【東京ホンマもん教室】6月26日 放送 見逃し動画 G7ホンマもんの話～対中国包囲網と日本の役割～ゲスト：前田日明
動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=-YopxkehmAk&t=982s
2,000 Years of Economic History in One Chart
September 8, 2017 MARKETS
●All major powers compared by GDP from the year 1 AD
The Chart of the Week is a weekly Visual Capitalist feature on Fridays.
Long before the invention of modern day maps or gunpowder, the planet’s major powers were already duking it out for economic and geopolitical supremacy.
Today’s chart tells that story in the simplest terms possible. By showing the changing share of the global economy for each country from 1 AD until now, it compares economic productivity over a mind-boggling time period.
https://www.visualcapitalist.com/2000-years-economic-history-one-chart/
日本はまもなく「中国の周辺国」に…米メディアが突きつける未来予想図
2017.08.22 gooニュース
東アジアの超大国は中国で、日本はその周辺にある中等国であり、それが古の東アジアの「常態」―。こんななんともショッキングな記事が『ニューズウィーク』の巻頭を飾りました。メルマガ『高野孟のTHE JOURNAL』では著者でジャーナリストの高野孟さんが、この記事を引きつつ「日本が中等国に戻りつつある理由」について解説するとともに、人口減少社会への対応を見誤った安倍政権について厳しく批判しています。
『ニューズウィーク』8月15・22日合併号のカバー・ストリーは「日本の未来予想図／人口減少2050年の日本」で、巻頭論文「日本を待ち受ける2つの未来」の中で元CIA諜報員（何なんだ？ この肩書きは）のグレン・カールがこう書いている。
中国（清朝）がアヘン戦争に敗れた1842年以降の歳月は、中国が歴史上最も弱かった期間であり、日本が一貫して優位に立つ特異な状況が続いた。しかし今後は、大陸中国こそが超大国で、日本は周辺に位置する中等国という1,000年来の力学が復活するだろう。……地理的制約からは逃れられない。中国は地理的大国で、この30年で人類史上最も目覚ましい発展を遂げ、日本を昔ながらの中規模島国に押し戻した。
https://news.goo.ne.jp/article/mag2/world/mag2-261248
南極からオーストラリア大陸へ より
こうして宝船艦隊は、北半球だけではなく南半球でも完全な針路をとり、精密な緯度を定める手段を手にした。まだ未解決なのは、経度の問題だけだった。南半球では正確な経度が算出できるようになれば、中国の地図はひと目で把握できるもの――『武備志』にあるような航海の情報を示す細長い紙片ではなく、理解しやすい幾何学的な描写――に変っただろう。この変化を裏づける付記がピリ・レイスの地図に添えられている。「[この地図は]約20の地図やマッパ・ムンディをもとに作られ……シント、ヒント、チン[中国]といった国々が幾何学的に描かれている……こうした地図をすべてひとつの縮尺にまとめることで、この最終的な形ができあがるにいたった」
全世界をわかりやすい形で、しかも正確に地図に表す方法をつきとめたその瞬間、1473年におなじ発見をしたヨーロッパ人たちと同様に、中国人天文家、航海士、地図製作者は熱狂し、快哉を叫んだにちがいない。中国の船団はいま、カノープスの緯度を基線として使い、全世界を測量しつづけるようになった。皇帝から課せられた主な任務のひとつを達成したのだ。これで船から身を切る寒さのなかに飛び込んでいき、デセプション島の入江で熱い温泉を楽しみ、食糧のペンギンをつかまえ、飲み水に使う氷の塊を切り出すことができる。食糧の犬を肴に、樽入りの酒を酌みかわす絶好の機会でもあったろう。それが終わると彼らは、南の南極大陸の本土をさらに探検するために、ふたたび出発したのだった。
