じじぃの「中国の7月危機説・不動産バブル崩壊・最悪のシナリオは?ニューズウィーク」

中国経済崩壊 最新2015年9月】青山繁晴が暴露する悲惨な中国の現状! 動画 YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=eKJ33dBZtQE
【中国崩壊】 三橋貴明中国バブル崩壊の実態は日本の比でない300兆円 動画 YouTube
http://www.youtube.com/watch?v=DD8FvLgOKgk
誰も利用しない空港

街はゴーストタウン化 内モンゴル自治区オルドス市

天津市 「東方のマンハッタン」が中国最大のゴーストタウンに

ゴーストタウン化した上海の住宅地

  


上海総合指数 日足

ブラジルレアルが2015年2月から急激に下落

中国株式市場のCSI300指数が7%下落、大引けまで取引停止 (追加) 2016年1月4日 Reuters
財新/マークイットがこの日発表した12月の中国の製造業購買担当者景気指数(PMI)が48.2と、景況改善と悪化の分かれ目となる50を10ヵ月連続で下回ったことなどが、株価下落の背景にある。
昨年夏の相場急落時に大株主らに割り当てられた株式の売却禁止期間終了が間近に迫っていることも、売りにつながっているもようだ。
http://jp.reuters.com/article/csi-idJPKBN0UI0CO20160104
マネーの羅針盤 「中国経済来年はどうなる?」 2015年12月12日 テレビ東京
【司会】秋元才加、蟹瀬誠一 【ゲスト】柯隆(富士通総研
週刊現代編集次長・近藤大介、「これからも習近平不況が起こると予測している経済学者が多い。来年も習近平不況が起こるだろう」
AIIB(アジアインフラ投資銀行)は融資資金調達の際の債権に信用格付けを取得しないという異例の事態になっている。
中国指導部が来年の経済計画を策定する中央経済工作会議が始まった。
中央経済工作会議の3つのキーワードは「公共事業投資」「金融緩和」「国内消費」。
柯隆、「国内消費が伸びていない。中国発表のGDPの成長率6.9%は実態を反映していない。輸出入とも前年比マイナスだ。米国の利上げも中国経済にとっては不安材料だ」
http://www.tv-tokyo.co.jp/rashinban/
プライムニュース 「どう動く?過剰マネー 米利上げ見送りと中国」 2015年9月24日 BSフジ
【キャスター】秋元優里、反町理 【ゲスト】後藤茂之自由民主党政務調査会副会長 衆議院議員)、大串博志民主党役員室長代理 衆議院議員)、早川英男(富士通総研エグゼクティブ・フェロー 元日本銀行理事)、西茺徹(第一生命経済研究所経済調査部主席エコノミスト
アメリカのFRB連邦準備制度理事会が17日示した“利上げ見送り”の方針は、今後の世界経済にどのような影響を与えるのか?
緩和マネーがグローバル市場を奔流する中、景気減速に揺れる中国や、新興国の金融市場も、その情勢を注視している。もちろん、日本の為替相場や株式市場にも様々な形で波紋が及ぶ可能性が高まり、“シルバーウィーク”明けの市場の動きも注視される。
新興国のリスクについてどう考えるか。
米国が金融政策を変更し利上げに踏み切った場合の想定として言われる問題の1つ、資金マネー流出による新興国経済のダメージについて考える。
新興国通過の下落率(インドネシア南アフリカ、マレーシア、トルコ、ブラジル)。
これらの新興国中国経済の影響をまともに受けている。特に、ブラジルレアルが2015年2月から急激に下落し続けている。
