れば日韓関係は自然によくなる。韓国と中国は仲がよくなったのは中国が強くなったからだ」
http://www.bs-asahi.co.jp/imasekaiwa/
中国製品で事足りる? 「韓国は対中戦略を変えるべき」と専門家=韓国華字メディア 2014/12/13 サーチナ
韓国メディア・聯合ニュースの中国語電子版は7日、同国政府・産業通商資源部などが7日に発表したデータで、同国において通年の対中輸出が5年ぶりにマイナス成長となる可能性が高いことが明らかになったと報じた。
韓国貿易協会の関係者は「中国製品がすでに韓国製品の代わりになっており、中国は韓国から製品を輸入する必要がなくなっている」と解説。
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2014&d=1213&f=business_1213_008.shtml
新報道2001 2014年6月1日 フジテレビ
【レギュラー出演】須田哲夫、平井文夫、吉田恵 【コメンテーター】自民党・山本有二元金融担当相、東海大学教養学部准教授・金慶珠、拓殖大学大学院特任教授・武貞秀士、大阪市立大学大学院教授・朴一、経済評論家・上念司、日本総研・高橋進
▽韓国…経済崩壊の危険性は? 格差社会の今
97年通貨危機再来があるのかどうかが気がかりであることを須田さんが語った。韓国は2031年〜60年のGDP年間成長率が0.6%と推計されており、これはOECD主要国で最下位。
高橋さん、「短期的な問題と長中期的な問題を分けて考えてみたい。短期的には韓国がまた債務危機に陥る確率はそんなに大きくないと思う。今韓国のリスクといわれるのに、1つはアメリカの金融緩和が終わることによって韓国から資金が流出してしまうんではないかと、2つ目が中国経済が減速して韓国の輸出がおかしくなる。3つ目が円、日本と韓国の間で競争が変って韓国が弱くなる。4つ目が家計債務(住宅ローンなど)のような内需が弱くなる。この4つの問題点が出てきたが、どれもこれもものすごく危機的で債務超過になるということはないと思う。ただ長い目で見ると、実は韓国というのは半導体、スマホ、自動車、こういうものでサムスン、現代がやってきた。ところが次が見えない。次に何で韓国を引っぱっていくのか。そういう中で移民と言っているが、実際韓国の労働力はどんどん低下していく。そうすると、長中期的には日本どころか、もっと成長力は鈍化してしまうのではないか。これに対処する答えはまだ出ていない」
http://www.fujitv.co.jp/shin2001/index.html
現代自、新型ソナタでも燃費誇大表示 2014年3月18日 The Wall Street Journal
韓国の現代自動車は17日、主力の新型セダン「ソナタ」の燃費表示に誇張があったとして謝罪した。現代自は2012年、米国での燃費誇大表示を認めた経緯があり、あらためて信用を傷つける結果となった。
http://jp.wsj.com/article/SB10001424052702304471904579445801735957932.html
海外投資家、韓国売り加速 サムスン、現代自…主要株が軒並み急落 2014.01.20 ZAKZAK
韓国経済が「独り負け」状態だ。今年に入って主要国の株式市場が上昇基調なのに、韓国株はサムスン電子を筆頭に軒並み急落、大手外資系金融機関は韓国への投資判断を格下げした。朴槿恵(パク・クネ)政権下の経済不振を背景に、海外投資家の「韓国売り」「脱・韓国」が加速しているというのだ。
特に年初以降の下落基調が厳しく、KOSPIは昨年末に2011ポイントだったのが1月10日には1938と約3.6%下落、17日も1950を割り込むなど弱々しい。
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20140120/frn1401201810010-n1.htm
中国バブル崩壊序章 習近平政権「袋小路」 引きずられる韓国 2013年08月16日 WEDGE Infinity
韓国の中国向け輸出額は同国の輸出全体の25%を占め、中国がくしゃみをすれば風邪をひく。両国は12年に2150億ドルだった貿易総額を15年までに1.4倍の3000億ドルに引き上げる目標を掲げた。両国で自由貿易協定(FTA)を結びたいようだが、韓国のすり寄りが際立つ。
韓国の対中投資額は565億ドルと、中国の対韓投資規模の12倍を超える「片思い」である。韓国のアキレス腱である外貨繰りでも、中国とのスワップ(通貨融通)に事実上頼っている。今回の大統領訪中で韓国は中国内陸部への投資をうたう一方、スワップの強化を懇願したが、それは韓国という国そのものが中国に飲み込まれるかのような事態である。