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わたしの頭にはもう、疑念のかけらも残っていなかった。ヨーロッパ人が到達する400年前にピリ・レイスの地図がどうしてこれほど正確に南極大陸を描くことができたのか。その理由を説明するのに、古代エジプト人や異星人を持ち出す必要はない。その情報は、1422年の洪保の宝船艦隊に乗船し、南十字星の正確な位置を定めようとしていた測量士によるものだったのだ。
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『銃・病原菌・鉄 （下）』
ジャレド・ダイアモンド／著、倉骨彰／訳 草思社 2000年発行
エピローグ 科学としての人類史 より
なぜ中国ではなくヨーロッパが主導権を握ったのか
肥沃三日月地帯や中国は、後発組のヨーロッパの数千年先を行っていた。それなのになぜ、彼らはその圧倒的なリードを徐々に失っていったのだろうか。もちろん、ヨーロッパの勃興の裏には、商人階級の台頭や、資本主義の発達、特許を手厚く保護する風土、絶対専制君主および過酷な税制の打破、実証主義を重んじるギリシャーユダヤーキリスト教の伝統といった直接的な要因が存在したと指摘することはできる。しかしわれわれは、こうした直接的な要因をもたらした究極の要因についても考える必要がある。つまりわれわれは、こうした直接的な要因が、なぜ肥沃三日月地帯や中国ではなくヨーロッパで見られるようになったのか、について考察しなければならない。
肥沃三日月地帯が圧倒的なリードを失ってしまった理由については答えがはっきりしている。この地域の人びとが初めの一歩を早く踏みだせたのは、適正のある野生種に恵まれていたからである。しかし、彼らが地理的に有利であったのは、その点においてだけであった。肥沃三日月地帯じは、強力な帝国が西へ西へと移動していく過程を通じてリードを失っていった。
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それでは、中国の場合はどうだったか。中国は、肥沃三日月地帯と同じくらい古い時代に食料生産をはじめていた。北部から南部に、そして沿岸地帯からチベット高原にまで広がる中国は、地形や環境の変化に富み、多様な作物や家畜や技術が誕生している。世界最多の人口を誇り、生産性に富む広大な土地を所有している。肥沃三日月地帯ほど乾燥していない。生態系も肥沃三日月地帯ほど脆弱ではない。そのため、西ヨーロッパより環境問題が深刻化しているとはいえ、食料生産の開始から１万年を経た現在でも、生産性の高い集約農業がおこなわれている。これらを考慮すると、中国がヨーロッパに遅れをとってしまったことは意外である。
中国は、始めの一歩を早く踏み出していた。そして、さまざまな有利な点をそなえていた。それゆえ、中世の中国は技術の分野で世界をリードしていた。中国で誕生した技術は数多くある。そのなかには、鋳鉄、磁針、火薬、製紙技術、印刷術といったものや、本書でふれたさまざまな発明が含まれている。中国はまた、政治制度の発達においても世界をリードしていた。航海術や海洋技術にも優れていた。15世紀初頭には大船団をインド洋の先のアフリカ大陸東岸にまで送り出していた（訳注 鄭和の南海遠征）。数百隻で編成されたこの船団には船体が400フィートに達する船も含まれていた。乗組員は2万8000人にも達した。彼らは、たった3隻のコロンブスの船団が大西洋を渡ってアメリカ東岸に到達する何十年も前に、インド洋を越えてアフリカ大陸にまで達していたのである。ではなぜ中国人は、アフリカ大陸の最南端を西に回ってヨーロッパまで行かなかったのだろうか。なぜ中国人は、バスコ・ダ・ガマの3隻の船が喜望峰を東にまわって東南アジアを植民地化しはじめる前に、ヨーロッパを植民地化しなかったのだろうか。なぜ中国人は、太平洋を渡って、アメリカ西海岸を植民地化しなかったのだろうか。言い換えれば、なぜ中国は、自分たちよりも遅れていたヨーロッパにリードを奪われてしまったのだろうか。