米国の金利も、中国の減速が影響している面が大きいのか。
通貨下落など経済的影響が懸念されている国、地域の俗称・トラブルドテンは韓国、台湾、タイ、シンガポール、ロシア、ブラジル、南アフリカ、コロンビア、チリ、ペルー。
西浜徹、「過去においても米国の利上げはどこかで通貨危機や経済危機を起こしていた。アジア通貨危機が一番大きかった。2年前にバーナンキ量的緩和を縮小しようかと言っただけで資金が逃げていった。フラジャイルファイブと言われたが経常赤字と財政赤字を抱え慢性的インフレ、ファンダメンタルズが悪い。厄介なのは中国が景気減速しているのではという疑心暗鬼。トラブルドテンは中国との連動性が強い」
前編:http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d150924_0
後編:http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d150924_1
未来世紀ジパング 「緊急取材!中国バブル崩壊の現場を行く!謎の踊りが大流行」  2015年9月14日 テレビ東京
【司会】SHELLY、秋元玲奈 【ゲスト】宮崎美子竹田圭吾、周来友 【ナビゲーター】後藤康浩(日本経済新聞社 編集委員
●天津大爆発 「去るも地獄 残るも地獄」
中国が引き金となった世界同時株安。ついに「バブル崩壊」は始まったのか。その裏側と行方に迫る緊急企画。
不動産業者や無謀な融資を続けてきた“影の銀行”の破綻も相次ぎ、泣き叫ぶ投資家たちの姿が「夢の終わり」を告げる。さらに実態経済にも多くの疑問が浮上。「世界の工場」の終焉と言われ、外資系工場の撤退や夜逃げが続出していた。
周来友、「中国は一度、地獄を見たほうがいい」
http://www.tv-osaka.co.jp/onair/detail/oaid=1234718/
プライムニュース 「冒頭のみ 中国株急落の背景・今・中国で何が起きてるか?」 2015年7月9日 BSフジ
【キャスター】秋元優里、反町理 【ゲスト】豊島逸夫(マーケットアナリスト)
大幅な下落が続いていた中国・上海株式市場は今日は反発し、代表的な株価指数は昨日の終値より5%余上昇した。
今日の上海市場は当初は売りが優勢で朝方は4%近く下げる場面もあったが、その後は買い注文が殺到し、午後に入ると一時6%高まで上昇するなど値動きの荒い展開となった。
豊島氏、「明らかにバブルのような上げで相場があまりに過熱したので当局が規制に出た。中国の相場、株式の特徴は8割が初心者に近い個人投資家だ。株式投資アプリをスマートフォンでダウンロードして練習をして、翌日に証券会社に行って口座を開いてしまう。勢いに乗って買ってくるが、誰か1人が売りだと言うと一斉に売り出す。きっかけが政府の規制があり人為的にコントロールされた。起こるべくして起こった現象だ」
中国政府の株価下支え策:大手証券会社に2兆4000億円相当の株購入支援、上場企業株5%以上所有の株主に6ヵ月売却禁止。上場予定企業28社に対し上場見送り、保険会社の株式投資上限引き上げ、報道規制
豊島氏、「6ヵ月売却禁止というのは力技で、なんとかそこで相場を支えていこうということ。6ヵ月過ぎたらどうなるのかということになる。今、中国人の株式投資家が一番不安に思っているのは、これだけ政府が力を入れても相場を動かせないという意味では今の習近平政権に対する一種の不安感、不信感みたいなものが株式投資家の間で醸成されつつある。中国リスクから円が買われることが多くなる(円高になる)。このような状態は数ヵ月続くだろう」