日本では中韓連携に対する警戒感も強いが、韓国がきしむ中国経済のつっかい棒になってくれるなら、むしろ感謝すべきだ。米有力エコノミストは「仲良く下落する中韓両国の株式」に注目する。両国が共倒れするような事態はまだ少し先かも知れないが、その間に日本自身の経済立て直しに本気になって取り組むべきだろう。
http://wedge.ismedia.jp/articles/-/3066?page=5
【正論】評論家・屋山太郎 韓国よ、「歴史の真実」に目覚めよ 2013.7.17 MSN産経ニュース
朝鮮の独立は不確かで今度はロシアに傾いていく。朝鮮半島がロシアの植民地になったら、日本にとってはこの上ない脅威だ。日清戦争後、日本は富国強兵を一段と推し進め、1905年にロシアを破って後、韓国を保護国とした。伊藤博文初代統監は当初、併合には反対だったが、ハルビン駅で安重根に暗殺され、併合論が一気に勢いを増す。併合は英米仏独のほかロシアも認めた。
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/130717/plc13071703130003-n1.htm
プライムニュース 「財閥慢心?輸出変調? 韓国経済政治の乱気流 日本は巻き込まれるか」 2015年2月4日 BSフジ
【キャスター】秋元優里、反町理 【ゲスト】黒田勝弘(産経新聞ソウル駐在客員論説委員)、朴英明(韓国経済アナリスト)、金慶珠(東海大学教養学部国際学科准教授)
1月30日に発表された韓国・朴槿惠大統領の支持率が29%と過去最低を更新した。経済はサムスン電子の減収減益など、財閥系企業の業績悪化やウォン高などの影響で、成長率が下がり続けている。さらに、李明博前大統領が、今月出版する回顧録で朴大統領との関係や日韓関係などで赤裸々な記述を展開し、現政権への悪影響がとりざたされている。
韓国の経済・政治両面での閉塞感は、日本の経済・政治、そして安全保障にどんな波紋をもたらすのか。その対策は。
反町、「過去にこだわる韓国とは距離を置く。未来を見つめないと交流しようがない」
黒田、「そうは言っても拒否は出来ない。つきあうしかない」
反町、「よく独仏の関係にたとえる人がいるが、そんな感じで融和は出来ないのか?」
黒田、「ドイツとフランスとは参考にならない。ドイツはフランスを植民地支配していない。むしろ、オーストリアとドイツが参考になるかも知れない。オーストリアはナチスドイツに併合された。オーストリアはナチスドイツと一緒になってすみませんでしたと国際社会に誤った。歴史的事実として日本と韓国は一緒に連合国と戦ったのじゃないのか。そこから過去を考えたいと言うのが僕の考えだ」
秋元、「韓国にはうんざり、と言う意見が多数ある」
朴、 「それが一番寂しい意見だ。最初は期待してたと言うことだ。顔は似てても精神構造、価値観が違うというのが当たり前。100のうち1個でも共通があればいいと言う気持ちでいて欲しい。うんざりと言うことは関心があることだから、仲良くして欲しい」
前編:http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d150204_0
後編:http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d150204_1
プライムニュース 「アベノミクスが原因? 韓国経済不振で日本は 靖国問題と今後の日韓」 2013年4月24日 BSフジ
【キャスター】八木亜希子、反町理 【ゲスト】河村建夫(自由民主党衆議院議員 日韓議員連盟幹事長)、李俊順(リーディング証券代表取締役社長)、三橋貴明(経済評論家)
日本経済回復への方策としてアベノミクスが注目される一方で、韓国の経済が不安視されている。まずは、急激な円安ウォン高の影響による輸出産業の競争力低下。韓国はこれまで政府主導で財閥系巨大輸出企業に有利な政策を取り、輸出主導型経済に頼ることで経済発展を遂げてきた。よって、輸出産業の衰退は韓国経済全体をも揺るがす問題だ。次に、株価の下落だ。長引く北朝鮮の挑発などが不安材料とされ外国人投資家の売りが目立っている。そんな状況の中、IMF(国際通貨基金)は今月16日、世界経済見通し報告書で、今年の韓国経済の成長率予測値を3.2%から2.8%に下方修正した。
経済民主化を掲げ2月に誕生した朴槿恵政権は、「あらゆる政策手段を使って景気浮揚に取り組む」としているが、韓国経済は危機的状況を回避できるのか? また、日本は韓国と中国の3ヵ国でFTA(自由貿易協定)の交渉を進めている最中だ。韓国経済の動向は、今後の日韓関係にどのような影響を及ぼすのか?