これらの謎を解く鍵は、船団の派遣の中止にある。 この船団は、西暦1405年から1433年にかけて7回にわたって派遣されたが、その後は中国宮廷内の権力闘争の影響を受けて中止されてしまった。これは宦官（かんがん）派とその敵対派の抗争であったが、この種の政治的争いはどこの国でもよくあるものだ。船団派遣政策を推進していたのは宦官派だったので、敵対派が権力を握ると船団派遣をとりやめたのである。やがて造船所は解体され、外洋航海も禁じられた。この出来事は、たとえば1880年代のロンドンのガス灯にかわる電灯による街路照明を阻止する法律の制定や、両大戦間のアメリカ合衆国政府の外交政策（孤立主義）などを思いださせる。また、国内の政治状況に対応するため、既存の進んだ技術を後退させていったことは多くの国々をも思いださせるが、中国は国全体が政治的に統一されていたという点で、それらの国々とは異なっていた。政治的に統一されていたために、ただ１つの決定によって、中国全土で船団派遣の中止が中止されたのである。ただ一度の一時的な決定のために中国全土から造船所が姿を消し、その決定の愚かさも検証できなくなってしまった。造船所を新たに建設するための場所さえも永久に失われてしまったのだ。
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このように、ヨーロッパと中国はきわだった対照を見せている。中国の宮廷が禁じたのは海外への大航海だけではなかった。たとえば、水力紡績機の開発を禁じて、14世紀にはじまりかけた産業革命を後退させている。世界の先端を行っていた時計技術を事実上葬りさっている。中国は15世紀末以降、あらゆる機械や技術から手を引いてしまっているのだ。政治的な統一の悪しき影響は、1960年代から70年代にかけての文化大革命においても噴出している。現代中国においても、ほんの一握りの指導者の決定によって国じゅうの学校が、5年間も閉鎖されたのである。
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どうでもいい、じじぃの日記。
「2,000 Years of Economic History in One Chart」という図表を初めて見た。
この図表は西暦1年から西暦2017年まで、約2000年間の主な国の世界覇権（GDP）遷移を図にしたものだ。
この図表を基にある時代の国の世界GDPを出してみた（目線で）。
西暦1年・・・・地中海沿岸諸国（ギリシャやトルコなど）が10％、中国が30％、インドが40％、イタリアが10％、スペインが2％占めている。
●産業革命（18世紀半ば～19世紀まで）。
西暦1750年・・・地中海沿岸諸国（ギリシャやトルコなど）が5％、中国が35％、インドが30％、日本が3％、ロシアが10％、イタリアが5％、スペインが2％、英国が5％、フランスが2％占めている。
●アヘン戦争（1840年～2年間）
西暦1850年・・・地中海沿岸諸国（ギリシャやトルコなど）が5％、中国が30％、インドが20％、日本が3％、ロシアが8％、ドイツが5％、イタリアが5％、スペインが2％、英国が10％、フランスが10％、アメリカが5％占めている。
●第一次世界大戦（1914年～1918年まで）
西暦1915年・・・地中海沿岸諸国（ギリシャやトルコなど）が3％、中国が7％、インドが10％、日本が5％、ロシアが15％、ドイツが10％、イタリアが3％、スペインが2％、英国が10％、フランスが5％、アメリカが30％占めている。
●第二次世界大戦（1939年～1945年まで）
西暦1950年・・・地中海沿岸諸国（ギリシャやトルコなど）が3％、中国が7％、インドが7％、日本が5％、ロシアが15％、ドイツが10％、イタリアが3％、スペインが2％、英国が10％、フランスが5％、アメリカが35％占めている。
●日本のバブル期（1986年～1991年まで）
西暦1990年・・・地中海沿岸諸国（ギリシャやトルコなど）が3％、中国が15％、インドが7％、日本が15％、ロシアが10％、ドイツが10％、イタリアが5％、スペインが2％、英国が10％、フランスが7％、アメリカが37％占めている。
●直近の世界GDP比率
西暦2017年・・・地中海沿岸諸国（ギリシャやトルコなど）が3％、中国が25％、インドが10％、日本が6％、ロシアが2％、ドイツが5％、イタリアが2％、スペインが2％、英国が3％、フランスが3％、アメリカが30％占めている。
西暦1年では、中国とインドの経済力が世界を圧倒していた。
西暦2050年はインドの偉大なる復興、中国の偉大なる復興の時代なのでしょうか。
