じじぃの「ソーラーパネル戦争でアメリカ・ドイツが中国に負けたわけ!資源戦争」

サンテックパワーCM 動画 YouTube
http://www.youtube.com/watch?v=74-EkNcK7gQ
メガソーラー見学 動画 YouTube
http://www.youtube.com/watch?v=rtOZQKs0N7Y&feature=fvwp&NR=1
世界の太陽電池生産量 画像
http://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/6/63/SolarCellProduction-J.PNG
集光型太陽電池セルで世界最高変換効率43.5%を達成 2012年5月31日 シャープ
シャープは、レンズで集光した太陽光を電気に変換する集光型化合物3接合太陽電池セルで、世界最高変換効率 43.5%を達成しました。
http://www.sharp.co.jp/corporate/news/120531-a.html
息をしていない中国の太陽光発電業界 2011年11月21日 Market Hack
「たいへん、LDKちゃんが息してない。誰か助けて!」
そういう悲鳴が聞こえてきそうなのが最近の中国のソーラー・パネル業界です。
中国政府は国策で太陽光発電産業を振興するために莫大な補助金を投じてソーラー・パネル企業を支援しました。
その補助金目当てで事業参入した業者が相次ぎ、中国はアッという間に世界の太陽光発電市場を席巻しました。
http://markethack.net/archives/51785454.html
太陽光発電システムの価格が低下、設置容量は急拡大へ 2012/04/18 Tech-On!
世界全体で太陽光発電システムの需要が旺盛な背景には、大幅な価格下落がある。2008年には1Wあたり4米ドルしていた価格が、2011年末には1米ドルに近づいている(図3)。2012年には1米ドルを下回ってもおかしくないほどだ。
http://techon.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20120416/212855/?ST=print
世界の太陽電池 Google 検索
http://www.google.co.jp/images?hl=ja&rlz=1T4GZAZ_jaJP276JP276&sa=X&oi=image_result_group&q=%E4%B8%96%E7%95%8C%E3%81%AE%E5%A4%AA%E9%99%BD%E9%9B%BB%E6%B1%A0%20%E7%94%BB%E5%83%8F&tbm=isch
太陽光Qセルズの破綻 2012年4月16日 日経ビジネスオンライン
ドイツの太陽光パネル大手Qセルズが破綻した。1999年に創業し、欧州の再生エネルギー促進策を追い風に急成長したが、巨額の損失と負債を抱え法的整理に入った。
http://business.nikkeibp.co.jp/article/world/20120412/230882/
ピックアップ@アジア 「中国企業が席けん/世界の太陽電池市場」 2011年10月11日 NHK解説委員室ブログ
ソリンドラは5億ドルあまり、日本円にするとおよそ400億円もの政府支援を受けていながら経営破綻し、従業員1100人を解雇しました。
再生可能エネルギーの開発を通じて国内に雇用を生み出すという、オバマ大統領が打ち出したグリーン・ニューディールとは話が違うではないか、と野党の共和党は批判を強めています。
http://www.nhk.or.jp/kaisetsu-blog/450/97914.html
太陽光発電 ウィキペディアWikipedia)より
太陽光発電(Photovoltaic power generation)は、太陽電池を利用し、太陽光のエネルギーを直接的に電力に変換する発電方式である。ソーラー発電とも呼ばれる。再生可能エネルギーの一種であり、太陽エネルギー利用の一形態である。昼間の電力需要ピークを緩和し、温室効果ガス排出量を削減できるなどの特長を有し、低炭素社会の成長産業として期待されている。
太陽電池セル製造シェア】
2010年の世界市場での太陽電池セル製造メーカー上位各社のシェアは次の通りである。上位10企業のシェアの合計は44%で、2008年の54%から低下している。
 1位.中国            Suntech 6.6%
 2位.中国            Ja Solar 6.1%
 3位.アメリカ/ドイツ/マレーシア First Solar 5.9%
 4位.中国            英利(Yingli) 4.7%
 5位.中国            Trina Solar 4.7%
 6位.ドイツ/マレーシア     Qセルズ 3.9%
 7位.台湾            Gintech 3.3%
 8位.日本            シャープ 3.1%
 9位.台湾            Motech 3.0%
10位.日本            京セラ 2.7%