韓国経済に詳しい専門家のほか、自民党衆議院議員で日韓議員連盟幹事長の河村建夫氏を迎え、韓国経済の今を検証し、日本への影響、日韓経済関係のあり方について話し合う。
前編:http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d130424_0
後編:http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d130424_1
サムスングループ ウィキペディア(Wikipedia)より
サムスングループ(三星グループ・三星財閥とも)は、大韓民国最大の財閥。
【概要】
サムスングループの2007年の売上高は1740億ドル(約21兆円)。
韓国のGDP(国内総生産)はサムスングループに依存する割合が高く、現在韓国のGDPの18%を、輸出の21%を占めている。
サムスン電子 ウィキペディア(Wikipedia)より
サムスン電子(三星電子、Samsung Electronics Co., Ltd.)は、韓国最大の総合家電・電子部品・電子製品メーカーで、サムスングループの中核企業である。
【概要】
サムスン電子は、2010年の売上高が260兆ウォン(約18兆4500億円)で韓国のGDPの22%、株式時価総額は162兆ウォン(2011年12月現在)で韓国株式市場時価総額の25%、韓国の輸出額の24%を占め、関係企業の資産を含めると430兆ウォン(約30兆5200億円)となり韓国の国富の3分の1に迫る、韓国最大の企業である。フォーチュン500社・グローバル世界企業番付ではランキング33位(2010年)。
社員19万人を擁し、世界各地に65の生産法人、および130の販売法人を展開し、総合電子部品メーカーのサムスン電機、デジタルカメラや製造装置や軍事機器などを生産するサムスンテックウィン、薄型テレビ用パネルや二次電池などを生産するサムスンSDIなど数多くの関連企業を傘下に持つ。特に大きなシェアを持つ製品は、薄型テレビや液晶ディスプレイ、有機EL、携帯電話、リチウム電池、半導体(DRAM、フラッシュメモリ)、デジカメ、ビデオカメラ、プリンター、SSD、白物家電、ホームシアターなどである。
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『これが日本経済《世界「超」最強》の仕組み』 三橋貴明・岩本沙弓/著 ヒカルランド 2013年発行
アメリカの植民地・韓国での献上システム/サムスンの純利益の半分は配当金で持っていく! (一部抜粋しています)
三橋 私が韓国をグローバル資本の植民地だと悪口を言っているのは、こういうことなんです。
韓国に対して、アメリカの投資家が投資をしました。サムスン電子の株式を買いました。アメリカの投資家がアメリカの政府を動かして、韓国政府に圧力をかけて、法人税を引き下げさせるとか、ウォン安政策をとらせるとか、派遣労働を拡大するとか、そういうことをやるわけです。
すると、韓国のサムスン電子の純利益が最大化されます。配当金は基本的に純利益から支払われるので、法人税の引き下げは韓国国民が損する話です。ウォン安もそうです。人件費の引き下げとか、派遣社員を増やすとかも、全部韓国国民が損をします。その分サムスン電子の純利益が増え、そこから半分ぐらい配当金でガバーッと外国に所得を持っていくという話です。
こういうことをいっぱいやっているからアメリカの所得収支が黒字になっているわけです。それしか考えられません。
韓国国民は韓国の国民経済の中で働き、所得を稼ぎました。GDPです。そこから所得をボーンとアメリカに献上しているわけです。それが所得収支の流出なので、これが植民地以外のなんなのという話です(笑)。
