中国 Huawei（ﾌｧｰｳｪｲ）華為技術 怪しいﾙｰﾀｰ CEOは人民解放軍 動画 YouTube
http://www.youtube.com/watch?v=rn69lx49tBw
Daedalus in Interop Tokyo 2012 動画 YouTube
http://www.youtube.com/watch?NR=1&v=gzu0S_mQxtk&feature=endscreen
ザ！世界仰天ニュース 「衝撃の手口スペシャル！ 天才ハッカー」 12年09月12日 動画 Youku
http://v.youku.com/v_show/id_XNDQ5ODI5OTY4.html
中国国営テレビ サイバー攻撃の実態漏らす 動画 YouTube
http://www.youtube.com/watch?v=LhwZNv68J6s
How to make a Ping of Death attack. 動画 YouTube
http://www.youtube.com/watch?NR=1&v=7QF23SntvxM
三菱重工サイバー攻撃 中国が関与か 動画 YouTube
http://www.youtube.com/watch?v=TkzOnIn0-sg
「サイバーセキュリティ」① 土屋大洋 慶応大学大学院教授 2013.1.25 動画 YouTube
http://www.youtube.com/watch?v=CJoTQBxVVgU
クローズアップ現代 「国家の“サイバー戦争”〜情報流出の真相〜」 （追加） 2013年6月6日 NHK
【キャスター】国谷裕子 【専門家・ゲスト】土屋大洋（慶應義塾大学教授）
最近、政府機関や防衛関連企業など国家の中枢を狙ったサイバー攻撃による情報流出が相次いでいる。最先端ロケットの技術情報からＴＰＰ関連の内部文書、原発や軍事に関する情報までもがネットを通じて盗み出された可能性がある。一体誰が、何のために攻撃を行っているのか。使われたウイルスを解析すると、その多くに中国語の痕跡が見つかった。一方、アメリカでは先月、国防総省の年次報告書の中で中国軍がサイバー攻撃に関与していると指摘。中国政府が強く反発し、対立が激しくなっている。番組では、サイバー攻撃をめぐる国家間の知られざる争いの実態に迫り、日本がどう向き合えばいいのかを考える。
ニューヨークタイムズ社は去年10月に大規模なサイバー攻撃を受けた。 調査を依頼されたセキュリティー会社は攻撃者のパソコンを特定し相手のパソコン画面を監視することで中国軍の機関からサイバー攻撃を受けたと特定した。一方、中国側はサイバー攻撃への関与を否定している。サイバー攻撃はアメリカにとって脅威となっている。
土屋教授がサイバー攻撃について解説。日本の年間被害件数1000件というのは氷山の一角だと話した。攻撃に気づいてない場合や、攻撃を受けたことが評判に関わるため公にしない場合が多い。機密を守れない国は国際社会の中で信用されなくなり、お金に換算できない損失がある。地方の出先機関は中央官庁からの出向者が多いため狙われやすい。日本人が簡単に名刺交換することも狙われやすい原因。
サイバー攻撃の狙いは、交渉事の秘密や軍事的な情報を知りたいなど様々。外国のスパイ機関が秘密を狙うこともある。
今年3月、国と電力会社がサイバー攻撃を想定した訓練を行なった。制御システムをウイルスによって強制的にシャットダウンさせられた場合を想定し、発電を手動に切り替える対応を訓練した。国はセキュリティー戦略案を公表し、特に重要インフラのセキュリティーを重視している。経済産業省はインフラ企業の担当者と会議を開き、被害を防ぐために情報共有を呼びかけた。情報共有でウイルスの早期発見につなげる。国はサイバー攻撃への専門の部署を発足させ民間に任せていた対応に踏み出そうとしている。
土屋教授は、サイバー攻撃に関する情報公開を義務化すれば情報が集まってくると提案。さらに情報を共有することで日本に対する攻撃がどういう形のものかわかるようになると話した。今の日本は海外に対し提供できるサイバー攻撃に関する情報がほとんどないと指摘した。土屋教授は人材の育成が必要だとまとめた。
http://www.nhk.or.jp/gendai/kiroku/detail_3360.html
対サイバー攻撃アラートシステム “DAEDALUS”（ダイダロス）の外部展開を開始！ 2012年6月6日 情報通信研究機構
独立行政法人情報通信研究機構（以下「NICT」、理事長： 宮原 秀夫）は、組織内ネットワークにおけるマルウェア感染などを迅速に検知し、警告を発行する対サイバー攻撃アラートシステム“DAEDALUS”（ダイダロス： Direct Alert Environment for Darknet And Livenet Unified Security）の外部展開を開始しました。DAEDALUS は、日本各地に分散配置されたダークネット観測網を用いて、組織内から送出される異常な通信を検知し、当該組織に対して迅速にアラートを送信します。既存の侵入検知システムや侵入防止システムなどと DAEDALUS を併用することによって、組織内ネットワークの情報セキュリティの一層の向上が期待できます。