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『資源戦争――いま世界で起きている本当に凄い話』 ニュースなるほど塾/編 KAWADE夢文庫 2012年発行
ソーラーパネル戦争でアメリカが中国に負けたわけ (一部抜粋しています)
福島原子力発電所の事故を機に、太陽光発電風力発電水力発電地熱発電などの新エネルギーが衆目を浴びるようになった。各国の政府も新たなるエネルギー戦争として、新エネルギー産業に力を入れている。
そんな新エネルギーのなかで、最も期待されているのが太陽光発電だ。太陽光エネルギーを直接電力に変換できる太陽電池も普及しはじめている。また、太陽電池の1つであるソーラーパネルが、屋上や屋根などに並んでいる姿を見ることも多くなった。
そのソーラーパネルのシェアをめぐって、アメリカと中国の間で争いが起こっている。
2011年8月、アメリカのソーラーパネルメーカー3社、ソリンドラ(アメリカ3位の太陽光ソーラーパネル)、エバーグリーンソーラー(ナスダックに上場していた太陽光メーカー)、スペクトラワット(インテルから独立した太陽電池メーカー)が経営破綻に追い込まれた。
特にソリンドラは、アメリカ政治が400億円もの融資を行ない、新エネルギー政策の目玉として支援していた企業だったため、多くの人々にショックを与えた。
なぜ将来有望と見られていた企業が破綻してしまったのか。その背景には、中国系企業の存在があった。
実は現在、太陽電池市場で世界のトップを走っているのは中国である。中国系のパネルメーカーは、低価格を武器にアメリカ市場でも50%以上のシェアを握っている。アメリカ・マサチューセッツの工場労働者の平均月収が5400ドルなのに対し、中国の工場労働者の平均月収は300ドル以下。これだけ人件費が違えば、製品価格も大きく変わってくる。
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アメリカ国内で生産していては国際競争で勝負できないと見て、生き残りをかけて中国へ生産拠点を移した企業もあるほどだ。
もう1つ、中国がアメリカとのシェア争いを優位に展開している理由は産業育成のやり方にもある。
中国政府は新エネルギー戦略の一環として多額の資金援助を行ない、自国の産業育成に努めてきた。太陽電池業界でいえば、中国はアメリカに比べて20倍もの金額を投資しているといわれる。この差が、現在のシェアの差につながっている。
現在、ソーラーパネルのシェア争奪戦は、アメリカと中国の最も緊迫した政治課題の1つになっている。しかし中国系企業が、すでに世界のパネル生産の5分の3を占めていることを考えれば、アメリカ政府がいくら熱心に自国企業の保護に乗り出しても、巻き返すことはむずかしい。
中国は従来の資源戦略だけでなく、新エネルギー戦略でも、その力を見せつけることになったのだ。

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どうでもいい、じじぃの日記。
ぼけっと、『資源戦争――いま世界で起きている本当に凄い話』という本を見ていたら、「ソーラーパネル戦争でアメリカが中国に負けたわけ」というのがあった。
「2011年8月、アメリカのソーラーパネルメーカー3社、ソリンドラ(アメリカ3位の太陽光ソーラーパネル)、エバーグリーンソーラー(ナスダックに上場していた太陽光メーカー)、スペクトラワット(インテルから独立した太陽電池メーカー)が経営破綻に追い込まれた」
2009年2月、オバマ大統領が連邦議会の両院合同会議で演説を行ったとき、こんなことを言っていた。
「風力、太陽光発電バイオ燃料、燃費の良い車などの開発に、年間150億ドルを投資する」
オバマ太陽光発電などで、アメリカ人の雇用を350万人確保すると約束したのだ。
2008年の太陽電池セル・パネル世界シェアを見ると、1位.Qセルズ(ドイツ)、2位.First Solar(アメリカ)、3位.Suntech(中国)、4位.シャープだった。
それが2010年の世界シェアを見ると、1位〜5位に中国が4社も入っている。2008年トップだったQセルズは今年4月、倒産してしまった。かって世界一だったシャープは8位まで転落した。
アメリカ・マサチューセッツの工場労働者の平均月収が5400ドルなのに対し、中国の工場労働者の平均月収は300ドル以下。これだけ人件費が違えば、製品価格も大きく変わってくる」
中国の工場労働者の賃金が上昇しているらしい。それでも中国の工場労働者の賃金はアメリカの10分の1だ。半導体もそうだが、太陽電池セル・パネルの価格は1年で40%も下落しているらしい。
その中国で、過当競争の末、リストラする企業も出ているのだそうだ。
「シャープダントツ世界一変換効率36.9%太陽電池セル開発」
こんな記事が、新聞に出ていた。
人口13億の中国。世界シェアだけで見ると、本質を見失いかねない。