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プライムニュース 「中国の夢と経済の悪夢 “バブル”転機近し? 爆買い景気の賞味期限」 2015年6月9日 BSフジ
【キャスター】秋元優里、反町理 【ゲスト】津上俊哉(現代中国研究家)、柯隆(富士通総研主席研究員)、豊島逸夫(マーケットアナリスト 豊島&アソシエイツ代表)
中国経済の減速が止まらない。今年1月から3月までのGDP=国内総生産の成長率は7%にとどまり、リーマンショック直後以来、6年ぶりの低い伸びだった。不動産市場は低迷し、投資が伸び悩み、国内の消費も勢いを欠いている。ところが、中国株式市場は活況を続け、株を始める人が増えているという。今、中国で何が起きているのか?政治的な動きが関連しているのか?
柯、「爆買いについては、1人あたりの年収は7000ドルぐらいだ。観光客は日本で1回の観光で20万円使っていると言われている。1つは決して日本のことが嫌いではないということ。2つ目は、そのお金は正規の給与で得られるお金ではないのだろうと断言できる。統計が低いとも言えるが、来ている人がそれなりの人たちだからだ。限りなく上の人。0.1%も行かない相当のエリート、高所得層だと言える。中国の名目GDPの12%がグレーインカム、灰色所得、納税しなければいけないお金を納税していない収入だ。キャピタルゲインについても納税していない」
反町、「株などで得た収入は中国政府が捕捉していないのか」
柯、「十分に捕捉されていない。移転所得も申告していない。それが灰色収入に分類されている。高級車、800万円以上する車が年間160万台売れている。8000万円以上するベントレーが8000台売れているがそのうち2600台が中国で売れている」
提言 「われわれは中国のリスクとどう向き合うべきか」
津上 「中国はリスキー、だけなら誰でも言える」
 中国は危ない、とだけなら誰でも言える。わからないところ、不透明なところがいっぱいあるが、危ない危ないと言っていても飯が食えない。どれくらい大丈夫かと言えて初めてプロだ。危ない危ないというが、日本人には言われたくないと思っっているかもしれない、日本だって相当リスクはある。
柯 「有備無患」
 リスクは潜在的なものもある。備えあれば憂いなしだ。備えが必要だ。チャイナリスクはハードランディングした場合にどう備えるか。企業、国、個人はみんな考えておかないといけない。
豊島 「仮面夫婦
 日本と中国に愛情は、どうも国民感情からして生まれそうにもない。しかし離れられない。経済的には一緒にやっていかなくてはいけない。
前編:http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d150609_0
後編:http://www.bsfuji.tv/primenews/movie/index.html?d150609_1
中国経済「墜落」寸前 GDP大減速に英紙FTが警告「危険性は目前に」 2014年10月22日 ZAKZAK
中国の国内総生産GDP)が前年同期比7.3%増と減速して市場を騒がせたが、事態はもっと深刻だ。
住宅市場の崩壊で「ハードランディング(墜落)」懸念が広がり、国債の「破綻確率」は上昇を続ける。民衆の不満はもはや普通の経済政策では解消不可能で、他国への軍事作戦など極端な手法でガス抜きするか、逆に軍のクーデターで習近平政権が倒れるか−という最悪のシナリオしか残されていないと識者は指摘する。
「中国政府は国内の不満を日本批判でかわそうとしたが、効き目がないことが分かってきた。超大物を汚職で摘発するか、領土争いをしている国に対し、短期的な軍事作戦に出るといった手段に出ることも考えられる。逆に軍の不満がエスカレートして習近平体制が倒される事態もありうる。いずれにせよ、中国にはもはや最悪のシナリオしか残されていない」
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20141022/frn1410221830007-n1.htm
未来世紀ジパング 「緊迫中国第2弾! 潜入"12大ゴーストタウン"...人類史上最大のバブルの行方」 2013年10月14日 テレビ東京
【司会】SHELLY、大浜平太郎 【ゲスト】武田洋子(三菱総合研究所チーフエコノミスト)、坂下千里子、周来友 【ナビゲーター】後藤康浩(日本経済新聞社 編集委員
中国で今、"鬼城"という言葉が注目を集めている。ゴーストタウンの意味だが、現地メディアが伝えた"12大ゴーストタウン"に潜入!その驚くべき実態に迫る。この背景にあるのが、中国の新たなリスクとして浮上した"シャドーバンキング"といわれる金融問題だ。その全貌を徹底解説。この問題が日本、そして世界に及ぼす影響を探る。
●後藤康浩氏の未来予測
弾けないバブルはない! いずれ弾ける!
http://www.tv-tokyo.co.jp/zipangu/backnumber/20131014/
報道ステーション SUNDAY 特集「未曽有の危機か!? 中国経済 日本への影響は」 2013年6月30日 テレビ朝日
【MC】長野智子 【ゲスト】真壁昭夫(信州大学教授)、その他
「7月危機」? 中国でついにバブルがはじけるのか?
忍び寄る数々の予兆。中国各地でゴーストタウンが 急増してきており、バブル崩壊の前兆という見方が出てきている。広東省にあるショッピングモールは世界最大級を謳っていたが、現在ショッピングエリアに人の姿は全く見えない。また、オルドス市は100万人が居住可能となっているが実際の住人は3万人足らずで中国で最も有名なゴーストタウンと言われている。