http://www.nict.go.jp/press/2012/06/06-1.html
ニュース23Ｘ 「特集 サイバー攻撃から守れ 日本人ハッカー養成へ」 2012年7月12日 TBS より
【司会】膳場貴子
地球のような球体に、いくつかの衛星のようなものが回っている映像が出てきた。
インターネット全体を表す球体の周りをネットワークを表すワッカが衛星のように回っている。
これはネットワークがサイバー攻撃を受けたとき、いち早く警告を発するために作られた「ダイダロス（DAEDALUS）」と呼ばれるシステムだ。
情報通信研究機構 ネットワークセキュリティ研究所 サイバーセキュリティ研究室室長 井上大介氏が語る。
衛星のようなワッカから出された黄色のボックスの中に「IPアドレス」が書かれた画像が出てきた。
井上氏、「今ちょうど、『アラート』が出た。これ（黄色のボックス）がウイルスに感染するなど異常なトラフックを発生させたIPアドレスです」
観測の対象となったネットワークが攻撃を受けると画面全体に「赤」の警告マークが出現。現在、技術移転を行った民間企業を通して企業や大学への提供がすすめられている。
井上氏、「組織の中に内部感染すると、組織の中でウイルス感染が広がってゆく。情報を抜き取られるようなパソコンがどんどん増えていく。ウイルス感染が起こったということをいかに迅速に伝えることができるか」
ミサイルのような形をした無数のソフトが各国から日本に対して、打ち込まれている画像が出てきた。
赤、青、黄色と世界地図の上で飛ぶ、幾多のロケット。向かう先は日本だ。こちらはサイバー攻撃の情報をリアルタイムに観測する「ATLAS」。このシステムが示すのは、今日本が無数の脅威にさらされているという事実。日本に対してもっとも攻撃量の多い国は中国だ。送信先を表すシステムでも画面の多くを中国国旗が占める。
http://www.tbs.co.jp/news23x/
プライムニュース 「見えない脅威サイバー アノニマスの目的は？」 2012年7月5日 BSフジ
【キャスター】八木亜希子、反町理、能勢伸之解説委員 【ゲスト】松原仁（国家公安委員会委員長）、志方俊之（内閣官房情報セキュリティセンター）、伊東寛（サイバーセキュリティ研究所長）
第5の戦場・サイバーアノニマスの目的は？ 見えない脅威への対応
前編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d120705_0
後編：http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d120705_1
NICT NEWS
ネットワークインシデントとは、例えばサーバプログラムの不正使用、サービス妨害行為（DoS攻撃）、データの破壊・改ざん、意図しない情報の開示や、さらにそれらに至るための行為（スキャン行為など）を指します。これらの行為は悪意を持ったユーザが行う場合もあれば、マルウェア（ウィルスやワームなど）に感染したコンピュータが行う場合もあります。このようなネットワークに悪影響を及ぼすインシデントの発生を早期に検出し、迅速かつ実効的な対策を導き出すことがnicterの目的です。
http://www.nict.go.jp/publication/NICT-News/0607/research/index.html
突然の大規模DDoS攻撃! その時オンラインゲーム運営はどうする？ 2010年2月17日 GAME Watch
http://game.watch.impress.co.jp/docs/news/20100217_349619.html
報道特集 「サイバー攻撃の実態」 2011年10月8日 TBS
【司会】竹内香苗、岡村仁美、金平茂紀、日下部正樹 【ナレーター】藤井祐美子
・狙われる企業・国家・個人…サイバー攻撃の恐怖
さる研究機関が”可視化した”世界に飛び交う不正アクセスソフトの動線。まるでミサイルのように無数のソフトが各国から日本に打ち込まれていた！
流行のスマホも標的に…。勝手に位置情報を発信し、写真を撮り、通話を漏出させることも可能という。想像を超えたハッカーとの激闘をリポート。
日本では三菱重工がサイバー攻撃を受けていたことが明らかになった。その手口は標的型メールと呼ばれている。
http://www.tbs.co.jp/houtoku/
どうでもいい、じじぃの日記。
10/8、TBS 『報道特集』の番組で特集「サイバー攻撃の実態」を観た。
大体、こんなことを言っていた。 （手抜きしている）
