Why Chinese Manufacturing Wins 動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=E7Jfrzkmzyc
日本人3氏がノーベル賞受賞、中国は複雑な反応「また日本人？しかも3人とは！」「中国に共産党がある限り…」 2014年10月8日 レコードチャイナ
7日、2014年のノーベル物理学賞を日本人3人が受賞したとの報道に、中国のネットユーザーは複雑な反応を見せている。
「中国に共産党があるかぎり、ノーベル賞受賞なんて考えるな」
http://www.recordchina.co.jp/a95357.html
クローズアップ現代＋ 「シリーズ 習近平の中国② 加速する“創新（イノベーション）”経済」 2017年10月18日 NHK
【キャスター】鎌倉千秋 【ゲスト】馬淑萍（国務院発展研究センター）
権力集中を強める習近平国家主席のもと、変貌する中国の姿を伝えるシリーズ。2夜目は、新たな成長モデルを模索する中国経済の最前線。キーワードは高付加価値の産業創出を目指す“創新”経済。
「皆が起業し、技術革新を起こそう」という掛け声のもと、IT技術を生かしたイノベーションが生活を一変させている。“創新”は、一時の勢いを失いつつある中国経済の起爆剤となるのか？中国企業の開発力を取り込もうとする日本企業の姿とともに伝える。
今後5年の中国の行方を決める共産党大会が、きょう開幕。2期目を迎える「習近平の中国」をシリーズでお伝えします。
第2回は創新・イノベーションによって大きく変貌する中国の経済です。
スマホ１つで支払いできる電子決済。
現金を持たない生活が当たり前になろうとしています。
誰でも簡単に映画のような映像を撮影できる最新鋭のカメラ。
中国発の新しい製品やサービスが次々に生み出されています。
例えば、電子決済です。QRコードをスマホで読み取りアプリで料金を支払うと銀行口座からすぐに引き落とされる仕組みです。
広東省の深圳です。
市民の平均年齢は32．5歳。
起業を目指す若者たちが中国全土から集まってきています。
拠点を構えるハイテク企業の数は8000社以上。街の経済規模は、この10年で3倍以上に拡大しました。
この映像を撮影しているカメラもここ深圳から生まれました。
それが撮影用のドローン。地元のベンチャー企業が開発しました。
今では民間用ドローンで世界シェア7割を占め、次々と新たな商品を生み出しています。
最新モデルはコントローラーさえ必要ありません。
手のひらをカメラが認識。手の動きだけで操縦することができます。
360度撮影された、この映像（3Dスマホ）。実は自撮り棒を使って撮られたものです。
カメラが棒を認識し、画面から自動で消去しています。
この製品を開発したInsta360 劉靖康さん（26歳）です。
3年前に会社を設立し、今は社員200人以上抱えています。
今、中国各地ではゲームクリエーターを育成する専門学校が相次いで設立。
最先端の技術を持つ若手クリエーターが次々に育っています。
楊冰（27歳）さんが作ったものでプロ並みのクオリティーだと評判を呼び、動画の再生回数が280万回を超えました。
楊さんの手がける作品が将来、必ずヒットすると見込んだ投資家は日本円でおよそ6800万円を出資することを決めました。
https://www.nhk.or.jp/gendai/articles/4048/index.html
『人工知能の都市伝説』 松田卓也／監修 宝島社 2016年発行
ドローンによる宅配は安全？ より
カメラを搭載した商用ドローンは、遠隔操作によって人が立ち入ることのできない場所を空撮することができるため、個人の趣味や娯楽としての撮影のほか、映画会社による空撮、石油採掘会社による調査などの相場に用いられるようになっている。
ところが、このドローンの利便性に目をつけたのが今やオンラインの通販世界大手となったアマゾンである。アマゾンは、このドローンを「宅配」に使えば、現行の配達システムよりも格段に早く顧客に荷物を届けることができるのではと考え、ドローン空中宅配計画を発表したのである。
ドローンの下部に配達する荷物を固定して顧客の家の玄関口や庭先まで飛行させ、目的地に到着したら着陸して宅配物を切り離して地面に置いたあと、再び離陸してアマゾンの物流センターに帰還するという仕組みだ。もし、これが可能になれば、これまでの物流に比べ、格段に配達時間を削減できる。なぜなら、空には信号機もなければ渋滞もないからだ。
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どうでもいい、じじぃの日記。
少し古い本だか、イアン・ブレマー著『「Gゼロ」後の世界―主導国なき時代の勝者はだれか』という本に、こんなことが書かれていた。
「技術革新、起業精神、独立志向を促す社会制度も、教育制度も、政治制度もないのでは、変化のスピードはごくゆっくりとしたものにしかならない。そのため、最先端技術――遺伝子工学、ナノテクノロジー、さらには代替エネルギー――の進歩の大半が、中国で生まれる見込みはあまりない」
今、中国・広東省の深圳に拠点を構えるハイテク企業の数は8000社あり、街の経済規模はこの10年で3倍に拡大しているのだそうだ。
それにしても、なぜか、中国ブランドというのを聞いたことがない。
何か、勢いづいているという感じはしますが。