党中央の経済成長率に合わせるため不動産に手を出しているといわれ、さらにバブルを後押しするシャドーバンキングと呼ばれる闇の金融取引が行われている。 シャドーバンキングの中の理財商品には投資金融商品の取引が行われて普通の銀行や投資会社が扱っており、中国の上場企業も投資しているとされる。
中国経済の時限爆弾
中国  約468兆円 (シャドーバンキングの規模)
日本  約100兆円 (不良債権処理)
米国  約150兆円 (サブプライム問題処理)
長野、「この中国のシャドーバンキングの問題は日本そして世界にどんな影響を与えるのでしょうか? 驚くのは中国のシャドーバンキングの規模は日本円で約468兆円と言われれいます。比べてみると、日本のバブルがはじけた時の不良債権処理でかかったお金が約100兆円。アメリカのサブプライム問題処理の時が約150兆円です。シャドーバンキングというのはいろいろな種類が中に入っているが、今回、中国当局が発表した代表的な資産運用商品である理財。この残高が今月3月で日本円で約130兆円に達したと発表しました。これは中国の去年のGDPの約16パーセントに相当します。すべてが不良債権とは限りませんが、すごい金額です」
真壁、「シャドーバンキングというのは銀行を通さない言ってみればあやしい金融ですから、そのうちの3分の1が仮に不良債権化したとしてもかなり大きな金額です」
長野、「日本への影響は?」
真壁、「例えば、中国の経済が減速すればオーストラリアとかブラジルとかの資源を輸出している国の景気が悪くなります。日本に限らず世界経済に大きな影響を与えます。どこかでバブルがはじけるんですが、ある日、突然はじけると影響はかなり大きいです」
http://www.tv-asahi.co.jp/hst-sun/
中国の不動産バブルは崩壊へ  英専門家が激辛予測 2013年3月15日  Reuters.com
中国の高度成長を支えてきた不動産分野では巨大なバブルが発生しているとみられるが、英専門家は今年後半にバブルが崩壊すると予測。
http://jp.reuters.com/news/video/combo?type=jpchina&videoId=241651757&videoChannel=201
ニューズウィーク日本版』 2013年1月29日号
●特集:ポスト中国の世界経済
http://www.newsweekjapan.jp/magazine/91957.php
1月29日号 ニューズウィーク日本版 特集「ポスト中国の世界経済」 【執筆者】ダニエル・グロスより
ポスト中国時代と世界経済の行方
ここ10年ほど、世界経済の強力なエンジンとなってきた中国経済。09年に世界経済が第二次大戦後初めてマイナス成長になったときも、中国は9.2%の成長を記録。アメリカとユーロ圏が景気低迷にあえぐなか、10年には10.4%、11年も9.2%の成長を維持した。
その勢いが失速している。昨年のGDPの伸びは7.5%にとどまり、シティグループの見通しでは今年の成長は7.6%、14年は7.3%、15年は7%にとどまりそうだ。
中国と共にBRICsとして21世紀の成長の牽引役と目されてきたブラジル、ロシア、インドも成長に息切れが見られる。
「ヨーロッパとアメリカの景気低迷で、BRICs諸国は輸出の伸びが鈍っている。ヨーロッパに限って言えば、近く輸入が拡大する兆しはない」と、IHSグローバル・インサイトのチーフエコノミストであるナリマン・ビーララベシュは言う。インドは12年第3四半世紀の成長率(四半期ベース)が5.3%まで落ち込んだ。南米最大のホープであるブラジルの成長は、他の途上国並みに失速している。そこに欧米諸国の不況が重なり、世界経済にとっては今後しばらく厳しい局面が続きそうだ。
BRICsをはじめとする新興国が絶好調だった時代は、世界経済も年4%以上の成長を維持していた。だがIMF国際通貨基金)の予測では、世界経済は今年2.4%しか成長せず、14年と15年もわずかな改善しか見込めそうもない。
世界は、「ポスト中国経済の時代」に突入したようだ。今後は中国のように1つの国が世界経済の牽引役になることはないし、BRICsのように、軒並み高い成長を見せる大型新興国のグループも現れない。

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どうでもいい、じじぃの日記。
図書館の中でちょっと古いが、「ポスト中国の世界経済」というタイトルの『ニューズウィーク日本語版』(1月29日号)という雑誌が置いてあった。
「その勢いが失速している。昨年のGDPの伸びは7.5%にとどまり、シティグループの見通しでは今年の成長は7.6%、14年は7.3%、15年は7%にとどまりそうだ」
中国の株価が今年5月に入ってから6月28日まで、10パーセントも下落している。連日、上海株下落のニュースが流れている。
中国でいったい何が起きているのか?
2009〜2011年頃、中国は不動産バブルに沸いた。しかし、事業計画もなしに投機的に推し進められた結果、ゴーストタウンと化した都市がいたるところにできているのだという。
そのツケが今、この中国上海株価を下げている要因なのだそうだ。
中国政府の発表では2012年の中国のジニ係数は0.474と前の年を下回った。だが、政府発表とは逆に所得格差は拡大しているのである。実際は危険なラインといわれる0.6を越えているといわれる。
中国の「7月危機」は本当にやってくるのか?
もうすぐ、7月だ。何かが起こるのかもしれない。