今、この瞬間も続くネット上での攻防です。政府や企業の情報も狙ったサイバー攻撃は年々危険にさらされています。知られざるサイバー攻撃の実態です。
地球上空を無数のミサイルのような形をしたものが回っていて、日本を攻撃している映像が出てきた。
地球の上を飛び交うミサイルのようなサイン（三角マーク）。これはサイバー攻撃に使われている「パケット＝通信データ」と呼ばれる通信データの動きをコンピュータ・グラフィックを使ってリアルタイムで表示したものです。
そのサイバー攻撃の向かう先は日本だった。これは独立法人 情報通信機構が開発した「nicter」というサイバー攻撃の観測・分析システムだ。
日本へのサイバー攻撃はどこから来ているのか？ 世界地図を平面に直して見ると、それが一目で分かる。攻撃の発信地はお隣の韓国・中国からだけでなく、南米やアメリカ、そしてロシア、ヨーロッパ、中東、アジアなど世界各国に広がる。攻撃に使われたパケットの１つを捕まえると発信された国や都市、さらに発信元の機器の識別番号であるIPアドレスまで表示される。
Time 2011/09/30 18:11
SenScrID ： 13
Src IPAddr ： xxxxx ← 発信元のIPアドレス
Protocol ： TCP SYN
Src Port ： 2178
Dst Port ： 445
Src CC ： US
・
テレビ局の小部屋のような部屋の壁に「nicter」と書かれたサイバー攻撃のモニター室が映像に出てきた。
さらに詳細な攻撃パターンを分析することができる。ディスプレーの空間上を飛び交うのは実際に攻撃に使われるパケット、画面左側は送信元のIPアドレス、画面右側は宛先のIPアドレス。
しばらく観察していると大量のパケットが波状攻撃しているパターンが見られるようになる。これはウィルスに感染したサーバーが多くのIPアドレスを攻撃している様子だ。
今までサインのような形のミサイルだったのが、細い短冊状となって左から右に流れて行く画像が出てきた。
滝のように出てくるこのパターンはネットにつながったサーバーを探すスキャン行為だという。そのいくつかは中国から発信された形跡があるという。
情報通信機構サイバーセキュリティ研究室 井上大介室長、
「情報収集している先が中国のサーバーであったとしても、そこをコントロールしているのが必ずしも中国でないこともあり得る。不正なプログラムは感染した他国のパソコンが踏み台のように使われているパターンがほとんどです」
東京・大田区にあるシグナルトークの社内の映像に出てきた。
実際にサイバー攻撃を受けた企業がある。従業員30人ほどのこの会社が運営するオンラインゲームが標的になった。
パソコンの画面にゲームソフト「麻雀」が表示されている。
全国に50万人の会員を誇るオンラインマージャンゲーム（Maru-Jan）。このオンラインゲームが狙われたのは2年前のことだった。
取材スタッフ、「サイバー攻撃を受けたということですが、実際どういうことが起きたのか」
シグナルトーク社長、「ハッカーからメールが届いて、『DDoS攻撃を仕掛ける』と」
DDoS攻撃とは、通常インターネット上のサーバーにアクセスするとサーバーから適正なサービスが提供される。だが大量のアクセスがあると回線速度が低下し、ウイルスをまき、操る。一斉にアクセスすることで特定のサーバーをダウンさせることをいう。
ウイルスに侵されたコンピュータのユーザーは気づかないうちに攻撃に参加させられてしまう。
この会社が実際に要求された金額は100万円。だが彼ら（シグナルトーク）は拒否した。外部からの専門家を招き、次第に強まる攻撃にもなんとか2週間で対処することができたのだという。実はDDoS攻撃を受けたときに、彼らがもっとも悩んだことがある。
シグナルトーク社長、「DDoS攻撃を受けていることをお客に公開するかどうかだった。当時情報を公開することでお客から応援のメッセージが届くようになって」
パソコンの画面に被害の公開後、届いたという応援のメールの内容が表示されている。
通常、攻撃を受けたことを公開する会社は少ない。だがこの会社は公開することで、逆に会員数が増えたという。
・
じじぃの感想
『Newsweek日本版』 6．１号 2011年 特集 「嫌われる大国 中国の正体」にこんなことが書かれていた。
「ネット規制も目に見えて強化され、中国語のツイート量も集会呼び掛け以後を大きく下回ったままだ。一方、政府は3月の全国人民代表大会で今年度の治安関連予算に6244億元（約7兆8000億円）を計上。国防予算の6011億元（約7兆5000億円）を上回る数字だ」
中国が言論統制、ネット規制など治安維持に国の防衛予算を超える金をつぎ込んでいるのだ。
「情報収集している先が中国のサーバーであったとしても、そこをコントロールしているのが必ずしも中国でないこともあり得る」
日本をターゲットにしたサイバー攻撃のほとんどは中国からのものだ。
とてもまともな国には見えない。