――新しい形の植民地ですね。
三橋 グローバル資本側が、所得収支の黒字で稼ぐというパターンです。韓国を見ていると、毎月3月、4月に所得収支が赤字になる。この時期に配当金が外国へと渡っている。
岩本 日本企業が置かれている状況もそれに近いと思いますが、如実ですね、
三橋 数字を見れば一発ですから。
岩本 ちなみに、三橋さんはどうしてそんなに韓国にお詳しくていらっしゃるんですか。
三橋 もともとのデビュー作が『本当はヤバイ! 韓国経済――迫りくる通貨危機再来の恐怖』(彩図社)という本で、2007年に出したんですけど、当時はリーマンショック前で、韓国は絶好調だったんです。通貨高、株高、不動産高の3高状態で、日本のマスコミがやたら褒(ほ)めたたえていたんですが、数字を見てみたらすごい状況になっていた。
まず、経常収支が赤字化して、資本収支まで赤字になりそうで、つまりは外貨準備の取り崩しを始めていたんです。経常収支と資本収支が同時に赤字になるというのは、外貨準備を取り崩して為替防衛する以外に方法がないです。経常収支、資本収支は必ず黒字、赤字がイコールになるはずなので、
「エッこれは何?」ということで詳しく見ていたら、株式を外国人がガンガン売り、ドルに両替していた。あまりにもウォン安圧力が強すぎ、外貨準備を取り崩して韓国銀行が通貨暴落を防いでいたんです。それにもかかわらず、なんで日本のマスコミが褒めたたえているのかということで、それを本にしたわけです。
岩本 それは単純にデータをご覧になって、本当に純粋に韓国はまずいなと気づかれて書かれたということですか。
三橋 そうです。国際収支とかGDPとか、データを見たわけです。
岩本 お仕事をされていたところがサムスンとかの韓国企業だったとか、そういうことではないんですか。
三橋 いや、何もしてない。
岩本 あまりにも報道と実際がかけ離れているから。
三橋 それで『本当はヤバイ! 韓国経済』を書いた。そうしたらリーマンショックで本当にそうなった。あのときはすごかった。1ドル900ウォンを切ったときがウォン高のピークで、それが1500ウォンまで落ちました。「ほら見ろ」と思ったら、日本のマスコミがシーンと韓国の報道をしなくなった。
サムスンに勤めていたら、逆に韓国本は書けないですよ。私は普通にIT系の外資企業で働いていて、それで趣味で書いたんです。
岩本 やっぱりデータがすべてですね。
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どうでもいい、じじぃの日記。
図書館の中で新刊書コーナーを覗いてみたら、三橋貴明・岩本沙弓著『これが日本経済《世界「超」最強》の仕組み』という本があった。
こんなことが書かれていた。
「配当金は基本的に純利益から支払われるので、法人税の引き下げは韓国国民が損する話です。ウォン安もそうです。人件費の引き下げとか、派遣社員を増やすとかも、全部韓国国民が損をします。その分サムスン電子の純利益が増え、そこから半分ぐらい配当金でガバーッと外国に所得を持っていくという話です」
サムスン電子の純利益の半分が、アメリカなどの投資家に持っていかれているのだそうだ。
サムスン・グループの売上高は約20兆円で、韓国のGDPの約20%にもなる。単純計算すると、その純利益の半分が外国に持っていかれたとすると、韓国のGDPの10%は水増しされたものだ。
今度はアベノミクスの円安で、韓国の対日貿易赤字が拡大しているのだそうだ。
2/11、テレビ東京 『未来世紀ジパング』で「日本人が知らない衝撃の韓国〜その光と影」を観た。
韓国の巨大企業の陰で、明日の生活にも困っている貧困層の映像が流れていた。
アベノミクスと同時に、韓国経済の崩壊が始まろうとしている。